つみたてNISA、途中で解約した場合のデメリットは？また再開できる？

投資初心者にも無理なく投資ができると評判の、つみたてNISA。これからチャレンジしてみたいと思っている方も多いことでしょう。

つみたてNISAは、長期的な投資を前提としています。そのため、「途中で解約したら何かデメリットがあるのか」と心配している方もいるかもしれません。

この記事では、つみたてNISAの特徴や、途中で解約した場合のデメリットを紹介します。

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執筆者：FINANCIAL FIELD編集部（ふぁいなんしゃるふぃーるどへんしゅうぶ）

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1 つみたてNISAの基礎知識
2 つみたてNISAを途中解約した場合のデメリット
3 つみたてNISAを解約する場合は銘柄の変更も考えてみる

つみたてNISAの基礎知識

NISAとは「少額投資非課税制度」のことで、その中でもつみたてNISAは、小額から長期間分散投資やつみたて投資ができる制度です。ここでは、つみたてNISAの特徴を一般NISAやほかの投資と比べながら解説します。また、一般NISAの特徴も解説します。

一般NISAとの違い

一般NISAもつみたてNISAと同じく、一定金額・一定期間、投資に対する利益が非課税になる制度です。現在、NISAにはつみたてNISA・一般NISA・ジュニアNISAの3種類があります。この3つの違いは、購入できる株式・投資信託等の金額と非課税になる年数です。

一般NISAで購入できる投資は株式や投資信託です。1年間に投資できる金額は最大で120万円まで、非課税で保有できる期間は最長5年間です。

一方、つみたてNISAで購入できるのは一部の投資信託で、1年間に購入できる金額は最大で40万円となっており、非課税で最大20年間保有できます。

ジュニアNISAは、年間80万円まで株式や投資信託を購入でき、最大5年間非課税で保有可能です。なお、ジュニアNISAの口座は、開いた年の1月1日時点で未成年者が口座の持ち主であることが条件です（※ジュニアNISAは2023年末で廃止）。

つみたてNISAの方が1年に購入できる限度額が低い代わりに、非課税になる期間が長いのが特徴です。

つみたてNISAと一般的な投資の違い

株をはじめとする投資は、売却時に得た利益に対して税金がかかります。株式や投資信託の場合の税金は、20.315%です。

株式の売却などにかかる税金は、申告分離課税といった、給与所得をはじめとするほかの所得と区分して税金が計算されるため、20万円以上利益が出た場合は確定申告が必要になります。

また、仮想通貨は雑所得になるので、ほかの所得と合算した額に応じて税率が決まります。所得税の税率の最高は45％なので、住民税と併せて最大で55％にもなります。

そのため、一般的な投資を行う場合、税金のことも考えて行わなくてはなりません。代わりに、自分の裁量でどんな投資も行えます。

一方でつみたてNISAは、利益に対して税金がかかりません。しかし、購入できる銘柄が限られます。対象商品については、金融庁の公式HPを確認してください。

つみたてNISAを途中解約した場合のデメリット

つみたてNISAを途中解約した場合はどのようなデメリットがあるのでしょうか？デメリットを知らずに始めてしまうと、後悔することもあります。

ここからは、つみたてNISAを途中解約した場合のデメリットを紹介します。これからつみたてNISAを始めたい人は、ぜひ参考にしてください。

長期運用による複利効果を得られない

つみたてNISAは、金融庁が定めた投資信託しか購入できません。これらの投資信託は、長期運用をした場合に利益が出やすいようになっています。

そのため、途中解約した場合は、元本割れになるリスクがより高まります。特に5年未満で解約した場合、利益が出ないことが多いといえるでしょう。

解約しても非課税期間は回復しない

つみたてNISAを途中解約して再び始めた場合は、すでに利用した非課税期間は回復しません。例えば、15年つみたてNISAを行って途中解約して再び始めた場合は、非課税期間が5年になります。

つみたてNISAでつみたてられる銘柄は、長期運用してこそ利益が出やすくなっているので、非課税期間が短くなればそれだけ不利です。特に、あと数年で非課税期間が終了するタイミングで解約した場合、再開をしてもメリットはほぼないと思ってください。

　　　　

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つみたてNISAを解約する場合は銘柄の変更も考えてみる

つみたてNISAは20年という非課税期間を存分に生かして、長期運用をしてこそ利益が出やすい投資信託商品が選ばれています。そのため、途中解約すると元本割れのリスクが高まります。

「利益が出にくい」という理由で途中解約するのはおすすめできません。一時的に購入した銘柄の価値が下がっても、長い目で見ればまた回復することもあります。解約する前に銘柄の変更なども考えてみてください。