新幹線で帰省するたび、家族で「10万円」以上の出費がキツい! 片道「50%割引」になる株主優待があると聞きましたが、本当なのでしょうか? 交通費を抑えたい人向けの「鉄道銘柄6選」を紹介

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新幹線で帰省するたび、家族で「10万円」以上の出費がキツい! 片道「50%割引」になる株主優待があると聞きましたが、本当なのでしょうか? 交通費を抑えたい人向けの「鉄道銘柄6選」を紹介
新幹線などの電車は、日常的に移動の足として利用されています。実は普段利用している路線の株を購入することで、優待として乗車券や割引券をもらえるケースがあることをご存じでしょうか。
 
本記事では6つの銘柄をピックアップして解説します。
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株主優待とは?

株主優待とは、企業が自社の株式を一定数保有している株主に対して、自社製品や割引券、カタログギフトなどの特典を贈る制度です。株主優待を付与して個人投資家を増やすことで、株主構成や株価を安定化させる側面があると考えられています。
 
なかでも鉄道会社の銘柄は飲食や宿泊、娯楽などの系列施設が多く、優待狙いの個人投資家に人気を集めています。
 

鉄道会社でお得な銘柄は?

今回は鉄道関連の代表的な銘柄を6つ選定しました。なお購入者の利益を保証するものではありませんので、あらかじめご了承ください。
 
表1

銘柄 株価
(※7月28日時点の終値)
優待の権利確定日
優待獲得の条件・主な内容(乗車券・割引券関係のみを抜粋)
西日本旅客鉄道株式会社(JR西日本) 3128円 3月末
・100株以上保有で鉄道割引券(5割引)を1枚以上
・100株以上保有でグループ施設で利用できる優待券
九州旅客鉄道株式会社(JR九州) 3784円 3月末
・100株以上保有で1日乗車券を1枚以上(1人1日限り、JR九州管内の快速・普通列車に乗り放題)
・100株以上保有でグループ施設で利用できる優待券2500円分以上
東日本旅客鉄道株式会社(JR東日本) 3829円 3月末
・300株以上または100株以上を2年継続保有で割引券(4割引)を1枚以上(JR東日本営業路線内の運賃・料金割引)
・100株以上保有でグループ施設で利用できる優待券
近鉄グループホールディングス株式会社(近鉄線) 3563円 3月末・9月末
・100株以上を1年継続保有で乗車券を4枚以上(年2回)
・100株以上を1年継続保有でグループ施設で利用できる優待券(年2回)
・300株以上を3年継続保有で2000円相当分以上のKIPSポイントまたはグルメギフト(年1回)
東武鉄道株式会社 3131円 3月末・9月末
・100株以上保有で乗車証(回数券式)を2枚以上(年1回)
・200株以上保有で乗車証(回数券式)を2枚以上(年2回)
・100株以上保有でグループ施設で利用できる株主優待券(年1回)
・200株以上保有でグループ施設で利用できる株主優待券(年2回)
東急株式会社 1801.5円 3月末・9月末
・100株以上保有で乗車証(きっぷ式)を2枚以上(年2回)
・100株以上保有でグループ施設で利用できる優待券(年2回)

※筆者作成(2026年7月時点)
 
JR西日本は新幹線の片道の運賃・料金が5割引、JR東日本は4割引となるので利用機会が多い人にとっては大きなメリットになるでしょう。
 
例えばJR西日本の管轄である新大阪駅~博多駅間で通常期に「のぞみ・みずほ」の普通車指定席を利用した場合の通常価格(運賃・料金)は、おとな1人1万6020円ですが、株主優待を利用することでおよそ8000円になる計算です。
 
仮に、新大阪駅~博多駅間を家族4人全員がおとな料金で、通常期に「のぞみ・みずほ」の普通車指定席を利用すると、片道で約6万4000円、往復では約13万円になります。家族のうち株主優待券を利用できる人数など条件はありますが、優待を活用すれば交通費の負担を軽減できる可能性があります。
 
会社によって保有株数や継続保有年数に応じて優待内容は変わるものの、気になる方はチェックしてみてください。
 
なお、株主優待の内容は変更されることがあります。近鉄グループホールディングスでは、2026年9月末基準日から最低保有期間要件が変更になるため注意しましょう。なお、表内の情報は変更後の優待内容です。
 

鉄道会社の株主優待を狙う際の注意点

各社お得な株主優待ですが、運賃割引や乗車券の効力は自社路線内のみとなります。また普段使わない路線の銘柄を購入しても利用機会が少ない場合は、優待を十分活用できない可能性があります。
 
そして最も注意することは、実際に株の売買が生じるため元本が保証されないことです。株価の動向次第では優待の価値以上に損をする可能性もあります。
 

まとめ

自身の生活圏や今後の予定次第で、鉄道会社の株主優待は心強い味方になるでしょう。普段の鉄道利用のため、旅行のためなど、目的を明確にして購入することが大切です。
 
株主優待は内容が変更されたり、廃止されたりすることもあるため、日頃から保有している企業の最新情報を確認するよう心がけましょう。
 
執筆者:FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー

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