今さらですが、新NISAってやったほうがいいの?

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今さらですが、新NISAってやったほうがいいの?
「新NISAを始めたほうがいいと聞くけれど、今は株価が高いから怖い」「暴落したら損をするのでは?」。資産運用初心者から、こうした相談を受ける機会が増えています。将来のためにお金を増やしたい気持ちはあっても、ニュースで株価急落の話題を見ると、一歩を踏み出せない人も少なくありません。
 
今回は、実際によく受ける相談であり、多くの人が気になる「株価が高い今でも新NISAを始めるべきですか?」という疑問にお答えします。
柴沼直美

CFP(R)認定者

大学を卒業後、保険営業に従事したのち渡米。MBAを修得後、外資系金融機関にて企業分析・運用に従事。出産・介護を機に現職。3人の子育てから教育費の捻出・方法・留学まで助言経験豊富。老後問題では、成年後見人・介護施設選び・相続発生時の手続きについてもアドバイス経験多数。現在は、FP業務と教育機関での講師業を行う。2017年6月より2018年5月まで日本FP協会広報スタッフ
http://www.caripri.com

株価が高い今、新NISAを始めても大丈夫ですか?

結論からいってしまえば、「長期・積立・分散」で運用するという条件を守るのであれば、株価が高い局面でも新NISAを始めることは十分に合理的です。
 
確かに、過去を振り返れば「もっと安いときに始めればよかった」と思う場面はあります。しかし、それは結果を知っているからいえることです。将来の株価を正確に予測できる人はいません。
 
金融庁も「長期・積立・分散投資」の有効性を紹介しています。一定額を継続して投資することで、価格が高いときには少なく、安いときには多く購入することができ、購入単価を平準化する効果が期待できます。これは「ドル・コスト平均法」と呼ばれる考え方ですが投資のルールです。
 
「今は高いから待とう」と考えているうちに、何年も経過してしまうケースも少なくありません。資産形成では、『いつ始めるか』よりも『始めて続けること』のほうが重要だといわれています。
 

暴落したらどうなるのか心配

初心者が最も不安に感じるのが「暴落」だと思います。
 
確かに、株式市場では一時的な大幅下落が起こります。記憶に鮮明に残っている局面としては、2008年のリーマンショック、2020年の新型コロナショックだと思います。この時に世界の株価は急落しました。
 
しかし、その後の経済活動の回復とともに、主要な株価指数は長期的には回復してきました。もちろん、過去の実績が将来を保証するものではありません。
 
それでも、長期間にわたって積立投資を続けた場合、短期的な値動きの影響を受けにくくなる傾向があります。暴落時に積立をやめてしまうと、価格が安いときに購入する機会を失います。むしろ積立投資では、下落局面も「将来に向けて安く買える期間」と捉えることが重要です。
 
ただし、生活費や近いうちに使う予定のお金まで投資に回すことは避けましょう。急な出費に備える生活防衛資金は、預貯金として確保しておくことが大切です。
 

何を買えばよいのかわからないときは?

初心者の人がまず検討したいのは低コストのインデックスファンドです。
 
代表的なものとしては、全世界株式に分散投資するタイプや、米国の主要企業に投資するタイプがあります。どちらにも特徴があります。全世界株式型は、先進国や新興国を含めて幅広く分散できる点が魅力です。
 
一方、米国株式型は世界最大の経済大国である米国企業の成長を取り込める可能性があります。どちらが絶対に正しいということはありません。重要なのは、自分が理解し、値動きにも納得して長く続けられる商品を選ぶことです。
 
また、新NISAのつみたて投資枠の対象商品は、金融庁が一定の基準を満たした投資信託に限定しています。初心者にとっては、商品選びのハードルがある程度下がっている制度設計といえるでしょう。
 

いくらから始めるのが理想なのか、基準はありますか?

「まとまったお金がないから始められない」というのも相談項目として多いです。
 
最近では月1000円や5000円程度から積立投資が可能な金融機関も増えています。無理をして高額な積立を設定する必要はありません。家計を圧迫せず、長く継続できる金額を設定することが大切です。
 
例えば、「毎月の収入から先取りで5000円を積み立てる」といった方法であれば、習慣化しやすいでしょう。投資は短距離走ではなく、長距離走です。大切なのは完璧なタイミングを探すことではなく、自分に合ったペースで続けることです。
 

まとめ

新NISAは「絶対に儲かる制度」ではありません。しかし、運用益が非課税となる仕組みは、長期の資産形成を後押しする大きなメリットです。将来の株価を予想することは誰にもできません。だからこそ、「長期・積立・分散」という基本原則を守り、無理のない金額で継続することが重要です。投資を始める最適な日は、過去には戻れません。
 
迷っている人は、まず少額から経験を積みながら、自分に合った資産形成の方法を見つけていきましょう。
 

出典

金融庁 NISA特設ウェブサイト
金融庁 つみたてNISA早わかりガイドブック(長期・積立・分散投資の考え方)
 
執筆者 : 柴沼直美
CFP(R)認定者

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