スーパーの値上げが続いて家計がピンチ…！ ふるさと納税で“物価高対策”をする方法はありますか？
本記事では、ふるさと納税がどうして“物価高対策”につながるのかをわかりやすくご紹介します。
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ふるさと納税のお礼品にはどんなものがある？
ふるさと納税では多くの自治体が、お肉やお米、野菜、加工品、飲料、トイレットペーパーなど、日々の暮らしに使えるお礼品を取りそろえています。
寄付をした金額のうち、自己負担が実質2,000円で済む範囲内であれば、一定額が所得税や住民税から差し引かれる仕組みになっているので、すでに納める予定の税金の一部を、自分で使い道を選んで前払いするイメージです。
つまり、家計で必要になる食品や日用品をお礼品でまかなうことができ、結果的に物価対策につながってくるのです。
物価高対策としての考え方と注意点
ふるさと納税をうまく活用すれば、家計のやりくりに貢献できる面はたしかにあります。ただし、「得をする」ことを目的に制度を使うと、本来の意義とずれてしまうため注意が必要です。
あくまでふるさと納税は「寄付を通じて地域を応援する制度」であり、結果として家計に助けになる面もあるというスタンスが大切です。また、制度を活用する際には、次のような点に注意しましょう。
・控除上限額の範囲内で寄付をすること
→ 上限を超えると控除されず、自己負担が増えてしまいます。
・保存性や使い切れるかどうかを考えて選ぶこと
→ たとえばお米や冷凍食品など、長く使えるものを選ぶと家計の助けになるかもしれません
・お礼品の到着までには時間がかかることもある
→ 今すぐ必要な物品は避けるのがベターです。
具体的にどんなお礼品が選ばれている？
例として、以下のお礼品が挙げられます。
・白米（定期便や10キログラム単位など）
・豚肉や鶏肉の小分けパック（冷凍保存可能）
・トイレットペーパーやティッシュペーパー
・ごはんのお供（レトルトカレー、缶詰など）
・食用油や調味料、冷凍野菜
これらはスーパーでも日常的に購入することが多い品目なので、お礼品として選べば、日々の買い物を少しでも減らすことができます。
さらに、定期便のお礼品を選べば、決まったタイミングで食品などが届くため、計画的なやりくりがしやすくなり、保存場所にも困らないというメリットがあります。
まとめ
ふるさと納税は、「寄付を通じて地域を応援する」という制度でありながら、お礼品の内容によっては、物価が上がる中での家計の支出を見直す一つの手段としても活用できます。
ただし、制度を有効に使うためには、控除上限額を把握した上で、生活に合ったお礼品を選ぶことが大切です。すぐに効果が出るわけではありませんが、計画的に利用すれば、1年間を通じて家計の助けになるでしょう。
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー
