30歳から“60歳まで”に「3000万円」貯めたい! 現金だけなら「月8万3334円」必要でも、NISAなら「たった3万6700円」で間に合う!? 年5%で運用できた場合と比較

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30歳から“60歳まで”に「3000万円」貯めたい! 現金だけなら「月8万3334円」必要でも、NISAなら「たった3万6700円」で間に合う!? 年5%で運用できた場合と比較
老後にいくらの貯蓄が必要かは、年金額や生活費によって異なります。1つの目安として、3000万円くらい準備したいと考えている人もいるでしょう。
 
その際には、さまざまな貯蓄の方法があります。本記事では、現金だけで貯める場合と、NISAで運用した場合の違い、30年間でどれくらい負担が変わるのかを解説します。
三浦大幸

2級ファイナンシャルプランニング技能士/日商簿記3級/第一種衛生管理者/証券外務員/英検2級など

老後は年金だけでは生活費が足りないことも

公的年金は老後の生活を支える大切な制度ですが、それだけで十分な生活費をまかなえるとは限りません。住宅の修繕費や医療費、介護費用、旅行などの趣味にお金を使いたいと考える人もいるでしょう。
 
そのため、現役時代から老後資金を準備する重要性が高まっています。30代から積み立てを始めれば、時間を味方につけた資産形成が期待できます。
 

現金だけで3000万円貯めるには毎月いくら必要?

まず、運用を一切せず、現金だけで3000万円を貯めるケースを考えていきましょう。30年間は360ヶ月です。
 
3000万円を360ヶ月で割ると、約8万3334円(3000万円÷360ヶ月)となります。つまり、毎月約8万3334円を30年間、一度も休まず積み立てる必要があります。
 
※銀行の預金であれば利息がつきますが、本記事では考慮しません。
 

NISAで年5%運用できた場合は?

一方、NISAを活用し、投資信託を年5%で30年間運用できたと仮定すると、必要な積立額は大きく変わります。具体的には、毎月約3万6700円を積み立てると、30年後には資産は3000万円を超える計算になります。
 
もちろん、年5%の運用成果が保証されているわけではありません。しかし、長期間にわたって運用益が積み重なることで、毎月の積立額を抑えられる可能性があります。
 

毎月・年間・30年間ではどれくらい差がある?

本記事において、現金だけで貯める場合と、年5%で運用できた場合を比較すると、毎月の負担は次のとおりです。


・現金のみ:約8万3334円
・NISA運用:約3万6700円

差額は毎月約4万6600円ですので、年間では約56万円、30年間では約1678万円も積立元本に差が生まれます。つまり、NISAで順調に運用できれば、約1678万円分は運用による効果で補われる計算です。
 

年5%は保証されているわけではない

ここで注意したいのは、年5%という利回りはあくまでシミュレーション上の数字であることです。実際の運用では、株価の下落や景気後退などによって、一時的に資産が減ることも少なくありません。
 
年によってはマイナスになることもあれば、5%を上回る年もあるでしょう。そのため、「毎月3万6700円積み立てれば必ず3000万円になる」と考えることはできません。運用にはリスクがあることを理解したうえで活用することが大切です。
 

NISAを活用するメリット

NISAの最大のメリットは、運用益が非課税になることです。通常、投資信託や株式で利益が出ると約20%の税金がかかります。
 
しかし、NISA口座内で得た利益には税金がかかりません。長期間運用するほど、この非課税メリットは大きくなります。また、毎月一定額を積み立てることで、価格変動リスクを抑えやすい点も魅力です。
 

30年後の3000万円を目指すポイント

運用による老後資金づくりで最も重要なのは、「早く始めて長く続けること」です。30年という長い期間があれば、一時的に相場が下落しても回復を待てる可能性があります。
 
また、家計に無理のない積立額を設定し、途中でやめないことも大切です。生活防衛資金は預貯金で確保したうえで、余裕資金をNISAで長期運用するという考え方も有力な選択肢でしょう。
 

まとめ

30歳から60歳までの30年間で3000万円を現金だけで準備するには、毎月約8万3334円の積立が必要です。一方、NISAを活用し、年5%で運用できた場合は、毎月約3万6700円で3000万円を目指せる試算になります。
 
ただし、年5%の運用成果は保証されておらず、元本割れする可能性もあります。NISAは、「必ず増える制度」ではなく、「長期・積立・分散によって資産形成を目指す制度」と理解することが大切です。
 
早いうちから無理のない範囲で積立を始めることが、老後資金づくりへの第一歩といえるでしょう。
 
執筆者 : 三浦大幸
2級ファイナンシャルプランニング技能士/日商簿記3級/第一種衛生管理者/証券外務員/英検2級など

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