40歳で貯金は「300万円」。老後資金「2000万円」を目指すなら「NISA」と「iDeCo」どちらを優先すべきでしょうか？ 違いを徹底解説
近年は、一定の条件のもと運用益が非課税になるNISAと、税制優遇を受けながら老後資金を積み立てられるiDeCoが注目されています。しかし、それぞれ仕組みや特徴が異なるため、「どちらを優先すべきなのか分からない」という方もいるはずです。
そこで本記事では、NISAとiDeCoの違いを分かりやすく解説しながら、40歳・貯金300万円のケースで老後資金2000万円を目指す場合の考え方を紹介します。
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目次
40歳で貯金300万円から老後資金2000万円は目指せる？
40歳で貯金が300万円ある場合、老後資金2000万円の達成は十分に現実的な目標です。
例えば65歳までの25年間で、現在の300万円に加えて毎月3万円を積み立てた場合、積立総額だけでも約1200万円になります。さらに投資による運用益が加われば、老後資金2000万円に近づく可能性があります。
もちろん将来の運用成果は保証されませんが、老後資金づくりでは「早く始めて長く続ける」ことが重要です。金融庁も長期・積立・分散投資の重要性を紹介しており、時間を味方につけることで価格変動の影響を抑えやすくなるとされています。
そのため、40歳という年齢を理由に諦める必要はありません。むしろ、今から具体的な資産形成の方法を決めて行動することが大切です。
NISAとiDeCoの違いを分かりやすく比較
NISAとiDeCoはどちらも税制優遇を受けながら資産形成できる制度ですが、目的や使い勝手には大きな違いがあります。NISAは、投資で得た利益に通常約20％かかる税金が、一定の条件のもとで非課税になる制度です。2024年からは制度が恒久化され、非課税保有期間も無期限になりました。
一方のiDeCoは老後資金づくりを目的とした私的年金制度です。掛金が全額所得控除の対象となるため、所得税や住民税の負担を軽減できる点が大きな特徴です。両者の大きな違いはお金の引き出し条件です。
NISAは必要になればいつでも売却して現金化できます。そのため住宅購入資金や教育資金など、老後以外の目的にも活用しやすい制度です。
一方、iDeCoは原則60歳まで資産を引き出せません。老後資金専用の口座と考えると分かりやすいでしょう。その代わり、掛金が所得控除になるという節税効果があります。つまり、自由度を重視するならNISA、節税効果を重視するならiDeCoという違いがあるといえます。
40歳・貯金300万円ならNISAとiDeCoはどちらを優先するべき？
40歳で貯金300万円の場合、多くの人にとってはNISAを優先する選択肢が有力です。理由のひとつは、まだ十分な生活防衛資金を確保しておきたい段階だからです。iDeCoは60歳まで引き出せないため、急な出費が発生した場合に対応しづらくなります。
例えば、住宅の修繕費や子どもの教育費、転職による収入減など、40代は予想外の支出が発生しやすい年代です。そのため、資産形成をしながら必要に応じて換金できるNISAの方が柔軟性があります。
ただし、会社員などで所得税や住民税を一定額支払っている人は、iDeCoの節税メリットも見逃せません。例えば毎月2万円をiDeCoで積み立てると、所得状況によっては年間数万円の節税につながることがあります。
そのため、まずNISAで積立投資を始め、家計に余裕が出てきたらiDeCoも併用する方法が現実的でしょう。
老後資金2000万円を目指すなら制度を上手に組み合わせよう
NISAとiDeCoはどちらか一方だけを選ぶ制度ではありません。それぞれの特徴を理解し、目的に応じて使い分けることが重要です。
40歳で貯金300万円の方が老後資金2000万円を目指す場合、まずは生活防衛資金を確保したうえでNISAによる積立投資を始めると取り組みやすいでしょう。その後、家計に余裕があればiDeCoも活用することで、運用益の非課税と所得控除の両方のメリットを受けられます。
老後資金づくりは一度に大きな金額を用意する必要はありません。毎月無理のない範囲で積み立てを続けることが将来の資産形成につながります。40歳からでも決して遅くはないため、自分の家計状況に合った方法で一歩を踏み出してみてはいかがでしょうか。
出典
金融庁 資産形成の基本
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー
