【株価】ソニーグループは10年で「600円→3000円台」と“約5倍”に! もし10年前から「年利7%」の投資信託を積み立ててたら、資産はどちらが増えた? 運用結果を比較

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【株価】ソニーグループは10年で「600円→3000円台」と“約5倍”に! もし10年前から「年利7%」の投資信託を積み立ててたら、資産はどちらが増えた? 運用結果を比較
ここ数年で株価が倍増した銘柄は少なくありません。例えば、ソニーグループの株価はここ10年で5倍程度になっています。一方、新NISAなどの影響でこつこつと投資信託を始める人もいるでしょう。
 
本記事では、ソニーグループ株と、年利7%で運用できた投資信託を比較し、運用結果やそれぞれのメリット・デメリットを解説します。
三浦大幸

2級ファイナンシャルプランニング技能士/日商簿記3級/第一種衛生管理者/証券外務員/英検2級など

ソニーグループの株価は10年間で約5倍に

ソニーグループの株価は、2016年ごろの600円台から、2026年8月には3000円台半ばまで上昇しています。そのため、仮に100万円相当を株価600円のときに投資し、株価3000円まで上昇したとすると、資産額は5倍の500万円になるということです。
 
なお、ソニーグループは途中で株式分割を実施しているため、過去の株価も株式分割を反映した調整後の価格で比較しています。
 

投資信託を年利7%で10年間積み立てるとどうなる?

次に、総額約100万円を毎月投資信託へ積み立てたケースを見ていきましょう。100万円を10年間定額で積み立てた場合、毎月の積立額は8334円です(端数が出るため、10年間合計では100万80円)。
 
そして、毎月8334円を年利7%で運用したとすると、10年後の評価額は約143万円ですので、運用益は約43万円となります。したがって、今回の条件での運用結果の想定は、ソニーグループ株へ100万円相当を一括投資した場合は約500万円、投資信託へ約100万円を10年間かけて積み立てた場合は約143万円です。
 
結果だけを見れば、ソニーグループ株へ投資したほうが、資産は大きく増えています。ただし、この比較では投資する時期が異なります。ソニーグループ株は最初から100万円全額を10年間運用しているのに対し、投資信託は毎月少しずつ投資するため、後半に積み立てた資金の運用期間は短くなります。
 
そのため、最初から100万円を年利7%で10年間運用した場合も見てみましょう。この場合は、約197万円になります。ソニーグループ株の約500万円にはおよびませんが、積立投資より金額が大きくなります。
 

ソニーグループ株のほうが増えたのは結果論

ソニーグループ株が約5倍になったという結果を知った後では、「投資信託ではなくソニーグループ株を買えばよかった」と感じるかもしれません。しかし、10年前の時点で、その後の株価が約5倍になると確実に予想できたわけではありません。
 
個別株の株価は、企業の業績、新商品、経営方針、為替、景気、競合企業の動向などによって大きく変動します。成長が続けば大きな利益を得られる一方、業績悪化や不祥事などによって株価が大幅に下落する可能性もあります。
 
もちろん、ソニーグループ株も一直線に上昇してきたわけではありません。株価は上がり・下がりを繰り返しながら長期的に上昇してきています。長期的に上昇している銘柄でも、購入時期によっては含み損を抱える可能性がある点は認識しておきましょう。
 

分散型の投資信託は急激に増えにくいが分散しやすい

一方、オルカンなどの投資信託は、1つの商品を通じて多数の企業や国・地域へ分散投資できます。1社の業績が悪化しても、ほかの企業が成長すれば、その影響を抑えられるかもしれません。また、毎月一定額を積み立てることで、価格が高いときには少なく、安いときには多く購入できます。
 
一方、投資先が広く分散されているため、特定の企業が株価を数倍にしても、投資信託全体が同じようになるとは限りません。個別株と比べると、短期間で資産が急増する可能性は低くなります。
 

初心者には投資信託を中心にする方法が現実的

今回の試算では、ソニーグループ株のほうが利益は多く出ていますが、それを理由に資産の大部分を個別株へ投資するのは慎重に考える必要があります。10年前に将来大きく値上がりする企業を選び、その後の下落局面でも売らずに保有し続けることは簡単ではありません。
 
投資経験が少ない人は、オルカンなどの分散された投資信託を資産形成の中心にし、個別株は余裕資金の一部で購入する方法が現実的でしょう。
 

まとめ

今回のシミュレーションでは、年利7%の投資信託を毎月積み立てるよりも、ソニーグループに一括で投資したほうが資産は大きくなる結果でした。ただし、これは過去の株価を知ったうえでの結果論です。個別株には大きな利益を得られる可能性がある一方、1社の業績や株価に資産が左右されるリスクがあります。
 
初心者は、分散された投資信託を中心に長期・積立投資を続け、個別株へ投資する場合は、損失を受けても生活に影響しない範囲に抑えることが大切だといえるでしょう。
 
執筆者 : 三浦大幸
2級ファイナンシャルプランニング技能士/日商簿記3級/第一種衛生管理者/証券外務員/英検2級など

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