NISA歴の浅い友人、売買の判断を全部「Gemini」に相談しているそう…。私もAIを頼って「S&P500」から別の銘柄へ乗り換えれば、40代からでも「老後資金2000万円」を早期形成できるでしょうか？
本記事では、AIを投資相談に活用する人の実態や注意点、NISAの基本的な考え方を紹介します。
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20代では「株の話は友人よりAI」というデータも
株式会社トレジャープロモートが行った調査によると、「株式投資について普段、誰と話しますか」という質問に対し、「AI」と回答した人は全体の11.8パーセントでした。
年代別に見ると、20代では株式投資について話す相手として「友人・知人」を選んだ人が21.4パーセントだったのに対し、「AI」を選んだ人は22.3パーセントと上回りました。30代では「職場の人（上司や同僚）」と「AI」がともに19.0パーセントという結果で、40代以降と比べて突出して高い割合になっています。
また、全年代でみると、AIへの相談内容には「今後の動向」や「どの株を買えばいいか」といった現状分析や未来予測のほか、投資の基礎知識や決算内容の要約なども挙げられました。
AI“だけ”に投資相談をするのはリスク要因になる可能性も
AIは投資の基礎知識を調べたり、情報を整理したりする際には便利なツールかもしれません。しかし、AIへの質問はプロンプトの内容によって回答が変わるため、得られる情報に差が出たり、不正確な情報を提示されたりする可能性があります。
また、利用するAIの学習データが古い場合、質問内容によっては税制や社会保障制度などの最新情報が回答に反映されない可能性もあります。これにより、NISAなどの制度変更や法改正を見逃すリスクも考えられるでしょう。
そのため、投資経験がほとんどない段階で大まかな概要を把握する目的には活用できても、AIだけを頼りに売買を判断することには注意が必要です。
AIは、回答を参考にして投資した結果、損害が生じた場合でも、責任を取ってくれる存在ではありません。投資判断に迷った場合は、金融機関の相談窓口や、資産形成に詳しい専門家への相談を検討するのもひとつの方法です。
また、AIを使って投資先を頻繁に変更するよりも、まずは「いつまでに、いくら準備したいのか」を明確にし、それに合わせて積立額や運用期間を考えることが重要です。
NISAの基本は「長期・積立・分散投資」
NISAを活用した資産形成では、「長期・積立・分散投資」が基本です。長期投資では複利の効果が期待でき、積立投資では一定額を継続することで、価格が高いときだけ購入することを避けやすくなります。分散投資は、複数の資産に分けて投資することで、価格変動をある程度抑える効果が期待できます。
一方、NISAで短期的に銘柄を乗り換える場合、年間投資枠を使い切った後に商品を売却しても、その年の年間投資枠が復活するわけではありません。売却した商品の取得価格分は翌年以降に非課税保有限度額として再利用できますが、短期的な売買を繰り返す場合は、このような制度上の仕組みを理解しておきましょう。
では、長期・積立を前提にした場合、40代から老後資金を準備するには、どのくらいの積立額が必要なのでしょうか。
例えば45歳から65歳までの20年間で2000万円を目指す場合、年率3パーセントで運用すると仮定すると、毎月およそ6万1000円の積み立てが必要という試算です。利回りや投資方法の判断が難しい場合は、専門家への相談も検討するとよいでしょう。
まとめ
今回参照した調査によると、株式投資についてAIに相談する人は一定数おり、特に20代では友人・知人よりAIを選ぶ割合が高いという結果から、若年層を中心に浸透していることが分かります。
一方、AIの回答は常に最新で正確なものとは限らず、最新情報や制度変更を見逃す可能性もあります。40代から老後資金を準備する場合、必要な積立額や利回りについて専門家に相談することもひとつの選択肢になるでしょう。
出典
株式会社トレジャープロモート 「株式投資におけるAI活用」に関するアンケート調査（PR TIMES）
金融庁 NISA特設ウェブサイト 資産形成の基本
国税庁 No.1535 NISA制度
金融庁 つみたてシミュレーター
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー
