更新日: 2022.08.16 住宅ローン

住宅購入費の平均っていくら？　ローン返済額の平均は？

執筆者 : 前田菜緒

この記事は約 5 分で読めます。

マイホーム購入を考える時、相場の物件価格はいくらか、頭金はいくら準備したほうがよいのか考えることがあるでしょう。そもそも、みんないくらくらいの家を買って、ローンを返済しているのかも気になるところです。

今回は、マイホーム平均購入額とローン平均額からマイホーム購入について考えてみたいと思います。

執筆者：前田菜緒（まえだなお）

FPオフィス　And Asset 代表、CFP、FP相談ねっと認定FP、夫婦問題診断士

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保険代理店勤務を経て独立。高齢出産夫婦が2人目を産み、マイホームを購入しても子どもが健全な環境で育ち、人生が黒字になるようライフプラン設計を行っている。子どもが寝てからでも相談できるよう、夜も相談業務を行っている。著書に「書けばわかる！わが家の家計にピッタリな子育て＆教育費のかけ方」（翔泳社）

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1 マイホーム購入額の平均は？
2 住宅ローンの平均額は？
3 住宅ローンの返済負担率は？
4 住宅を購入する際に気を付けておきたいこと

マイホーム購入額の平均は？

住宅金融支援機構の2020年度「フラット35利用者調査」によるとマイホーム購入額の平均は図表1のとおりとなっています。全国的には、マンションが最も高い価格になっていますが、首都圏においては土地付注文住宅が最も高い価格になっています。

【図表1】

住宅の価格は、広さや築年数、駅からの距離などによって大きく異なりますから、もし、住みたいエリアが決まっているなら、そのエリアの相場を事前に調査しておくことが重要です。実際、筆者はマイホーム購入にともなうライフプラン相談をよく受けますが、この調査の首都圏の平均額では、東京23区内に希望する住宅は買えないという肌感覚を持っています。

マイホームを購入するときは、築◯年以内、駅から◯分以内、広さは◯平方メートル以上など希望があるはずです。希望を満たす物件は、どの程度の価格なのか調べてみると、平均からかけ離れている場合もあります。まずは、相場を知るために事前に情報を集めておきましょう。

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※ただし、審査の結果金利プランが保証付金利プランとなる場合、ミックスはご利用いただけません。

住宅ローンの平均額は？

次に住宅ローンの平均額を見てみましょう。

図表2は、住宅種類別の資金調達の内訳です。「融資金」とは、住宅金融支援機構が融資した金額、つまりフラット35利用額です。「その他」は会社からの借り入れや、親や知人からの調達などが含まれていますが、詳しい内訳を見てみると、民間金融機関を利用した人が多いようです。

【図表2】

フラット35の金利は、融資額が購入価格の90％以下であれば下がります。この調査を見ると、どの種別の住宅も融資金の割合は90％以下になっています。つまり、融資額を住宅購入価格の90％以内におさえ金利が上がらないように借りていることがわかります。

では、融資以外はすべて自己資金でカバーしているのかというと、そうでもないようです。自己資金だけでは足りず、「その他」として他の金融機関から借りていることが伺えます。

住宅ローンの返済負担率は？

「住宅ローンを無理なく返済できるか」ということを考えるときに、参考にしたいのが総返済負担率です。総返済負担率は、1ヶ月あたりの予定返済額を世帯の月収で割った数値で、「フラット35利用者調査」によると、2020年度の平均値は22.2％だったようです。

つまり、世帯月収の2割程度を住宅ローンが占めているということです。一方、総返済負担率が25％以上の人の割合も増加しているようです。

筆者自身は、安全といえる返済負担率は15％前後とみています。ただし、筆者は年収ベースで判断します。この調査では、負担率を月収で計算しているようですから、前提が違うということを申し上げておきます。

この負担率が上がると、将来のライフプランが悪化する可能性が高くなりますから、購入を考える時は、意識してみてください。

住宅を購入する際に気を付けておきたいこと

住宅ローンの金額や頭金について調査結果を見てきましたが、住宅を購入するまでに、どれだけ資金を貯めておくかによって、その後の家計負担が大きく変わります。確かに、頭金を準備しなくてもローンを組むことはできます。

しかし、すぐに大きな金額が入る予定ならともかく、やはり手持ち資金がない状態でマイホームを購入するのは、その後のライフプランを考えると非常に危険です。

購入する際は、返済額は毎月いくらになるのかはもちろん、マンションなら管理費修繕積立を合計した場合の毎月の住居費はいくらか、そのほか駐車場代、固定資産税、住宅購入の諸費用など、ローン以外にかかる費用も考える必要があります。

それら費用を支払う場合の家計収支をじっくり考えた上で、家計にあったマイホーム購入を検討しましょう。