30代からの資産形成、いくらから始めるべき?例えば「毎月3万円」を運用した場合、老後までにどのくらいの資産を形成できる?
本記事では30歳代の金融資産保有額や、毎月の貯蓄額のデータに触れつつ、「月3万円の投資がどれだけの効果を生む可能性があるか」という試算結果もご紹介します。
ファイナンシャルプランナー
FinancialField編集部は、金融、経済に関する記事を、日々の暮らしにどのような影響を与えるかという視点で、お金の知識がない方でも理解できるようわかりやすく発信しています。
編集部のメンバーは、ファイナンシャルプランナーの資格取得者を中心に「お金や暮らし」に関する書籍・雑誌の編集経験者で構成され、企画立案から記事掲載まですべての工程に関わることで、読者目線のコンテンツを追求しています。
FinancialFieldの特徴は、ファイナンシャルプランナー、弁護士、税理士、宅地建物取引士、相続診断士、住宅ローンアドバイザー、DCプランナー、公認会計士、社会保険労務士、行政書士、投資アナリスト、キャリアコンサルタントなど150名以上の有資格者を執筆者・監修者として迎え、むずかしく感じられる年金や税金、相続、保険、ローンなどの話をわかりやすく発信している点です。
このように編集経験豊富なメンバーと金融や経済に精通した執筆者・監修者による執筆体制を築くことで、内容のわかりやすさはもちろんのこと、読み応えのあるコンテンツと確かな情報発信を実現しています。
私たちは、快適でより良い生活のアイデアを提供するお金のコンシェルジュを目指します。
【PR】NTTデータグループ運営!HOME4U
目次
30歳代の金融資産保有額は「平均856万円」「中央値337万円」
金融広報中央委員会「知るぽると」では、家計の金融行動に関する世論調査の結果を公開しています。令和5年の調査結果によれば、30代の金融資産保有額は以下の表1の通りです。
表1
| 金融資産保有額 | 割合(パーセント) |
|---|---|
| 100万円未満 | 17.2 |
| 100~200万円未満 | 13.8 |
| 200~300万円未満 | 10.6 |
| 300~400万円未満 | 7.8 |
| 400~500万円未満 | 6.3 |
| 500~700万円未満 | 9.3 |
| 700~1000万円未満 | 7.3 |
| 1000~1500万円未満 | 8.8 |
| 1500~2000万円未満 | 3.0 |
| 2000~3000万円未満 | 3.7 |
| 3000万円以上 | 5.6 |
出典:金融広報中央委員会 知るぽると「家計の金融行動に関する世論調査[二人以上世帯調査] (令和5年)」を基に筆者作成
最も割合が多いのは「100万円未満」の17.2パーセントですが、上記調査によれば金融資産保有額の平均は「856万円」、中央値は「337万円」となっています。
30歳代は毎月「6万3000円」程度を貯蓄に回している可能性
上記資料によれば、30歳代の年間手取り収入は平均「546万円」で、中央値に関しても「500万円」と近似の値になっています。
一方、30歳代の年間手取り収入からの貯蓄割合は平均「14パーセント」です。仮に手取り546万円とすると年間76万円程度、月額にして6万円程度を貯蓄へ回している可能性があります。
【PR】NTTデータグループ運営!HOME4U
「毎月3万円」を運用すると老後までにどのくらいの資産を形成できる?
もちろん、算出された「月6万円」という貯蓄額はあくまで目安であり、現実的なラインは各世帯により異なります。
ここでは「月3万円」の長期運用の一例として、NISAやiDeCoといった制度を用いた長期的な資産形成について検討してみましょう。
NISA公式サイト内「つみたてシミュレーター」によれば、仮に「想定利回り3パーセント」の条件で30歳から60歳までの「30年間」「毎月3万円」を積み立てた場合、運用資産額は1080万円、運用収益668万円が見込まれる試算となっています。
また、個人型確定拠出年金(iDeCo)を利用するのも方法の一つです。中央労働金庫の「iDeCoシミュレーション」にて、会社員の掛金上限「2万3000円」を毎月拠出すると仮定します。年収580万円想定、30歳から65歳までの拠出で掛金総額966万円とすると、年間の税制メリットが5万5700円程度、35年で約193万円の税制優遇が受けられることになります。
上記はあくまでシミュレーションではありますが、運用益や企業型DCとの併用も加味すれば、老後の資産形成としては「月3万円」でもある程度の効果が見込めるといえそうです。
まとめ
収支バランスは世帯によって異なりますので、同様に貯蓄や投資に振り分ける金額も変わってきます。
月6万円とまでは行かずとも、ご紹介したシミュレーションでは「月3万円」でも効果が見込める試算となっていますので、まずは無理のない範囲で積み立てを始めてみるのがいいかもしれません。
出典
金融広報中央委員会 知るぽると 各種分類別データ(令和5年)家計の金融行動に関する世論調査[二人以上世帯調査] 令和5年調査結果
金融庁 NISA特設サイト つみたてシミュレーター
中央労働金庫 iDeCoシミュレーション
執筆者:FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー
