夫婦2人、貯金が「3000万円」あっても老後は安泰ではない? 50代からでもNISAを始めるべき?
配信日: 2025.04.15

本記事では、老後の夫婦2人が暮らすための生活費を紹介するとともに、50代からでもNISAを始めたほうがよい理由を紹介します。50代からでも遅くはなく、NISAを活用することで将来の資産形成を始めましょう。

執筆者:FINANCIAL FIELD編集部(ふぁいなんしゃるふぃーるど へんしゅうぶ)
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目次
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夫婦2人が老後暮らすための生活費について
公益財団法人生命保険文化センターが実施した「2022(令和4)年度 生活保障に関する調査」によると、夫婦2人が老後に暮らす際に必要と考えられている最低日常生活費は、平均で月23万2000円です。また、ゆとりのある生活に必要と考えられている生活費は、平均で月37万9000円となりました。
単純計算すると、最低日常生活費で20年暮らす場合は、5568万円が必要です。30年暮らす場合は、8352万円必要となる計算です。また、ゆとりのある生活に必要な生活費で20年暮らす場合は9096万円、30年暮らす場合は1億3644万円必要と推測されます。
貯金が3000万円ある場合、老後が安泰であるかは必要となる生活費と、年金をはじめとした収入の差がどれくらいあるかによって異なります。生活費を抑えていても、受け取れる年金が少なければ差額が大きくなり、貯金が3000万円あっても足りなくなる可能性もあるでしょう。
NISAを始めるのは50代からでも遅くない
一般的に50代になると子育ての負担が軽減され、年収が安定している、あるいは増えることが多いため、将来の老後資産を積み上げるには絶好のタイミングでしょう。貯金だけでは老後資金として十分ではないケースもあるため、資産運用をする場合は早めに始めることが大切です。
NISAは、50代から始めても遅すぎることはありません。投資を続けることで、時間を味方につけ、複利効果が得られるため、長期間の運用を通じて資産の増加が期待できるでしょう。50代は資金にいくらか余裕ができると考えられるため、早めに資産運用を始めることで、将来の安定した生活に向けて確実に一歩を踏み出すことが可能です。
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50代からでもNISAを始めたほうがよい理由
50代になり、貯金が一定額あっても「老後の資金」や「将来の生活」について不安を感じる方は少なくありません。貯金だけでは十分な安心感を得るのが難しい時代となったため、資産運用を検討することも重要です。
ここでは、50代からでもNISAを始めたほうがよい理由をいくつか紹介します。
インフレに対応していくため
資産運用を行うことで、インフレの影響を受けにくい資産形成ができることが理由として挙げられます。物価が上昇し続けるインフレの状況下において、お金をただ銀行などに預けているだけでは、その価値が目減りしてしまう可能性が高く、貯金だけでは将来に向けて不安が残るでしょう。
インフレの影響を受けてモノの価格が上がる状況では、現金のまま資産を保有することが逆に損失を招くこともあります。投資を通じて、資産の価値を守りつつ増やしていくことが求められます。
投資の中でもスタートしやすい
NISAは18歳以上であれば誰でも利用可能で、年齢の上限に制限がないため、50代でも問題なく利用できます。さらに、NISAは一定の条件下であれば非課税で運用できるため、税金を心配することなく、資産を積み増していくことが可能です。
もし資産運用に不安がある場合でも、NISAの「つみたて投資枠」を利用すれば、リスクを抑えながらコツコツと積立投資を進められます。資産に余裕があれば、「成長投資枠」や「iDeCo」と併用することで、より多角的に老後資金を準備することが可能です。
老後の資金を増やす手助けになる
NISAの「つみたて投資枠」を利用することで、長期的に安定した積立投資が可能です。金融庁によると、「つみたて投資枠」では投資対象商品が金融庁の基準を満たした投資信託に限定されており、初心者でもリスクを抑えて投資することができます
50代から毎月一定額を積み立てることで、投資による利回りを得られ、老後資金を効率的に増やせるでしょう。少額でも計画的に積み立てることで、老後の安心感を大きく高めることが可能です。
老後の資産を形成するために、NISAは50代からでも遅くはない
老後に向けた資産形成には、早い段階での資産運用が欠かせません。50代からでもNISAを活用すれば、複利効果を得ながら資産を増やし、インフレに対応した資産運用を行えます。また、NISAは一定の条件下であれば非課税で運用できるため、税金の心配もなく、投資初心者でも安心して始められます。
ただし、投資には「元本割れ」などのリスクもあります。メリット・デメリットをしっかりと理解し、自分に合った方法で資産形成をしていきましょう。
出典
公益財団法人生命保険文化センター 2022(令和4)年度 生活保障に関する調査 第III章 老後保障 2.老後生活に対する意識 (2)老後の最低日常生活費(109ページ)、(5)ゆとりある老後生活費(115ページ)
金融庁 NISA特設ウェブサイト NISAを知る
執筆者:FINANCIAL FIELD編集部
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