更新日: 2024.02.20 NISA

始まって間もない「新NISA」! 始めることで得られる具体的なメリットを「5つ」ご紹介!

執筆者 : FINANCIAL FIELD編集部 / 監修 : 高橋庸夫

始まって間もない「新NISA」! 始めることで得られる具体的なメリットを「5つ」ご紹介!
近年、資産運用に関心を持つ人々が増加しています。2014年に開始されたNISAは、非課税のメリットで多くの人々に支持されてきました。
 
2024年からスタートした新NISAでは、これまでのNISAと比べて、個人の資産運用という観点から多くのメリットが増えています。この記事では、新NISAの概要とそのメリットについて、分かりやすく解説します。

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FINANCIAL FIELD編集部

執筆者:FINANCIAL FIELD編集部(ふぁいなんしゃるふぃーるど へんしゅうぶ)

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高橋庸夫

監修:高橋庸夫(たかはし つねお)

ファイナンシャル・プランナー

住宅ローンアドバイザー ,宅地建物取引士, マンション管理士, 防災士
サラリーマン生活24年、その間10回以上の転勤を経験し、全国各所に居住。早期退職後は、新たな知識習得に貪欲に努めるとともに、自らが経験した「サラリーマンの退職、住宅ローン、子育て教育、資産運用」などの実体験をベースとして、個別相談、セミナー講師など精力的に活動。また、マンション管理士として管理組合運営や役員やマンション居住者への支援を実施。妻と長女と犬1匹。

NISAとはどんな制度?

NISA(少額投資非課税制度)の起源は、英国のISA(Individual Savings Account)にあります。英国で1999年に始まったISAは、個人の小規模投資を促進するための非課税制度でした。このISAの成功に着目し、日本でも資産形成の促進を目的として、2014年にNISAが導入されました。
 
日本のNISAは、株式や投資信託などの利益に対して非課税の特典を提供することが特徴の一つです。その後、2016年にはジュニアNISA、2018年にはつみたてNISAが追加され、選択肢が広がりました。2024年には、さらなる改革として新NISAが導入され、非課税保有期間の無期限化や投資枠の拡大など、より魅力的な条件が提供されています。
 

新NISAとその5つのメリット

新NISAとは、2024年からスタートする少額投資非課税制度の新形態で、多くの改革が実施されています。この変更は、長期的な資産運用を志向する投資家にとって大きなメリットとなります。以下で主な5つのメリットについて紹介します。
 

・非課税で保有できる期限のリミットがない点

旧NISAでは設けられていた非課税となる運用可能な期間制限がなくなり、新NISAでは無期限となりました。つまり、長い時間をかけて利益を最大化することが可能になったのです。また、口座開設期間も恒久化され、いつでも新たにNISA口座を開設できます。
 

・年間投資枠が最大で360万円まで拡大された点

つみたて投資枠では年間120万円、成長投資枠では年間240万円まで投資可能で、合計では年間360万円まで投資ができるようになります。この拡大により、投資家はより多くの資金を運用することができ、多様な投資戦略の展開が可能です。
 

・2つの投資枠の併用が可能になった点

旧NISA制度では、一般NISAとつみたてNISAの両方を運用することはできませんでした。この制限が撤廃され、これら2つの投資枠を同時に利用できるようになったのです。
 

・非課税保有限度額のアップデート

これまでは、年間非課税限度額のみだったものが、生涯非課税限度額が導入されました。全体で最大1800万円(成長投資枠はその内の1200万円)に設定されており、この枠の再利用も可能です。投資家はより大きな範囲で資産を運用し、その結果として得られる利益を最大化することが期待できます。
 

・リスクの高い投資信託が除外

新NISAでは、つみたて投資枠では長期の積立・分散投資に適した一定の投資信託が、成長投資枠では上場株式や投資信託などが対象とされています。ただし、成長投資枠の対象からは一部のリスクが高い投資信託が除外されているのです。投資家は自分のリスク許容度に応じて適切な商品を選択することが可能になります。
 

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新NISAで賢い資産運用を

新NISAは、従来のNISAに比べて進化した点が多く、大きな魅力を持っています。
 
特に、成長投資枠とつみたて投資枠の併用可能性、年間投資枠の拡大、生涯非課税投資上限の拡大、非課税運用期間の無期限化、リスクの高い投資信託の除外などは、資産運用を考えるうえで大きなメリットです。投資はリスクも伴いますが、新NISAを上手に利用することで、より安定した長期的な資産運用が可能となるでしょう。
 
執筆者:FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー
 
監修:高橋庸夫
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