不労所得最高！家賃収入で暮らすメリットと注意点とは？

家賃収入だけで暮らしたい、不労所得を得たいと考えている方は、意外と多いのではないでしょうか。不動産投資には、これといった資格は必要がなく、少ない知識でも始められるために、人気があります。
 
ここでは、アパートやマンションなどの賃貸物件の運用を始めてみたい方を対象に、家賃収入のメリットや注意点などについて、解説します。

家賃収入を得るメリット

家賃収入のもっとも大きなメリットとして、働かずに収入を得られる点が挙げられます。また、運用が軌道に乗れば、長期的に安定した収入を得られるほか、運用の手間もかからず、節税が可能なことも大きなメリットです。
 

働かずに収入を得られる

賃貸物件の運用で家賃収入を得る仕組みを作れば、働かずに収入を得られます。運用する物件に借り手がつけば、毎月賃料を支払ってもらえるため、働かずともまとまった金額を手に入れられます。
 
誰しも、働けなくなるリスクは捨てきれません。例えば、仕事中にけがをした、大きな病気を患ったといった状況が考えられます。家賃収入であれば、自分が働かなくても、資産がお金を生み出してくれるため、なんの問題もありません。
 

長期的かつ安定した収入の確保

資産の運用が軌道に乗れば、長期的に安定した収入を得られます。働くことなく、毎月一定のお金を収入として得られるため、精神的にも余裕をもって、日々の生活を送ることができます。
 
日本の景気はまだまだ上向きとはいえません。本業がある方でも、いつ、リストラに遭うか分からず、先が見えない状況が続いています。長期的かつ安定した収入が得られる不動産投資であれば、そのような心配がありません。
 

運用の手間がかからない

家賃収入を得られる不動産投資は、運用の手間がかからないこともメリットです。管理会社を利用すれば、オーナーの代わりに、さまざまな業務を代行してもらえるからです。
 
管理会社が代行してくれることには、家賃の集金や賃料の保証、クレーム対応、契約更新といった業務が挙げられます。実際にどこまでの業務を委託できるのかは管理会社によって異なるため、事前にしっかりと確認しましょう。
 

節税が可能

不動産投資は、節税対策としても有効です。所得税や住民税などは、損益通算や経費計上で抑えられ、固定資産税や都市計画税は、住宅用地の特例制度を利用することで節税できます。
 
アパートやマンションなどの運用では、さまざまな経費を計上できます。管理会社への委託費用や入居者を募るための広告費用、修繕費、損害保険料なども経費として計上が可能です。経費を漏れなく計上することで、より効果的な節税が可能です。
 

レバレッジ効果が期待できる

金融機関から融資を受ければ、より魅力的な物件を運用できて、さらなる利益を得られる可能性が出てきます。金融機関からの融資でレバレッジをきかせれば、同じ利回りでも、より大きな利益を得られます。
 
多額の融資を受けてレバレッジを大きくきかせれば、それだけリターンは大きくなりますが、注意が必要です。借り入れる金額が多くなるほど、月々の返済額が大きくなってしまうため、バランスを考えた借り入れをしなくてはなりません。
 

家賃収入で生活する際の注意点

不動産運用によって家賃収入を得るメリットは多々あるものの、デメリットや注意点もあることを覚えておきましょう。まず挙げられるのは、空室リスクです。入居者がいるうちは安定した家賃収入を得られますが、空室になると、収入が減ることになります。
 
また、アパートやマンションなどの物件は、年月の経過に伴って老朽化します。資産価値が低下するため、「借り手も見つからないから売ろう」と考えても、なかなか売れないといった状況にも陥りかねません。
 

メリットとデメリットを理解して不動産運用に取り組もう

家賃収入を得る仕組みを作れば、働かずとも毎月安定した収入を得られ、運用の手間もほとんどかかりません。
 
一方で、空室リスクの発生や、建物の老朽化といった注意点もあるため、メリットだけではなく、デメリットも理解したうえで取り組む必要があります。
 
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー