40代おひとりさまですが、貯金は「ゼロ」です。退職金や年金があれば貯めなくても老後暮らせますよね？

配信日: 2025.03.13 更新日: 2025.10.21

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40代おひとりさまですが、貯金は「ゼロ」です。退職金や年金があれば貯めなくても老後暮らせますよね？

「老後に必要な資産を今から形成しておきたい」と考えている人は多いでしょう。しばしばニュースで取り上げられる「老後2000万円問題」を念頭に置いている人もいるかもしれません。

しかし今回のケースのように、貯蓄がほとんどないかまったくないという人もいるようです。退職金や年金をあてにしているケースもあるようですが、不安を感じている人も少なくないはずです。

本記事では、貯蓄がまったくない状態でも老後の生活を問題なく送ることはできるのかについて解説します。

執筆者 : FINANCIAL FIELD編集部 ▼

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1 老後に必要な資金はどれくらい？
2 退職金や年金はいくらもらえる？
3 不測の事態が起きることも想定しておく
4 平均的なデータによれば退職金と年金のみで暮らせる可能性はあるがリスクもある

老後に必要な資金はどれくらい？

老後資金が退職金と年金のみでまかなえるか考えるうえで、まずは老後資金がどれくらい必要になるかを考える必要があるでしょう。

老後資金については、人によって必要額が変わります。世帯人数によって収入や支出の額も変わるでしょう。また生活スタイルによっても収支バランスは変わります。今回のケースでは独り身ということですが、結婚によって世帯構成が変わることも考えられます。

参考までに、総務省統計局の「家計調査報告［家計収支編］2023年（令和5年）平均結果の概要」によると、65歳以上の単身無職世帯における1ヶ月の消費支出は14万5430円です。仮に同額を毎月支払うものとして、30年間の総額で5235万4800円が必要となります。

また65歳以上の夫婦のみの無職世帯の場合、1ヶ月の消費支出は25万959円でした。1年だと301万1508円、30年だと9034万5240円が必要です。

これらの金額はあくまで平均に過ぎませんが、ひとつの目安として覚えておいてもよいでしょう。

退職金や年金はいくらもらえる？

もし65歳になるまで貯金ゼロの状態で、退職金と年金のみで生活する場合、これらがどのくらいもらえるのかが大きなポイントです。

どちらも個人の状況によって金額が変わります。厚生労働省の「令和5年就労条件総合調査」によると、勤続20年以上かつ45歳以上の定年退職者1人平均退職給付額は、「大学・大学院卒（管理・事務・技術職）」の退職給付制度計で1896万円でした。

また厚生労働省年金局の「令和5年度厚生年金保険・国民年金事業の概況」によると、令和5年度末時点における厚生年金保険（第1号）の受給者平均年金月額は「14万7360円」です。国民年金については「5万7700円（受給資格期間を25年以上有する場合の老齢年金）」でした。

今回のケースで、仮に退職金の平均額と厚生年金の平均額を受け取れると仮定しましょう。この場合、退職金1896万円に加えて、30年間で受け取れる厚生年金額は5304万9600円となり、合計7200万9600円です。

前述のシミュレーションだと65歳以降に30年間生きる場合、単身世帯では5235万4800円必要になる可能性がありますが、差し引き計算すると1965万4800円のプラスです。このケースであれば、貯蓄がなくても退職金と年金のみで暮らせるかもしれません。

不測の事態が起きることも想定しておく

上記の計算はあくまでモデルケースに過ぎません。実際に退職金や年金がどれほど出るかは個々の状況により変わります。また会社の倒産や個人的都合による早期退職など、将来起きるかもしれない不測の事態によって、受け取る金額は大きく変わる可能性があります。

仮にシミュレーションに近い額を受給できたとしても、大きな病気や事故などによって多額の出費が発生したら、収支バランスが崩れてしまうかもしれません。

こうした点を考えると、可能な範囲で貯蓄を含む資産形成を検討する方がよいと思われます。副業など収入アップに取り組んだり、不要な出費を削減したり、投資で資産形成をはかったりなど、どのような取り組みができるか一度時間を取って考えてみるとよいでしょう。

平均的なデータによれば退職金と年金のみで暮らせる可能性はあるがリスクもある

退職金や年金の総額が、老後の支出の総額を上回れば、貯蓄がゼロでも問題なくやっていける可能性はあります。

とはいえ未来には不測の事態が起きる可能性もあります。思ったような額を受給できなかったり、多額の出費が発生したりするかもしれません。万が一を考えて、早いうちから資産形成などに取り組み始めることも考えましょう。