女性が結婚しても正社員で仕事を続ける際の5つの注意点

女性の中には、結婚しても正社員として仕事を続けていく方もいますし、結婚や出産、配偶者の転勤で一度仕事を辞めて再び正社員として働く方もいます。
 
夫も妻も正社員として働くとき、どんなことに注意するのが望ましいのでしょうか。
 

世帯収入とともに世帯支出が増える傾向に注意

夫と妻の働き方はそれぞれの家庭によって異なります。
 
夫が正社員で働く家庭では、妻も正社員で働くケース、非正規社員として働くケース、そして収入のある仕事に就かないケースなどがあります。
 
一般的に、夫婦ともに正社員で働く家庭では、ほかの場合にくらべて世帯収入が多くなる傾向にあります。その一方で、夫婦とも正社員で働くことで、世帯支出が増えることが想定されます。
 

被服費や交際費が増えるリスク

まず気をつけたいのが、被服費や交際費です。
 
通勤は私服で、仕事中は制服の場合、被服費はさほどかかりません。しかし、制服がなく、職場でスーツやビジネスカジュアルが求められると、新たな洋服の購入が必要となり、被服費が増える傾向にあります。
 
また、職場のランチ会や飲み会などのお付き合いは、月に1回程度であっても交際費が増える要因となります。被服費や交際費が増加するほど、世帯支出は増えていきます。
 

保育園費用や学童費用が増えるリスク

次に注意したいのが、子どもの保育料や学童の費用。
 
共働きで子どもがいる家庭では、働いている時間は子どもを保育施設などに預けます。未就学児なら保育園や幼稚園、小学校低学年なら学童保育に預けることになるでしょう。
 
世帯収入に応じて認可保育園などの保育料が決まる自治体も多く、正社員の夫婦が認可保育園に子どもを預けると、月に７～8万円の保育料が必要となることも。
 
保育料や学童の費用は、世帯支出が増える原因のひとつです。
 

家事負担軽減のための支出が増えるリスク

夫婦ともに正社員で働く場合、家事負担はできるだけ軽減したいもの。
 
食器洗い乾燥機、乾燥機能付き洗濯機、ロボット式掃除機などの最新家電を購入して活用し、負担を軽減するという方法もあります。また、炊事の手間を軽減するために、お惣菜や食材セットを購入したり、外食や宅配などを利用したりもできます。
 
最新家電や外食などを活用すれば時間に余裕が生まれますが、いずれも費用がかかります。
 

支出が増えても気にならなくなるリスク

被服費や交際費、保育料や学童費用、家電などの支出が増えても、毎月2人分の収入があると家計に大きな影響はなく、出費が気にならないかもしれません。
 
しかし、将来的に夫婦どちらかが働けなくなるなどして、収入が１人分になったとき、支出は半減できるのでしょうか。お金を使って家庭生活を楽にするのは容易です。しかし、楽な生活に慣れたときに、収入が半減すると楽を失い、生活への負担感が増えてしまいます。
 
夫婦ともに正社員の家庭では、家計の無駄を常にチェックしましょう。万一、世帯収入が減っても生活が継続できるよう、支出を控えておくことも大切。
 
「家計に余裕があるから」と、支出の増加を気にしないのが最大のリスクです。夫婦で家計状況を把握しておくことが大切になります。
 
執筆者：杉浦詔子（すぎうらのりこ）
ファイナンシャルプランナー／産業カウンセラー／キャリアコンサルタント