更新日: 2023.01.31 株・株式・FX投資

投資信託の残高が下がって損をしているときに考えてほしいこと

執筆者 : 秋口千佳

投資信託の残高が下がって損をしているときに考えてほしいこと
コロナ禍において、投資信託の残高が減少したという話をよく聞きます。これはコロナ禍の影響により、日本だけではなく世界で景気が落ち込んでいることを意味します。
 
今回は、大切な自分の資産を守るために考えてほしいことをお伝えします。

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秋口千佳

執筆者:秋口千佳(あきぐちちか)

CFP@・1級ファイナンシャル・プランニング技能士・証券外務員2種・相続診断士

投資の基本の「き」

投資の大原則は、「長期分散投資」です。
 

●長期投資

景気には周期があり、良くなったり悪くなったりするため、できる限り長期間で投資をし続けることで、景気の波を乗り越える

 

●分散投資

投資の対象商品(株式、債券、リート等)や国内と国外を複数組み合わせることで、価格変動のリスクを抑える

 
そして今は、景気が低迷しているので、「積立投資」ということも基本の「き」として考えます。その理由も含め、次にお話します。
 

積立投資(定額購入法)

積立投資の方法は、いわゆる「ドル・コスト平均法」と言われるもので、次のような特徴があります。


●少額からでも投資ができる
●買うタイミングの分散ができる
●自動的に投資を続けられる

この特徴があるため、積立投資は、金融商品を定額で購入し続けた場合、価格が低いときには購入量が多くなり、価格が高いときには購入量が少なくなります。
 
そのため、価格が低くなったとしても購入量が多くなるので、価格が低い間に量(個数)を増やし、価格が高くなったときにその残高が自然と高くなっているのです。
 
残高は、「単価×個数」で計算できます。単価が高い局面になると「単価(高い)×個数(多い)」となり、資産の残高が増えるという仕組みです。
 
もちろん、ドル・コスト平均法をしたからと言って収益が確実になるものではなく、場合によっては(例えば、購入する金融商品の価格が下落し続けるなど)、損失を被る場合があるので、注意は必要です。
 

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基本の「き」は理解しているけれど・・・

基本の「き」は理解しているし、投資信託を購入したときも内容やリスクについて理解はしていたと思います。だからこそ投資にゆっくり時間をかけ、対象商品も分散されているという「投資信託」で積立投資を始めたのでしょう。
 
しかし、「ここ数年の景気低迷により、自身が保有する投資信託の残高が減少してつらい」という相談を受けることがあります。そのときにどういう行動をとるのが一番良いかは、自身の投資の経験値がどのようなものなのか、ということが大きく影響します。
 
経験値が低い人は、報道等による景気の落ち込みや、日経平均株価や為替相場の乱高下に気持ちも乱高下し、つらくなってしまう傾向にあります。
 
また、経験値があったとしても、投資により資産が増えて利益を得たという経験のある人も注意が必要です。過去に利益を得た経験から投資は楽にお金を増やせる手段であると思い、持っている資産の多くを投資に費やしてしまう傾向にあります。
 
では、今つらい人や損をしている人はどうしたら良いのか、ということですが、結論から言うとどうすることもできません。なぜなら誰にも景気や市場を操作することはできないからです。
 
でも、何とかしたい気持ちは、筆者も体験したことがあるので分かります。そこで、いろいろなタイプの人に向けた筆者の考えを以下にまとめてみました。
 

投資信託の残高が今、下がりすぎていてつらいという人へ

(1)不安で耐えられないし、もう二度と投資はしないという人

そのように考えているのであれば、売りましょう。残ったお金で人生を楽しみましょう。
 

(2)もっと下がりそうだ。今売って、安く買い戻したいという人

そのように考えているのであれば、自身の判断能力と実行能力を信じて、チャレンジしましょう。
 
全部を売るか、3分の1を売るか、3分の2を売るかは、自分の能力で冷静に判断しましょう。その代わり、すべての結果は自己責任として真摯に受け止めましょう。
 

(3)投資はよく分からないし、ただただ不安。長期投資だと思って投資を始めたけれど、今保有している投資信託の残高は損しているし、どうしたら良いか分からないという人

そのように考えているのであれば、何もしないことが望ましいでしょう。購入したときは自身で判断できたけれど、いざというタイミングになったときに行動する決断ができないのであれば、決断のできるタイミングを待つのが良いでしょう。
 

(4)残高は気にしていないという人

自身のタイミングで全てが決められる人なので、自身の意思で行動してください。
 
投資に絶対はなく、最終的な決断はご自身がするしかありません。参考にしてみてください。
 
執筆者:秋口千佳
CFP@・1級ファイナンシャル・プランニング技能士・証券外務員2種・相続診断士

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