最終的なベクトルはファンダメンタルズ？　春の嵐が吹き荒れる相場

今年に入ってから、北朝鮮問題、米国の対中国を中心とする貿易問題などにより相場が荒れています。
 
米国市場でもこれまで主流だったFANG（フェイスブック、アマゾン・ドット・コム、ネットフリックス、グーグル）銘柄の下落に引きずられて全体が弱含み、日本株の値動きにも影響を与えています。
 
一度整理してみましょう。

ファンダメンタルズ要因なのか、政治要因なのか

相場が乱高下するとき、急落するときは必ずその動きを引き起こす原因があります。
 
今回の場合、それがファンダメンタルズ（経済成長率の鈍化）から引き起こされたものなのか、あるいは政治的要因からくるものなのかを見てみると、経済成長率は雇用指標に見られるようにおおむね順調と考えられ、相場の足を引っ張っているのは政治的要因からくるものが支配的であると考えられます。
 
確かに世界第2位の経済大国・中国の成長率鈍化というのは気になるところですが、米国は相変わらず堅調に推移しています。FRBの利上げ観測が維持されている点が、この考え方を支持しています。
 

政治的要因による相場下落は、思惑により誇張されやすい

米国発貿易問題の裏に隠れているのは、今年11月に実施される米国の中間選挙です。直近では、94年のクリントン政権時代における貿易摩擦がありました。当時もスーパー301条の復活とともに、為替が大きく円高・株安となりました。
 
しかし問題解決の糸口が見えた中間選挙のタイミングで、円安・株高へと反転しました。まったく同じ状況になるとは言い切れませんが、少なくとも政治的要因により下落した場合の、その後のトレンドを占う参考にはなるでしょう。
 

最終的なベクトルの向きを決めるのはファンダメンタルズ

投資をするにあたって「時間軸を1年以内の短期で収益を上げるのか」「長期で考えるのか」どちらのスタンスで望むのかをはっきりさせましょう。
 
そのうえで、長期ということであれば11月の米中間選挙後の反転を楽しみに、今は相場が荒れている時期だと割り切って静観してはどうでしょうか。
 
為替でほとんど説明できる日本株に関していえば、円高圧力が残る以上、大幅上昇は難しいかもしれませんが、政治的不透明要因が払拭（ふっしょく）されればトレンド反転が期待できます。
 
さらに需給要因で考えると、大きく下がれば日銀によるETF買いという力強い買い手が控えています。一喜一憂して売買を繰り返すと、手数料がかかるばかりです。
 
一方短期スタンスで臨むのであれば、大きく下がったところは買場を提供してもらえたととらえ、買いに向かうのも1つの戦略かもしれません。
 
ただし、相場環境はしばらく荒れ模様なので、波に飲み込まれないように十分注視することが大事です。
 
Text：柴沼 直美（しばぬま なおみ）
１級ファイナンシャル・プランニング技能士、ＣＦＰ(R)認定者
日本証券アナリスト協会検定会員、MBA（ファイナンス）、
キャリアコンサルタント、キャリプリ＆マネー代表