【2026年】日経平均が“上半期”は「約35％」上昇！ 友人に預金を「半年で200万→270万円に増やした」と聞きうらやましいですが“今から投資は遅い”ですか？ 値動きを振り返り
一方で、「今から投資を始めると高値づかみになるのでは」と不安に思う人も少なくないと思います。本記事では、日経平均株価がどれくらい上昇したのかを振り返るとともに、投資を始めるタイミングの考え方について解説します。
FP2級、日商簿記3級、管理栄養士
上半期の日経平均株価上昇の影響はどれくらい？
日経平均株価は、東証プライム市場に上場する225銘柄を対象に算出される代表的な株価指数です。2026年6月末時点で、日経平均株価は年初から上昇しており、仮に年初に預金200万円を日経平均株価に連動する商品へ一括で投資し、日経平均株価と同程度の値動きをしたと場合、6月末時点の評価額は約270万円になる計算です。
実際の日経平均株価に連動する商品の運用成果は、信託報酬や値動きにより、厳密には試算とずれが生じる場合がありますが、この試算では半年で約70万円資産が増えた計算です。
これは、日経平均株価が2026年1月5日の終値5万1832円から、6月30日の終値7万62円まで、約35％上昇したためです。ただし、2026年上半期に日経平均株価が約35％上昇したことは事実ではあるものの、過去の値動きが将来の運用成果を保証するものではありません。
今から投資を始めるのはもう遅い？
こういった数字を見ると、「投資を始めてみたいけど、今からではもう遅いのだろうか」と思う人もいるかと思います。今から投資を始めるのが遅いかどうかは、投資の目的によって異なります。長期の資産形成を目的とする場合と、短期間で利益を狙う場合では考え方が異なるためです。
まず考えたいのは、手元にあるお金がどのような目的のお金なのかという点です。病気や失業などに備える生活防衛資金や、数年以内に住宅購入や教育費などで使う予定のあるお金は、安全性を重視して預金で保有するという考え方にも合理性があります。
生活防衛資金を確保したうえで、当面使う予定のない余剰資金であれば、資産形成のために投資を検討するのも選択肢の1つです。目的が老後資金など長期の資産形成の場合、毎月一定額を積み立てる積立投資であれば購入時期を分散できるため、価格変動の影響を抑えながら資産形成を進めやすくなります。
一方、短期間で利益を狙う場合、今後さらに株価が上昇する可能性もあれば、反対に下落するリスクもあります。将来の値動きを正確に予測することはできないため、自分のリスク許容度の範囲内かどうかなど、慎重な判断が必要です。
過去の結果や、「もっと早く始めればよかった」という後悔だけで判断するのではなく、投資の目的や家計の状況をふまえ、自分に合った資産形成の方法を選びましょう。
投資の目的をふまえて今投資すべきか判断しよう
日経平均株価は、2026年上半期に約35％上昇しました。年初に日経平均株価連動の商品に200万円を一括投資していたと仮定すると、評価額は約270万円になっている計算です。こう聞くと、2026年上半期の株価上昇は魅力的に見えると思います。
ただ、こうした結果だけを見て投資を判断するのではなく、自身の資産形成の目的に照らして考えることが大切です。そもそも、生活防衛資金や近いうちに使う予定の資金など、預金として持っておいたほうが良いお金もあり、必ずしも投資に回すことが適切とは限りません。
結論として、今から投資を始めるのが遅いかどうかは、投資の目的によって異なります。短期的な値上がりを期待して投資する場合は慎重な判断が必要ですが、長期の資産形成を目的とするのであれば、今から積立投資を始めることも1つの選択肢と言えるでしょう。
執筆者 : 東雲悠太
FP2級、日商簿記3級、管理栄養士
