SNSで「ママは7万円でオンワードの株主になれば得」と話題！「any FAM」「23区」「組曲」の洋服が“20％オフ”で買える!? 資金少な目で“100株保有”可能だけど、配当利回りも高め？
最近では、SNSのXで「ママはとりあえず7万円でオンワードの株主になるべき」という趣旨の投稿が話題になりました。オンワードホールディングスは「23区」や「any FAM」などを展開するアパレル企業で、株主優待として同社ECサイトで使える買物割引券を用意しています。
本記事では、オンワードホールディングスの株主優待の内容や、利用する際の注意点について確認します。
FP2級・AFP、国家資格キャリアコンサルタント
オンワードホールディングスの株主優待は「取扱商品20％OFF」が魅力
株式投資をしたことがない人は、「数万円から上場企業の株式を購入でき、株主優待を受け取れる銘柄もある」と聞くと驚くかもしれません。しかし実際には10万円未満で株式が最低単位取得でき、株主優待ももらえる企業は数多くあります。
今回話題になった株式会社オンワードホールディングス（銘柄コード：8016）の株式もそのような銘柄の1つで、執筆時（2026年5月12日）の終値は731円。単元株数は100株なので、7万3100円あれば株主になれる計算です。
さらに、100株以上保有する株主は、株主優待として以下の買物割引券を毎年受け取れます。
優待内容：自社ECサイト「オンワード・クローゼット」の買物割引券（20％OFF）
利用回数：期間中（1年間）に6回まで
限度額：1回につき購入金額33万円（税込）まで
8万円弱の投資をすることで、オンワードの公式オンラインストアで売られている洋服（23区、組曲、自由区、ICBなどのブランド）が、年間6回も「20％OFF」で買えると聞くと、かなりのお得感があります。
計算上は、最大で33万円×6回×20％＝39万6000円の割引を受けられることになります。
実際にはそこまで服を買い込むことはないでしょうが、現実的に1万円の買い物を年間3回したとしても6000円の割引が受けられます。投資額を7万3100円とすると、優待による割引額は投資額の約8.2％に相当します。
さらに、会社予想ベースの配当利回りが4.2％であることを踏まえると、普段からオンワード・クローゼットを利用する人にとっては、優待と配当の両面でメリットを感じやすい銘柄といえるでしょう。
割引されるのはオンラインストアのみで、実店舗での購入には使えないこと、株主優待を使って購入したものは原則返品不可であることというデメリットはありますが、普段から洋服はオンラインショッピングで買うという人にとっては魅力的な株式銘柄でしょう。
特に「子ども服はすぐにサイズが合わなくなる」という悩みを抱えた子育て世代にとっては、セールを待たずに「年6回までなら、欲しい時に20％オフで子ども服が買える」というのは、大変助かる仕組みです。
「株主優待」は「自家消費」できるものを選ぼう
もちろん、株主優待がある銘柄であれば何を買ってもお得だというわけではありません。筆者はかつて、「株主優待」の豪華さにつられて安易に株を購入した結果、後に会社の経営が悪化して優待制度が廃止され、株価も暴落して大損をしてしまった経験があります。
株式購入を決断するときは、優待制度に釣られることなく、冷静に会社の業績推移などを確認するようにしましょう。
また、株主優待がある銘柄の株式を購入するときは、優待でもらえる商品券（特に、その企業のみで使える金券や割引券）などを確実に「自家消費」できるかを考えるようにしていただきたいです。
「自分で使わなくても、優待券は金券ショップやネットオークションで換金する」という方もいるかもしれませんが、そもそも株主優待券を金券ショップなどに売却することは、多くの場合で会社側から禁止されています。違法でなくても、企業が定めるルールに反する使い方は避けるべきでしょう。
それに加え、優待券は金券ショップに持ち込んだ時の換金率が非常に低く、売却した場合は「優待利回り」が激減するパターンが多いです。それよりは確実に「自家消費」することで、株主優待制度をフルに、本来の形で満喫するのがよいでしょう。
言い換えれば、『日常的に使用するお店で、そのお店を応援するつもりで株式を買い、株主優待も余さず利用する』というスタンスでいることがおすすめです。
本来は、会社側もそのような観点で「株主優待制度」を設けているはずですから、株主優待券は上記のような使い方が最も健全ではないかと、筆者は思います。
まとめ
株式会社オンワードホールディングスの株式は、100株を7万円程度で購入でき、株主優待制度を利用すれば同社ECサイトでのショッピングが20％OFFで楽しめることが魅力です。
株主優待制度を持つ会社は多数ありますが、優待によってもらえる金券などは、会社によって転売が禁止されていることが多いです。そのため優待券などは「自家消費」をすることで、本来の形で楽しむことが筆者のおすすめです。
出典
株式会社オンワードホールディングス 株主優待制度
執筆者 : 山田圭佑
FP2級・AFP、国家資格キャリアコンサルタント
