iDeCoの運用商品をどうやって選ぶ？～アクティブ運用とインデックス（パッシブ）運用～

執筆者 : 大泉稔

配信日: 2023.02.07 更新日: 2025.10.21

この記事は約 3 分で読めます。

iDeCoの運用商品をどうやって選ぶ？～アクティブ運用とインデックス（パッシブ）運用～

iDeCoは運用商品（＝投資信託、本稿では以下ファンドと称します）が用意されていて、自身でファンドを選びます。では、どのようにファンドを選んだら良いのでしょうか？　ファンドは、おのおの運用方針が定められています。運用方針は「インデックス（パッシブ）」と「アクティブ」に分けることができます。

本稿では、ファンドを選ぶ視点として、「アクティブ」と「インデックス（パッシブ）」について、お話しいたします。

執筆者 : 大泉稔 ▼

株式会社ｆｐＡＮＳＷＥＲ代表取締役

専門学校東京スクールオブビジネス非常勤講師
明星大学卒業、放送大学大学院在学。
刑務所職員、電鉄系タクシー会社事故係、社会保険庁ねんきん電話相談員、独立系ＦＰ会社役員、保険代理店役員を経て現在に至っています。講師や執筆者として広く情報発信する機会もありますが、最近では個別にご相談を頂く機会が増えてきました。ご相談を頂く属性と内容は、６５歳以上のリタイアメント層と３０〜５０歳代の独身女性からは、生命保険や投資、それに不動産。また２０〜３０歳代の若年経営者からは、生命保険や損害保険、それにリーガル関連。趣味はスポーツジム、箱根の温泉巡り、そして株式投資。最近はアメリカ株にはまっています。

1 インデックス（パッシブ）運用とは
2 アクティブ運用とは
3 iDeCoではアクティブ運用とインデックス（パッシブ）運用、どちらを選んでいる？
4 まとめに代えて

インデックス（パッシブ）運用とは

「インデックス（パッシブ）運用」とは、ベンチマーク（参考指標)に連動した値動きを目指す運用方針のことです。ベンチマークとは、TOPIX（東証株価指数）や日経平均､NYダウなどの指数を指します。

例えば、ファンドの月次レポートや目論見書などに「TOPIXの動きに連動した運用成果をめざします」というように書かれていれば、TOPIXをベンチマークとしたインデックス型のファンドだということになります。TOPIXの動きはニュースサイト等でも確認することができますので、自身が選んだファンドの値動きも把握できます。

月「25万円」の年金を夫婦で受け取っていました。夫が死亡してしまった場合、私は年金をどのくらい受け取れますか？

年金は老後の生活を支えてくれる大切な資金です。そのような年金は、夫婦のどちらかが亡くなってしまった場合どのようになるのか、気になる人は多いのではないでしょうか。そこで、月「25万円」の年金を夫婦で受給していた場合を例に挙げて、夫の死後、妻が受け取ることができる年金額がいくらになるのかを解説していきます。

更新日:2025.10.21

アクティブ運用とは

「アクティブ運用」は前述のベンチマークを上回る運用成績を狙うファンドです。「ベンチマークと連動」という縛りがないため、運用の担当者（＝ファンドマネジャー）の腕しだいということになります。

運用担当者の過去の運用実績を見るには、運用報告書や運用レポート等の資料で、過去の運用実績を確認しましょう。ベンチマークに対し、何パーセント上回っているか（または下回っているか）、数値で表されています。

なお、アクティブ運用は高い成績を狙うことでより多くのリターンを期待できますが、同時に（一般的には）その分リスクも高い傾向になる、いわゆるハイリスク・ハイリターンともいえます。また、一般的に、「インデックス（パッシブ）運用」と比べると「アクティブ運用」のほうが、信託報酬（運用管理費用）が高い傾向にあります。

iDeCoではアクティブ運用とインデックス（パッシブ）運用、どちらを選んでいる？

iDeCoでは、アクティブ運用とインデックス（パッシブ）運用、どちらを選ぶ方が多いのでしょうか？

すべての年代で、そしてすべてのファンド（国内株式型・国内債券型・海外株式型・海外債券型・バランス型）で「アクティブ運用」よりも「インデックス（パッシブ）運用」を選ぶ割合が高いようです。そして、特に年齢層が若いほど、パッシブを選ぶ割合が高いです。

【表1】

（出典：運営管理機関連絡協議会　投資信託等の選択状況パッシブ・アクティブ⽐率（2022.3末））
　

まとめに代えて

若い年齢層のほうが、より「インデックス（パッシブ）運用」を選ぶ傾向にある理由までは読み取ることはできません。

先述のとおり、「インデックス（パッシブ）運用」に比べると、「アクティブ運用」のほうがハイリスク・ハイリターンの傾向にあり、一般的には「アクティブ運用」のほうが信託報酬（運用管理費用）」が高い傾向にあります。若い年齢層は、そうした違いに敏感なのかもしれないと筆者は推察します。