iDeCoやつみたてNISAの値動きはどう見るの？銘柄変更のタイミングは？

老後資金の準備や資産形成として、iDeCo（個人型確定拠出年金）やNISAの利用者が増えています。特に平成30年から始まったつみたてNISAは、4年間で約600万口座、買付額は約2兆円に迫る勢いで増えています（令和4年3月末時点）。

このように注目を浴びているiDeCoやつみたてNISAですが、この記事では自分が買ったiDeCoやつみたてNISAの銘柄について、値動きの見方や銘柄変更のタイミングについて説明します。

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執筆者：吉野裕一（よしのゆういち）

夢実現プランナー

2級ファイナンシャルプランニング技能士／2級DCプランナー／住宅ローンアドバイザーなどの資格を保有し、相談される方が安心して過ごせるプランニングを行うための総括的な提案を行う
各種セミナーやコラムなど多数の実績があり、定評を受けている

https://moneysmith.biz

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1 iDeCo・つみたてNISAの利用状況
2 iDeCo・つみたてNISAの運用状況はどこで見る？
3 銘柄変更のタイミングは？
4 まとめ

iDeCo・つみたてNISAの利用状況

金融庁が公表しているNISAの口座開設数は、令和4年3月末時点で一般NISAとつみたてNISAを合わせて1699万3887口座となっています。このうち、つみたてNISAの口座数は586万9555口座とおおむね3分の1を占めています。

また、iDeCoの加入者数は、iDeCo公式サイトで公表されているデータによると、令和4年3月末時点で238万7772人となっています。これは、2019年に話題になった老後2000万円問題などを受け、将来に備え始める人が増えているようにみえます。

iDeCo・つみたてNISAの運用状況はどこで見る？

iDeCoやつみたてNISAを活用して資産運用を始めた際、気になるのが運用状況だと思います。運用は当然、値動きするものですので、投資した額を下回るときもあります。

常に値動きを気にしすぎ、マイナスになるたび不安になるのもよくありませんが、時々は値動きを見て、当初の運用方針と運用状況が大きく変化していないか確認することは必要です。

iDeCoの場合は、運用管理機関という加入者の資産を管理している会社から年に1回送られてくる、資産額の「お知らせ」で運用状況を確認することができます。

また、運用管理機関の加入者専用ウェブサイトにアクセスして確認することもできます。つみたてNISAの場合は、口座開設をした金融機関から3ヶ月に1度送られてくる取引残高報告書や、ホームページに自分のアカウントを作りログインすることで運用状況を確認することができます。

iDeCoもつみたてNISAも、送られてくる「お知らせ」や取引残高報告書で確認する場合は書類作成時の評価額になります。最新の状況を知りたいのであれば、ホームページやカスタマーセンターで確認するとよいでしょう。

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銘柄変更のタイミングは？

iDeCoやつみたてNISAは、ある程度、購入できる銘柄が決まっています。その中から自分に合った商品を買うことになるのですが、その際、投資の基本である分散が必要です。つまり、特定の銘柄に集中させるのではなく、複数の銘柄に分散させることが大切になります。

分散投資においては、動きの違う投資先を購入することがリスク軽減につながります。株式と債券は特に反対の動きをするものとして挙げられており、運用を始めるときに、株式へ投資するファンドと債券へ投資するファンドを組み合わせることが大切になります。

iDeCoやつみたてNISAで選ばれているファンドの中には、一つのファンドで株式や債券にも投資されている、バランス型ファンドというものもあります。銘柄を一つにするのであれば、このバランス型ファンドを選ばれるのもよいでしょう。

株式ファンドと債券ファンドを個別に購入した場合には、経済状況によって値動きも違っていき、時間の経過で運用実績に差が出てくるため、運用を始めたときから資産配分が変化していきます。

特に株式ファンドは経済状況によって大きく変動しますので、景気がよくなれば運用もよくなるファンドの評価額は高くなる傾向にあります。

株式ファンドの評価額が高くなれば資産配分が崩れてしまいますので、株式ファンドの一部を債券ファンドに変更し、資産配分を元に戻してあげます。このときに、今持っている債券ファンドをさらに購入してもよいでしょうし、銘柄を変更して購入してもよいでしょう。

iDeCoやつみたてNISAはあらかじめ投資するファンドが決められています。多く採り入れられているのは、インデックスファンドという、アメリカや日本など対象国の株式市場の動きに連動するようなファンドです。

このため、長期的に見ても運用が大きく悪くなるという可能性は低いかもしれませんが、経済状況によっては大きく変動することもあり得ます。ただし、それだけで運用商品が悪いとは判断しきれませんので、評価額が下がったからといって銘柄を変更する必要はありません。

銘柄を変更するタイミングは運用期間中には特にないといってもいいかもしれませんが、資産配分については、運用期間が長いときには株式の比率を高めにしてハイリスク・ハイリターンを狙い、運用期間が短いときには資産を守るためにも債券の比率を高くすることを意識するといいでしょう。