年収500万円で「月1万円」を“純金積立中”です。友人に「金ならETFのほうが得」と言われましたが“現物化できる”ほうが安心に感じます。売却時のコストなど考えると「金ETF」にすべきですか？
本稿では、複数ある金投資手段のうち「純金積立」と「金ETF」の特徴をまとめ、月額1万円を積み立てた場合の試算結果を紹介します。
2級ファイナンシャル・プランニング技能士、証券外務員一種
個人の主な「金」投資手段と特徴
まず、純金積立と金ETFの特徴、メリットとデメリットを確認しましょう。
【純金積立】「分かりやすさ」と「現物化できる安心感」が魅力
メリット：毎月自動で少額購入でき、取扱先によっては現物引き出しも可能。価格変動を平準化するドルコスト平均法とも相性が良く、初心者には始めやすい仕組み。
デメリット：手数料が他商品よりも高い。購入時スプレッドや年率コストが比較的高く、長期でみると相当額にのぼる。NISA非対応のケースが多く、税制面でも不利。金そのものは配当を生まないため、コスト差は運用成績に直結する。
【金ETF】株同様の売買が可能、長期保有に強み
メリット：株と同じように売買でき流動性が高い。信託報酬も比較的低く、NISA口座で保有可能。コスト面で長期保有の場合に有利。
デメリット：「現物を持っている感覚」が薄い。株式市場が大荒れした際に、短期的には値動きが大きくなる。
年収500万円世帯の有力な投資先は
年収500万円の家庭が毎月1万円ずつ「金」へ積立投資する場合、純金積立と金ETFでどちらが得でしょうか。本稿では以下の条件を仮定しておおよその金額を試算します。
・積立期間：10年間
・拠出額：毎月1万円（10年間の総額120万円）
・純金積立は大手地金商、金ETFはネット証券でNISAを利用
・10年後の評価額：150％（＋60万円）
【純金積立の場合】
大手地金商で毎月1万円ずつ積み立てると、毎月の積立手数料は2.7％前後です。10年間の手数料総額は約3万2400円となります。
売却益が出た場合、その利益は譲渡所得として給与などの所得と合算されて総合課税の対象となり、譲渡益60万円から特別控除50万円を差し引いた10万円が課税対象になります。
さらに、保有期間が5年を超えていれば、課税対象額を2分の1に軽減する優遇措置が適用されるため、10万円の2分の1＝5万円に対して所得税・住民税などがかかります。年収500万円の場合、譲渡益60万円に関する税額はおおよそ1万円前後となります。
したがって、大まかにいうと売却までの総コスト（手数料＋税金）は4万円前後となります。
【金ETFの場合】
代表的なETF商品の信託報酬は、年0.4％程度が中心です。積立購入時に売買手数料がかかる場合がありますが、最近のネット証券ではNISA枠内なら無料化されているケースも多いです。
毎月1万円拠出すると、10年間積み立て続けた場合の信託報酬総額は約2万5200円です。ネット証券の売却手数料は無料のことも多く、NISA枠内の売却益は非課税のため、トータルコストは信託報酬額のみの約2万5200円となります。
これらより、単純に金額のメリットのみに着目した場合は、純金積立よりも金ETFが得といえます。
まとめ
実際の損得は、金額だけでは決まりません。教育費や住宅ローンを考慮したい場合は、心理的に続けやすく、流動性が高く売却しやすい純金積立のほうが続けやすく最終的に得するかもしれません。
また、金自体が相場変動による元本割れ、利息や配当がつかない無利子資産であること、そして為替や保管コストといったリスクやデメリットがあります。
金ではなく、個人向け国債や外貨といった投資先を検討する価値があるかもしれません。金投資は「どれ（どちら）がもうかるか」ではなく、「自分の家計と目的に合った手段はどれ（どちら）か」で決めることが大切といえるでしょう。
執筆者 : 掛川夏
2級ファイナンシャル・プランニング技能士、証券外務員一種
