50代からNISAを始めるのは遅いと思っていましたが、友人は毎月「5万円」積み立てているそうです。老後資金づくりに間に合うのでしょうか？
一方で、50代から毎月積み立てを始め、老後資金づくりに取り組む人もいるかもしれません。例えば、毎月5万円を15年間積み立てた場合、65歳時点でどれくらいの資産形成につながるのでしょうか。
本記事では、NISAの基本的な仕組みを整理したうえで、金融庁のシミュレーターを参考に、50歳から65歳まで毎月5万円を積み立てた場合の資産額を試算します。
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目次
NISAは一定の条件のもと運用益が非課税になる制度
まずはNISAの基本的な仕組みから確認しましょう。
NISAは、一定額までの投資について、運用益や配当金が非課税になる制度です。通常、株式や投資信託などで得た利益には約20％の税金がかかりますが、NISA口座内での運用であれば非課税で保有できる仕組みとなっています。
現在のNISAでは、「つみたて投資枠」と「成長投資枠」が設けられており、長期・積立・分散投資を支援する制度として位置づけられています。
特に、毎月一定額を積み立てる方法は、価格変動リスクを平準化しやすい点から、老後資金づくりの手段として活用されるケースがあります。
毎月5万円を15年間積み立てるといくらになる？
では、50歳から65歳までの15年間、毎月5万円を積み立てた場合を見ていきましょう。
元本だけで見ると、「5万円×12ヶ月×15年＝900万円」となります。
ここに運用益が加わることで、最終的な資産額は変わります。
金融庁の「つみたてシミュレーター」を参考に試算すると、想定利回り3％の場合、15年後の積立総額はおよそ1131万円前後となります。
一方、想定利回り5％の場合には、およそ1324万円前後となります。
もちろん、実際の運用では元本保証はなく、将来の利回りも確定しているわけではありません。ただし、長期間積み立てることで、複利効果による資産形成が期待できることが分かります。
「老後2000万円」に届くとは限らない
今回の試算では、毎月5万円を15年間積み立てても、一般に話題となる「老後資金2000万円」には届かない結果となっています。このため、「50代から始めれば2000万円を簡単に作れる」というわけではありません。
ただし、ここで重要なのは、「足りないから意味がない」と考えないことです。
例えば、65歳時点で1000万円以上の資産を準備できれば、公的年金に加えて老後生活の選択肢が広がる可能性があります。また、退職金や預貯金と組み合わせることで、必要資金を補いやすくなるケースもあるでしょう。
つまり、老後資金は「NISAだけで全額準備する」ものではなく、複数の資産を組み合わせて考えることが重要といえます。
50代からの資産形成では「無理をしない」ことも重要
50代からの資産形成では、「積立額を増やしすぎない」ことも重要になります。
例えば、教育費や住宅ローン、親の介護など、50代は支出が重なりやすい年代でもあります。そのため、老後資金を急いで準備しようとして、生活費まで圧迫してしまうと、家計全体が不安定になる可能性があります。
また、運用期間が20代や30代より短いため、大きな値動きへの耐性も考える必要があります。
このため、
・家計の収支を確認する
・生活防衛資金を確保する
・長期運用を前提にする
・一括投資に偏りすぎない
といった点を意識しながら進めることが重要でしょう。
「50代では遅い」ではなく「何もしないリスク」もある
今回のケースでは、「50代からでは遅いのでは」と感じるかもしれません。
確かに、20代や30代から始めた場合と比べると、運用期間は短くなります。しかし、一方で何もしなければ資産形成の機会そのものがなくなる点にも注意が必要です。
特に、平均寿命の伸びによって老後期間が長期化する中では、50代以降でも老後資金準備を進める重要性は高まっているでしょう。
まとめ
NISAは、一定の条件のもと運用益が非課税となる制度であり、長期の積立投資による資産形成を支援する仕組みです。
金融庁のシミュレーターを参考にすると、50歳から65歳まで毎月5万円を積み立てた場合、想定利回り3％で約1130万円、5％で約1320万円程度となる試算になります。
老後資金2000万円に単独で届くとは限りませんが、退職金や預貯金、公的年金と組み合わせることで、老後資金の土台づくりにつながる可能性があります。
そのため、「50代では遅い」と考えるのではなく、家計とのバランスを見ながら、無理のない範囲で資産形成を進めることが重要といえるでしょう。
出典
金融庁 NISAを知る
金融庁 つみたてシミュレーター
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー
