更新日: 2024.10.10 家計の見直し
30~40代が家計を見直すときに気をつけることは?
「思うように貯金ができない」「ここ数ヶ月赤字が続いている」「子どもが生まれるけれど教育費の備えは?」など、さまざまな場面で家計の悩みを抱えることもあるでしょう。
今回は、30代から40代の方の見直しのタイミング、家計を見直すときに気をつけることなどについてFPがアドバイスします。
執筆者:福島佳奈美(ふくしま かなみ)
【保有資格】CFP(R)・1級ファイナンシャルプランニング技能士・DC(確定拠出年金)アドバイザー
大学卒業後、情報システム会社で金融系SE(システムエンジニア)として勤務。子育て中の2006年にCFP資格を取得、FPとして独立。「ライフプランニング」をツールに教育費や保険、住宅ローンなど家計に関する悩みを解決することが得意です。
30代から40代世帯の家計見直しのタイミングは?
独身時代の給料はすべて自由に使えていたのに、結婚したら夫婦でお金のやりくりをすることになります。共働きだから余裕があると思っていると、なぜか赤字続きだったり、思うように貯蓄ができなかったりということもあります。
一般的に、30代から40代にかけては結婚や出産、また住宅購入などの大きなライフイベントが続く時期です。このような生活の変化は、家計見直しのタイミングでもあります。
ライフイベントごとの家計見直しポイントは?
子どもの教育費や住宅の購入には大きなお金が必要ですので、計画的にお金を準備していくことが大切です。ライフイベントごとの家計見直しポイントを解説します。
【結婚時】
結婚は、2人での家計のスタート。新生活スタート時に家計管理のルールができていればその後の生活も安定してきます。どちらか片方だけが頑張っても空回りでうまくいかない場合もありますので、夫婦で家計への意識を合わせることが大切です。
今後、出産やマイホーム購入などを考えているなら、「いつまでにいくら必要か」貯める目的、目標を明確にして先取り貯蓄をする仕組みを作りましょう。そして、赤字を出さないように気をつけながら生活費の予算を立てて家計管理をします。
無駄な支出がないか、予定どおり貯められているか、定期的に家計をチェックしていきましょう。最初はうまくいかなくても徐々に家計管理ができるようになってくるはずです。
【出産時】
子どもが生まれたら、一番に考えたいのが教育費準備です。中学・高校生になったら支出もかさみますので思うように貯めることができないこともあります。教育費の準備は早めに計画して始めましょう。
進学コースは公立中心なのか、私立中心なのか、大学に進学するのかなど、子どもに受けさせたい教育によって必要なお金は異なります。預貯金だけでなく、学資保険、つみたてNISAなどを取り入れる方法もありますので計画的に教育資金を準備しましょう。
また、親に万一のときのことがあった場合の遺族の生活保障が十分か、確認が必要です。公的な遺族年金も考慮したうえで、不足する部分は民間の生命保険で備えるといった対策も必要かもしれません。
【住宅購入時】
住宅購入時は、頭金や新居での家具・家電などへの支出で預貯金が大きく減ってしまうのが一般的ですが、いざという時のための緊急生活資金は残しておくようにしましょう。生活費の半年分程度は見込んでおきたいものです。
また、マイホームを購入すると固定資産税や火災保険、地震保険料などの新たな出費が発生します。これらも見込んだうえで住宅ローン返済が可能なのかをよく検討しましょう。
住宅ローンを組む際に団体信用生命保険に加入することで、生命保険の死亡保障額を減額できる場合もあります。その一方で、病気やけがへの備えも再確認したほうが良いです。住宅購入時には生命保険の見直しは必ず行うようにしましょう。
共働き家計の落とし穴に注意!
共働きで収入が多い場合には「相手が貯めているはず」という甘い認識があるのか、結局はまったく貯まっていないこともあります。生活費は夫婦共通のお財布に金額を決めて入れて2人で管理する方法と、費目によって役割を分担して管理する方法があります。
どちらにしても夫婦間での情報は共有しておく必要があるでしょう。赤字が続く原因がわからない、といった場合には支出の記録をきちんととってみましょう。
便利な家計簿アプリもありますし、エクセルの集計、手書き家計簿でも問題ありません。結果を分析して、削れる支出、削れない支出を夫婦で話し合う機会を持つとよいでしょう。
現状では余裕があると思っていても、長期的なライフプランで見てみると資金不足になる場合もあります。家族が安心して生活できるよう、大きなライフイベントのときはもちろん、年に一度は家計を見直していきましょう。
執筆者:福島佳奈美
【保有資格】CFP(R)・1級ファイナンシャルプランニング技能士・DC(確定拠出年金)アドバイザー