投資初心者の主婦でも大丈夫！ うまく成果を上げるためのコツって？

大黒柱のご主人の収入アップは見込めず、将来の年金も不安、足元では住宅ローンや子どもの教育費を抱えて節約にも限度がある、と困惑する主婦の方も多いのではないでしょうか。
 
こうした中では、「投資でお金を増やしたい」と考えるのは自然なことですが、「好きこそ物の上手なれ」のことわざにもある通り、成果を上げるコツは投資を楽しむことだといえます。
 

投資を楽しむとは？

独立行政法人労働政策研究・研修機構によれば、共働き世帯数は1990年代半ばに専業主婦世帯数を逆転以降拡大が続いており、2018年の共働きは1219万世帯と、専業主婦の600万世帯の2倍超に達しています（※1）。
 
こうした傾向は、働き方改革で女性の活躍の場が広がる一方で、非正規雇用者数が全労働者の4割を占め、賃金も正社員の6割に止まる現状からみると、共働き世帯数の増加は経済的理由も大きな要因と推測されます。
 
この結果、「投資でお金を増やしたい」と考える主婦が増えるのは自然な流れですが、前述の通り、成果を上げるコツは投資を楽しむことです。
 
投資を楽しむとは、まずは投資に興味を持つことです。その意味で、投資でお金を増やす目的を持ったうえで、投資の勉強と経験を重ね、自身のお金を他人任せにせず、コントロールしていけるようにする必要があります。将来を予測して運用成果を出すことができれば、投資を楽しむことができます。
 

投資に対して憶病にならない

「投資初心者に将来予測などできない」、「投資にかける時間はない」などの声が聞こえてきそうですね。けれども、投資に対して必要以上に憶病にならないことも大切です。
 
2019年3月末現在の日米の家計金融資産構成比（※2）をみると、米国ではリスク資産である株式と投資信託の比率が46.3％を占めるのに対し、日本は13.9％に過ぎません。これほど日米でリスク資産の保有比率に差があるのは、リスク回避姿勢が強い日本人の国民性が影響していると考えられます。
 

投資を始めるに当たっての基本概念

投資を始めるに当たり、少なくとも下記の基本概要をざっくりとでも頭に入れて臨みましょう。
 
(1)投資の目的と目標リターンを定めると同時に、少なくとも数年は投資を継続する。
※年間の最低目標リターンは長期インフレ率2％以上に設定。理由は、インフレ率を下回れば資産価値は目減りしていくため。
 
(2)世界の各景気局面で、値上がりしやすい金融商品の選択をイメージしておく。
【景気の底～景気拡大期】　株式全般、社債、ハイイールド債
【景気拡大期～景気の山】　株式　(一部業種)、ＲＥＩＴ　(不動産投資信託)、コモディティ
【景気の山～景気後退期】　現金・預金、国債
 
(3)長期的な視点を持ち、保有する金融商品の目先の価格の上下に一喜一憂しない。
※長寿化で現役期に比べてリタイア期が伸びる中では、収入のある現役期から一定のリスクを許容し、高いリターンが期待できる金融商品に投資し続ける必要がある。
 
(4)投機(ギャンブル)性が高いFX(外国為替証拠金取引)や仮想通貨には投資しない。
 

まずは投資信託で投資に慣れよう

以上を踏まえ、ここからは具体的な投資方法を検討しますが、前提として、家計の中心はご主人であり、ここでは共働きの主婦が稼いだ収入の範囲で投資することをイメージします。
 
「将来を予測して運用成果を出すことが投資を楽しむこと」と述べましたが、誰しも将来を正確に予測することは困難であるため、運用成果もなかなか出しづらい現実があります。
 
金融機関に属するファンドマネージャーという投資のプロは、確率的アプローチ (裏付けと思える情報を収集・分析し、確率的な予測を行う)と経験則(過去のさまざまな経済や株価の動きに基づく一定の法則)を駆使して将来を予測し、運用成果を上げる努力をしますが、投資初心者にいきなりは無理なことです。
 
ただ、それなら投資を控える必要があるかといえばそうではなく、当面はNISAや積立などの制度を活用して、予測はプロのファンドマネージャーに任せるアクティブファンドや、日経平均などの指数に連動する予測の必要がないインデックスファンドという投資信託に投資しながら、確率的アプローチや経験則を勉強して慣れていきましょう。
 
その際には、指標としての日米中の株価指数(日経平均、NYダウ、上海株)、ドル円、米国10年債利回りの変動と、購入した金融商品の価格変動との感応度に日々注意を払いましょう。
 

まとめ

最近はやりのワンコイン投資やロボットアドバイザーは、投資初心者にとってのきっかけづくりとしては一役を担っているかもしれません。しかし、ワンコイン投資では成果は乏しく、ロボットアドバイザーは選択する投資信託の数が少ないなど、投資効果には疑問符が付きます。
 
家族の生活を支える大事なお金、他人任せにせず、自分でコントロールすることができれば、楽しみながら投資を続けられるでしょう。
 
出典
（※1）独立行政法人労働政策研究・研修機構　専業主婦世帯と共働き世帯　
 
執筆者：青沼英明
ハッピーライフ・未来ラボ代表、CFP(R)、日本証券アナリスト協会検定会員、 宅地建物取引士、 トータル・ライフコンサルタント（生命保険協会認定FP）、第1種証券外務員