更新日: 2022.04.19 資産運用

株式ってどうやって買うの? 株式取引入門

株式ってどうやって買うの? 株式取引入門
4月~5月は、社会人としての初任給や昇給後の給料を手にする時期です。
 
使い道として、積立預金や投資信託で毎月積み立てるのが無難ですが、金融商品の運用知識とスキルを身に付けるためには、株式から始めてみるのも一つの方法です。
 
今回は、株式取引を始めるに際しての必要なことを学んでみましょう。
 
植田英三郎

執筆者:植田英三郎(うえだ えいざぶろう)

ファイナンシャルプランナー CFP

家電メーカーに37年間勤務後、MBA・CFPファイナンシャルプランナー・福祉住環境コーディネーター等の資格を取得。大阪府立職業訓練校で非常勤講師(2018/3まで)、2014年ウエダFPオフィスを設立し、事業継続中。NPO法人の事務局長として介護施設でのボランティア活動のコーディネートを担当。日本FP協会兵庫支部幹事として活動中。

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株式(個別銘柄株式)の保有方法

個別銘柄株式を購入・保有する方法は、2つあります。
 
一つは、証券会社に口座を開設し、単位株数(100株単位が多い)を注文する方法です。この場合の購入金額は、100株×時価ですから、最低でも数万円以上の資金が必要になります。
 
もう一つは、株式積立(株式累積投資:累投(るいとう))という方法で、毎月決めた銘柄の株式を一定額で積み立てていく方法です。「累投」は証券会社によって金額などに違いがありますが、1万円以上1千円単位で積み立て保有することができます。
 

有価証券としての株式と投資信託の違い

個別銘柄株式は、知名度のあるブランドの商品やサービスを提供する会社が発行する株式が一般的です。従ってなじみやすいといえるでしょう。
 
また日々の株価の値動きが、リアルタイムで分かり、株価やその会社のことを知ることができます。また、取引に際しては指し値や成行での注文が可能です。
 
一方、株への投資方法として、投資信託という選択肢も考えられます。
 
投資信託の場合は、複数の会社の株式等を保有することになるので、リアルタイムの価格は分からず、1日の全取引終了後に基準価格が公表されるようになっています。また、購入や売却・解約に際しては価格を指定することはできず、約定後に購入と売却の価額が分かるようになっています。
 

株式投資の利点

株式投資の利点は、三つあります。
 
一つは配当金の受け取りです。一般的に年2回の配当を受け取ることができ、最近の東証1部銘柄の有配会社平均利回りは1.88%(2021/3~2022/2)(※)になっています。
 
二つ目は、値上がり益です。ただし、値上がり益が期待できる反面、常に値下がりによる損失の可能性もあります。
 
三つ目は、株主優待です。業種によって優待内容は異なりますが、自社提供の事業での優待や物品など、さまざまな株主優待が提供されています。ただし、まったく優待制度のない会社もありますので、配当・株価と合わせて評価することが大切でしょう。
 

株式投資の手順

株式投資をする際の手順は、次のようになります。
 

1)証券会社を選ぶ

株式投資をするには、最初に、口座を開く証券会社を選ぶ必要があります。
 
証券会社には、営業店のある一般証券会社とネット証券があります。窓口での相談やアドバイスを受けることができるのは、一般証券会社の営業店ですが、手数料が低額で、自分のペースで取引できるのはネット証券でしょう。
 

2)証券特定口座の開設

証券会社が決まったら、証券特定口座の開設をします。これにより、株式の購入・保管・配当受け取り・売却と共に、配当や売却益の源泉徴収・納税も可能になります。
 
配当や売却益に対しての非課税が適用されるNISA口座の申し込みを同時に行うことも必要でしょう。
 

3)銘柄の選定

単位株や累投で積み立てる銘柄の選定は、身近にある会社の株を持つことから始めるのも一つの方法として考えられます。
 
マネー雑誌やネットの株式銘柄探しのサイトもたくさんありますので、自分なりの方法で銘柄をリストアップして研究するのが良いでしょう。
 

4)専門用語・専門知識の学習

専門用語として、PER(株価収益率)、PBR(株価純資産倍率)、株価配当利回り、成行注文、指値注文などは、最低限知っておく必要のある用語です。
 
また、専門雑誌としての会社四季報の見方は知っておいた方がよいでしょう。四季報自体は、口座開設会社のホームページで見ることもできます。
 

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まとめ

株取引の入門に際しての最低限の項目ですが、株式への投資を考えている方は、投資信託との比較も含め、ぜひ参考にしてください。
 
なお、株式はリスク資産の典型ですから、いきなり初任給のすべてを投資してしまうことなどせず、学習しながら徐々に運用額を増やすように慎重な姿勢が大事でしょう。
 

出典

(※)日本取引所グループ その他統計資料
 
執筆者:植田英三郎
ファイナンシャルプランナー CFP

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