更新日: 2023.07.19 NISA

100万円で投資を始める! 初心者でも無理なくできる、おすすめの資産運用方法は?

100万円で投資を始める! 初心者でも無理なくできる、おすすめの資産運用方法は?
100万円から投資を始めて「億り人」となったという話を雑誌やネット、SNSなどで耳にしたことがあるかもしれません。しかし、現実的はそう簡単にはいきません。
 
本記事では、一握りの人が大もうけしたような話ではなく、100万円あったときに、初心者でも無理なくできる資産運用を紹介します。
堀江佳久

執筆者:堀江佳久(ほりえ よしひさ)

ファイナンシャル・プランナー

中小企業診断士
早稲田大学理工学部卒業。副業OKの会社に勤務する現役の理科系サラリーマン部長。趣味が貯金であり、株・FX・仮想通貨を運用し、毎年利益を上げている。サラリーマンの立場でお金に関することをアドバイスすることをライフワークにしている。

ネット銀行を活用する

メガバンクの普通預金の金利は年率0.001%程度、定期預金で年率0.002%程度となっています。仮に100万円を預けたとしても、年間で10~20円の金利しかつきません。これでは、資産運用とは運用益が少ないので、メガバンクの普通預金や定期預金の利回りよりも、資産形成にとって効率的なものを探したいところです。
 
その場合、元本が保証されて少しでも金利がつくネット銀行の利用を検討されてもよいかもしれません。特に、どんな資産運用をするか検討している間に一時的に預けておく場合や、リスク分散という視点からも、メガバンクなどよりも高い利回りが提供されており、元本が保証されているネット銀行の定期預金を活用するとよいと考えます。
 

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NISA(少額投資非課税制度)を活用する

なんといっても、おすすめは「NISA」です。最大のメリットは、投資した株や投資信託の配当金や譲渡益が非課税になることです。
 
2023年にNISAを使うと、つみたてNISA(年間投資枠40万円)と一般NISA(年間投資枠120万円)を活用できます。ただし、どちらか一方を選択する必要があります。また、非課税保有期間がそれぞれ20年と5年となっていますので注意が必要です。
 
もちろん、運用する金融商品は、ご自分で選択するため、普通預金や定期預金とは異なり、投資リスクは伴いますので、自己責任で運用することになります。
 
また、このNISA制度は来年から改定され、さらに使いやすくなりますので、来年の新しいNISA制度の活用も視野にいれて運用をするとよいでしょう(旧制度はそのまま運用を継続でき、新制度は、旧制度とは切り離して運用開始することが可能です)。
 
ちなみに、新しいNISA制度の改訂ポイントは図表1のとおりです。
 
図表1 新しいNISA制度(2024年から導入)

図表1 新しいNISA制度(2024年から導入)
 
(金融庁「新しいNISAのポイント」より抜粋)
 

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おすすめポイント

【NISA】
・投資できる商品が多い
・NISA口座での国内株式 売買手数料0円
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・幅広い投資信託ラインナップ
・100円から積立がスタートできる

J-REITを活用する

投資として株や投資信託、FXなどさまざまな方法がありますが、不動産も投資の一つの方法です。しかし、一般的に不動産に投資しようとすると多額の資金が必要ですので、初心者の場合は少ない金額から購入可能などメリットのあるJ-REITを検討することをおすすめします。
 
なお、REIT(リート)とは、Real Estate Investment Trustの略称で、不動産投資信託といわれ、投資家から資金を調達し不動産を運用して得た賃料収入等の資金を原資として投資家に分配する金融商品です。
 
J-REITとは、日本における不動産投資信託です。投資のメリットとしては、以下の5つがあります。
 

(1) 少ない金額から購入可能
一般的に不動産そのものに投資するには、多額の資金が必要になりますが、J-REITであれば少額で運用を始めることが可能です。
 
(2) 複数の不動産への分散投資が可能
 
(3) 不動産投資のプロによって運用される
 
(4) 換金性が高い
証券取引所に上場されているので、株式同様に売り買いが可能です。
 
(5) 収益がほとんど投資家に分配される仕組み
配当可能利益の90%を超える分配をすると法人税がかからないため、収益の多くが投資家に分配されます。

 

まとめ

以上、初心者が100万円をもとに資産運用するおすすめの方法について紹介しました。
 
なお、上記運用方法を活用する場合には、投資の原則である「長期」「積み立て」「分散」といった視点も重要です。また、投資にはリスクが伴いますので、しっかり勉強し、自己責任で投資を行うようにしましょう。
 

出典

金融庁 NISAとは?

金融庁 新しいNISA

 
執筆者:堀江佳久
ファイナンシャル・プランナー

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