ドル・コスト平均法～毎月定額で購入のススメ

値動きのある金融商品に投資する場合、リスクを減らす手だてとして買うタイミングを分散することが有効です。「買ったタイミングが悪くて損をした」という話は多いです。
 
この分散投資を手間なく行うには、積立投資がお勧めです。定額購入法（ドル・コスト平均法）を深堀します。

時間の分散だけではない効果

銀行預金の場合、普通預金の残高が増えたので50万円は定期預金にしておこう、という使い方があります。定期預金にすることで「すぐに使わないお金」として分けておくことができます。引き出しにくい状態になりますから、無駄遣いの抑止力にもなります。
 
投資の場合は、まとまった資金を一括で投資するよりも、投資するタイミングをずらし、時間の分散をすることが推奨されています。これは高値づかみのリスクを減らすためです。
 
定額積立投資の効用は、時間の分散だけではありません。リスクのある商品、例えば投資信託やゴールドなどは値動きがあります。同じ1万円の資金でも、毎月購入できる口数やグラム数は違ってきます。手持ちの資金4万円を投資する場合を比較してみました。
 
（図1）

 
図1はかなり極端な例ですが、2ヶ月目で一括投資した場合は2万口しか購入できなかったので、いわゆる“高値づかみ”といえます。
 
後々の値動きを知っていたら、思わず「買わないで！」と叫びたいところですが、この時点では「さらに上がって翌月には3万円になるかもしれないので、今買わなきゃ」と購入したと思われます。
 
逆に3ヶ月目で購入できれば、購入口数は8万口になります。買い時なのでたくさん買っておくと良いのですが、これも後になっていえることです。
 
この時点では「まだまだ下がるかも、買った途端に損をすることになるなんて嫌だな」と、なかなか購入することができないことも多いのです。
 
毎月1万円ずつ購入した場合はどうでしょう。2ヶ月目の「買わないで」の時は、購入していますが購入口数は少ないのが分かります。同様に3ヶ月目の「たくさん買いたい」時は、多く購入しています。
 
ピンポイントで考えると買い時や購入口数の判断は難しいですが、これを自動的に行えるのはとても助かります。
 

定額積立投資は長期スタンスで

そもそも論ですが、投資信託やゴールドなどは値動きがありますので、保有口数やグラム数などの数を増やすことが大切です。
 
図1のような積立投資をした場合、2ヶ月目には基準価額が2万円になれば、2万円×1万口＝2万円となり、1ヶ月目に投資した1万口が2万円に増えてうれしい気持ちになります。
 
一方3ヶ月目に5000円に下落したら、がっかりした気持ちになるかもしれません。ですが、値下がりはたくさん仕入れるチャンスです。ずっと持ち続けるので、利益も損失も確定していません。
 
暴落時に慌てて売却して損失を確定する人が多いですが、一喜一憂することなく買い続ければ、保有口数は増えていく可能性があります。ですが、「一喜一憂することなく」といっても、ほったらかしで良いわけでもありません。
 
（図表2）

 
図表2の例は、10年間の価格変動を表しています。もちろん、これはイメージしやすくするための仮の設定ですので、大まかにつかんでください。
 
投資をスタートした時1万口あたり1万円だった価格が値下がりを続け、7年後には2000円まで下がってしまいました。その後回復し、10年後に5000円まで戻しました。
 
毎月1万円ずつ積み立てていますので、10年間で投資総額は120万円です。残念な例に思えますが、10年後の運用結果は約139万円になります。
 
“運用成績はマイナスでは？”と思いますが、増えています。ターニングポイントは7年目にあります。この時点で諦めた場合、6年間の投資金額は72万円です。保有口数は約148万口となりますので　148×2000円＝29.6万円　かなりの損失が出ています。
 
ところが、そのまま投資を続けていると、3年間で口数を約130口増やし、その上で基準価格も5000円に上昇していますので　278×5000円＝139万円　途中で止めた場合と大きな差になりました。
 
運用成績は 保有口数×基準価格 です。3年間で口数も増やし、基準価格も上昇したダブル効果が実感できます。
 
基準価格が右肩上がりに上昇していなくても、保有口数の力で増やすことができる例ですが、この場合は、10年間という時間がありました。下落が短期的であり回復が見込めること、その期間まで待つことができる場合は良いですが、下落が長引く場合や投資期間が短い場合は要注意です。
 
やはり、中長期的に成長が期待できる投資対象を選ぶことが前提です。商品選びの観点でも、長いスパンを想定することが大切になると思います。
 
執筆者：宮﨑真紀子
ファイナンシャルプランナーCFP(R)認定者、相続診断士