【投資信託】初心者が知っておきたい選ぶ基準とは？

投資信託は、どういう基準で選ぶとよいでしょうか。主なポイントを説明していきます。

どのような資産、地域に投資するのか

投資信託とは、さまざまな投資家から集めたお金を、1つの大きな資金にまとめ、運用の専門家が株式や債券などに投資し、その運用したもうけや損を投資家たちに分け合うしくみです。
 
ほとんど金利がつかない安全なものから、よいときは年10％以上プラスに、悪いときは10％以上もマイナスになるような、日々、値段が上下する株式なども運用します（図表1）。さまざまな投資先を選定しながら、リスクを分散しているのです。
 
なお「どのような資産、地域に投資するか」は投資信託ごとに運用方針が決まっています。
 
例えば「国内の債券に投資」する運用方針と、「外国の株式に投資」する運用方針では、期待できるリターンもリスクも全く違います（図表2）。
 
まずは、運用方針を投資信託説明書（交付目論見書）で確認しましょう。
 
どの資産、どの地域が値上がり、値下がりするかは誰も分かりません。何か1つの投資先に集中させても、当たるかどうかは分かりません。分散投資によって、リスクを最小限に抑え、効率的にお金を増やしていくのです。
 
図表1
 

 
投資信託協会「投資信託のしくみ」より筆者作成
 
図表2
 

 
日本証券業協会「リスクとリターン」より筆者作成
 

インデックスファンドなのか、アクティブファンドなのか

「インデックスファンド」とは、目標の指数（「日経平均株価」や「NYダウ」「S&P500」など）と同じ動きをするように作られた投資信託です。
 
例えば「日経225インデックスファンド」という投資信託は、日経平均株価とほぼ同じ値動きをするように作られています。日経平均株価が5％上がれば、その投資信託も5%資産が増え、逆に下がれば、同じだけ資産が減ります。よって、ファンドマネージャーの力量はほぼ関係ありません。
 
インデックスファンドは手数料が比較的、安いことも大きなポイントです。それに対して、アクティブファンドは、インデックスファンドを上回る成績を目指します。プロが独自に企業を分析して投資するので、手数料は比較的高くなります。高い手数料を払って余りあるリターンが出るのであれば、アクティブファンドを選択する意味はあるでしょう。
 
なお、過去の実績やファンドマネージャーの考え方は、その商品の目論見書などを見ることで確認できます。
 
ちなみに年金積立金管理運用独立行政法人（GPIF）の業務概況書によれば、国民年金・厚生年金の運用資産額は200兆1328億円にのぼりますが、そのうち82.82％がインデックスファンドへの投資です（2022年度）。
 

手数料（購入時手数料や運用管理費用など）はいくらか？

投資信託にかかる手数料について確認してみましょう。
 
1つ目は、「購入時手数料」です。投資信託を購入するときに販売会社に払う手数料です。この手数料がない場合もあるので、購入時手数料ゼロ（ノーロード）のものを選ぶべきでしょう。
 
2つ目は、「運用管理費用（信託報酬）」です。投資信託を保有している間にずっとかかる維持手数料です。相対的には、インデックスファンドの方が低い傾向にあり、最近では0.1％～0.2％程度と非常に低い商品が増えています。
 
一方、アクティブファンドでは1.0～2.0％程度の運用管理費用がかかります。長期で投資する際は、大きな差となりますので、信託報酬が低いものを選んだ方が有利です。
 
3つ目は、解約時の「信託財産留保額」です。この手数料のかからない投資信託もあります。投資信託は、長期の運用時に影響が大きい「信託報酬」を基準に選ぶことをおすすめします。
 

純資産総額はいくらか

純資産総額も確認しておきましょう。純資産総額があまり小さいと、投資できる銘柄の数や量が充分ではありません。そのため、ファンドマネージャーの思ったような運用ができなくなります。純資産総額の目安としては50億円以上、安定的に資金が流入しているかを確認するようにしましょう。
 

まとめ

数えきれないほどの種類の投資信託が販売されているので、どれを選ぶか迷うところです。投資信託を選ぶ主なポイントは、「どのような資産、地域に投資するのか」「インデックスファンド」「手数料（特に信託報酬）」「純資産総額（50億円以上）」です。
 

出典

投資信託協会「投資信託のしくみ」

日本証券業協会「リスクとリターン」

年金積立金管理運用独立行政法人（GPIF） 21年度の運用状況 業務概況書 パッシブ運用及びアクティブ運用の割合の推移

 
執筆者：水上克朗
ファイナンシャルプランナー、CFP(R)認定者、1級ファイナンシャルプランニング技能士、DC（確定拠出年金）プランナー