退職後の夫が、昼になると毎日コンビニへ行き、弁当と缶ビールを買って公園で時間を潰しています。家で食べればほとんどお金はかからないのに、月1万円以上の“ひとり時間代”を使い続けても大丈夫なのでしょうか？
一方、夫がわざわざ公園へ出かけているなら、食事代だけでなく「一人になる時間」や外出するきっかけとしてお金を使っている可能性があります。老後の支出では、安さだけでなく本人にとっての価値も考えたうえで、家計に収まる金額かを確認しましょう。
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毎日の昼食代は年間にすると大きな金額になる
コンビニの弁当と飲み物を買えば、1回の金額は数百円でも、毎日続けるとまとまった支出になります。
仮に1回700円なら、30日で2万1000円です。年間では25万5500円になります。自宅で食べる場合にも食材費はかかるため、25万円すべてが「余分な出費」になるわけではありません。
たとえば自宅の昼食に1食300円かかると仮定すれば、コンビニとの差は400円です。400円×30日なら月1万2000円、365日なら年間14万6000円の差になります。
実際の金額は購入する商品や家庭の食材費によって変わりますが、「1回数百円の差でも毎日なら年間十万円単位になり得る」という点は確認しておいたほうがよいでしょう。
総務省の2025年家計調査では、65歳以上の夫婦のみの無職世帯で、可処分所得は月22万1544円、消費支出は26万3979円でした。消費支出が可処分所得を月約4万2000円上回っています。
あくまで全国平均ですが、毎日のコンビニ利用を続けても問題ないかは、こうした家計全体の収支を踏まえて判断する必要があります。毎日のコンビニ利用を続けても問題ないかは、夫婦の生活費全体から判断する必要があります。
「家で食べれば安い」だけでは夫が外出する理由は分からない
夫が昼になると毎日公園へ出かけるのであれば、目的は弁当を食べることだけではないかもしれません。退職後に夫婦が一日中同じ家で過ごすようになると、「少し一人で過ごしたい」と感じる人もいます。
現役時代には通勤や昼休みが自然に一人の時間になっていたのに、退職するとそうした時間がなくなります。そのため、コンビニで昼食を買い、公園で過ごすことが本人なりの生活リズムになっている可能性があります。
厚生労働省の「健康づくりのための身体活動・運動ガイド2023」では、高齢者の健康づくりに必要な身体活動量の目安として、歩行などを1日40分以上としています。外出も、身体活動を増やす機会の一つです。
夫が公園まで歩いて出かけているのであれば、外出する習慣そのものと、毎回コンビニで昼食を買う支出は分けて考えてもよいでしょう。 家計面だけを見れば、自宅で昼食を用意するほうが安く済む場合もあります。
しかし、「家にずっといるより気分転換になる」という価値までゼロとはいえません。
本人が詳しく話していないようなら、「公園で過ごす時間が気分転換になっているの？」などと、さりげなく聞いてみるのもよいでしょう。「家にいると落ち着かない」「散歩を兼ねている」という理由なら、その時間を維持しながら費用を抑える方法を考えられます。
弁当を持参するなど“ひとり時間”を残しながら節約できる
外へ出ること自体が大切なら、毎回コンビニで弁当と飲み物を買う必要はありません。
たとえば自宅でおにぎりや弁当を用意し、公園へ持っていく方法があります。週5日のうち2日だけコンビニを利用し、残りは自宅から持参する方法でもよいでしょう。
仮に700円の購入を月30回から10回へ減らせば、購入額は月2万1000円から7000円になります。「外出をやめる」のではなく、「買う回数を減らす」だけで負担を大きく下げられます。
また、缶ビールについては、支出だけでなく飲む量や頻度にも注意が必要です。
厚生労働省は、飲酒する場合には「純アルコール量」を把握することが重要だとしており、たとえばアルコール度数5％のビール500mlには、純アルコールが20g含まれます。
毎日飲酒する習慣がある場合は、家計の問題だけで判断せず、本人の体調なども踏まえて考えましょう。家計面では、夫婦それぞれに「自由に使えるお金」を決める方法もあります。
たとえば夫の自由費が月1万5000円なら、その範囲で昼食や趣味にどう使うかは本人に任せます。
こうすれば、妻が毎回「今日は700円使った」とチェックする必要がなく、夫も予算を意識できます。
まとめ
コンビニで弁当などを毎日買えば、1回700円でも月2万1000円、年間では25万円を超えます。
自宅で食べる場合との差額だけを考えても、年間十万円単位になる可能性があるため、老後家計に余裕がないなら見直す意味はあります。
一方、夫にとって公園で過ごす時間が、退職後の生活に必要な「ひとり時間」になっているのであれば、その時間まで一律に無駄と考える必要はないでしょう。
自宅から昼食を持っていく、コンビニを利用する日を週2回程度にするなど、過ごし方を残しながら費用を下げる方法があります。
老後の節約では、金額だけを見て楽しみや居場所をすべてなくすより、本人にとって価値のある部分を残し、買い方を工夫するほうが続けやすいでしょう。毎月使える自由費を決めておけば、夫婦双方が納得できる形にも整えやすくなります。
出典
総務省統計局 家計調査報告 〔 家計収支編 〕 2025年（令和７年）平均結果の概要
厚生労働省 身体活動・運動の推進
厚生労働省 健康に配慮した飲酒に関するガイドラインについて
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部
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