投資の初心者が知らないと損するバランスファンドの最大のデメリットってナニ?

配信日: 2019.01.27 更新日: 2019.07.03

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投資の初心者が知らないと損するバランスファンドの最大のデメリットってナニ?
バランスファンドとは、国内外の株式や債券、REITなど、複数の資産に投資するタイプの投資信託です。
 
たしかに、株式100%のインデックスファンドよりもリスク・リターンが低くなり、資産配分の決定や調節も自動的に行われるので、初心者には気楽な場合もあります。しかし、運用の中身もよく理解せずに選んでいる方が多いのではないでしょうか?
 
本稿では、バランスファンドのデメリットについて詳しく解説してまいります。
 
船津正明

執筆者:船津正明(ふなつまさあき)

CFP1級ファイナンシャル・プランニング技能士
証券外務員1種 日商簿記2級 生命保険・損害保険募集人資格
所属団体 日本FP協会 兵庫支部 幹事
こうべ企業の窓口 会員
認定NPO法人 はんしん高齢者くらしの相談室 正会員

2014年11月に中立の立場でお客様の思いを大事にする船津正明FP事務所を開設しました。 2015年より中小企業経営者をサポートする相談窓口「こうべ企業の窓口」の会員として、また認定NPO法人「はんしん高齢者くらしの相談室」の正会員として地元の高齢者をサポートする地域貢献活動も行っております。その結果、専門外のご相談にも対応出来る態勢が整いました。

https://funatsufp.com/

バランスファンドのデメリット

1 コストが割高である!
まず、「信託報酬」という費用について簡単に説明します。信託報酬は、ファンドの保有者が必ず負担しなければいけない、運用に必要な費用です。
 
マンション住まいに例えると、管理費のようなものです。ファンドの運用成績が悪かろうが、皆さんが投資した資産から毎日引かれていきます。
 
インデックスファンドであれば、最近は0.15%程度の安いファンドも出てきていますが、バランスファンドは複数のファンドを組み合わせて運用しますので、信託報酬は平均で0.5%程度と高くなりがちです。
 
1年程度の短期間であればまだしも、長期の運用では低コストのファンド選びが重要なので、高い信託報酬はデメリットとなります。
 

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2 資産配分が固定されている!

一般に売り出されているバランスファンドのほとんどは、資産配分が固定されているので、機動的な配分変更はできません。
 
バランスファンドの販売資料には、「素人には判断が難しい資産配分を、プロに任せることができる」という趣旨のメリットが書かれてあります。しかし、「これから日本株が上がりそうだから日本株の運用比率を上げる」というような、難易度の高い運用を期待してはいけません。
 
また、最近、確定拠出年金の運用商品として「ライフ・サイクル型」や「ターゲット・イヤー型」が採用されています。
 
これらの商品は、定年退職などのタイミングに合わせて、株式などのリスク資産から、債券などの安定資産に自動的に切り替えてくれます。しかし、マーケット環境を無視して行われるので、デメリットの方が大きいと思います。
 

3 現在のような低金利で、安定資産として国内債券を持つべきではない!

多くのバランスファンドの資産配分を見ると、国内債券のウェイトがかなり高くなっています。
 
そもそも、0%近辺に張り付いている日本の長期国債に投資するメリットは、ほとんどないと思います。将来日本のマイナス金利が解除されて、金利が正常化し始めると、日本の長期国債の利回りは上昇するでしょう。
 
その時に、国内債券を組み入れた資産は大きく下がります。しかも、現在の期待リターンはほぼゼロなのです。とても安定型とは言えない状況なのに、消去法で国内債券の組み入れを高めているのは、最大のデメリットです。
 

4 iDeCoやつみたてNISAにはバランスファンドは向かない!

iDeCoやつみたてNISAのように非課税で運用ができる口座では、高いリターンが期待できる国内外の株式を中心に運用する方が、有利だと思います。
 
20~40代で運用期間が20年以上ある若い方なら、日本株式に20%、海外先進国株式に60%、新興国株式に20%というような、積極型運用をおススメします。せっかくの税制優遇なのに高いリターンがないと、そのメリットを最大限に生かせません。
 
「そうは言っても、全部株式で運用するのは不安」という方は、安易にバランスファンドを選択するのではなく、為替ヘッジありの先進国の国債で運用するファンドを組み入れるといいと思います。
 
課税口座や複数の非課税口座を利用してバランスファンドで運用すると、自分の運用資産全体の中で、国内株や海外株式などの個別の資産をいくら保有しているのか、リアルタイムで把握するのが難しくなります。
 
2018年の年末のように、日本株と米国株が他の市場よりも大きく下がったりすると、自分の保有資産がどれぐらいのダメージを受けたのかが分かりにくいのもデメリットと言えます。
 
執筆者:船津正明(ふなつまさあき)
CFP1級ファイナンシャル・プランニング技能士証券外務員1種 日商簿記2級 生命保険・損害保険募集人資格所属団体 日本FP協会 兵庫支部 幹事こうべ企業の窓口 会員認定NPO法人 はんしん高齢者くらしの相談室 正会員
 

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