9割近くが物価の上昇を実感。どうやって対策する?
配信日: 2022.05.30 更新日: 2024.10.10
項目でみると、 「光熱・水道」の総合指数は114.3、「生鮮食品」は105.9とほかより高くなっています(※1)。体感的にさまざまなものが値上がりしている感はありますが、実際に物価は上昇しているようです。
株式会社マネーフォワード(本社:東京都港区)は、お金の見える化アプリ「マネーフォワード ME」の利用者1130名を対象に、物価上昇にまつわるアンケート調査を行いました(※2)。
みんなは物価上昇を感じているのでしょうか。どのように対策しているのでしょうか。
執筆者:FINANCIAL FIELD編集部(ふぁいなんしゃるふぃーるど へんしゅうぶ)
ファイナンシャルプランナー
FinancialField編集部は、金融、経済に関する記事を、日々の暮らしにどのような影響を与えるかという視点で、お金の知識がない方でも理解できるようわかりやすく発信しています。
編集部のメンバーは、ファイナンシャルプランナーの資格取得者を中心に「お金や暮らし」に関する書籍・雑誌の編集経験者で構成され、企画立案から記事掲載まですべての工程に関わることで、読者目線のコンテンツを追求しています。
FinancialFieldの特徴は、ファイナンシャルプランナー、弁護士、税理士、宅地建物取引士、相続診断士、住宅ローンアドバイザー、DCプランナー、公認会計士、社会保険労務士、行政書士、投資アナリスト、キャリアコンサルタントなど150名以上の有資格者を執筆者・監修者として迎え、むずかしく感じられる年金や税金、相続、保険、ローンなどの話をわかりやすく発信している点です。
このように編集経験豊富なメンバーと金融や経済に精通した執筆者・監修者による執筆体制を築くことで、内容のわかりやすさはもちろんのこと、読み応えのあるコンテンツと確かな情報発信を実現しています。
私たちは、快適でより良い生活のアイデアを提供するお金のコンシェルジュを目指します。
目次
最も物価上昇を感じるのは「光熱費」で生活に欠かせないものが上位
直近1年以内の物価上昇について、88%の人が実感していると回答しました。
日ごろの生活に関わるもので、物価上昇を感じて困っているものを聞いたところ、1位は「光熱費」(67%)となりました。先ほどの消費者物価指数の結果でも光熱費は最も値上がりしているので妥当な結果でしょう。
以下、2位は「ガソリン、灯油」(66%)、3位は「食料品(加工食品、調味料)」(61%)、4位「食料品(生鮮食品)」(54%)、「日用品(洗剤、ティッシュ、トイレットペーパー等)」(41%)となりました。いずれも生活に欠かせないものです。
節約意識が高まった人の行動の変化は「ついで買いを減らす」
実際に物価上昇を実感している人のうち、77%は節約意識が高まったと回答しました。自身の行動にどんな変化があったか尋ねると、41%が「ついで買いを減らす」と1位で、小さな出費を抑えることから始めているようです。
以下、2位は同率で「株や投資信託を始める」「ポイントが貯まりやすい店舗を選ぶ」がいずれも33%、3位は「電気代、ガス代などの光熱費を見直す」が32%でした。
次に、「お買い物」「生活」「マネー」の各カテゴリについて、行動の変化の上位項目をみてみましょう。
「お買い物」では、「ついで買いを減らす」「ポイントが貯まりやすい店舗を選ぶ」「スーパー、ディスカウント店、通販を活用する」となりました。多くの人はポイントを貯めたり、少しでも安い店で買い物をしたりする工夫をしているようです。
「生活」については、「光熱費を見直す」「自炊する割合を増やす」「サブスクリプションサービスの利用を見直す」となりました。光熱費の使い方に気をつけて安くしたり、利用しないサブスクの解約をしたりなど、節約する手段はありそうです。
「マネー」に関しては、「株や投資信託を始める」「生活防衛費を確保する」「ポイント投資を行う」などが挙げられました。投資をして効率よく資産を増やそうとしている人が多いようです。
今後も物価上昇が継続した場合、抑えたいのは「光熱費」と「外食費」
今後も物価上昇が継続していく場合、家計管理のために出費をなるべく抑えたいと考えている項目を聞いたところ、1位「光熱費」(56%)、2位「外食費」(53%)が多い結果となりました。
以下は3位「ガソリン、灯油」(34%)、4位「食料品(加工食品)」(33%)、5位は同率で「食料品(生鮮食品)」「衣服・美容費」「通信費」(ともに28%)となりました。
多くの人が物価上昇を実感して、小さなことから対策している
ロシアのウクライナ侵攻の状況次第では、光熱費や一部の食品等の価格はしばらく下がらない可能性があります。小さなことからこつこつと節約に取り組んだり、資産運用などで対策を考えたりしたほうがいいかもしれませんね。
出典
※1:総務省 2020年基準 消費者物価指数 全国2022年(令和4年)4月分
※2: マネーフォワード ME 物価上昇にまつわる調査を実施、88%が直近1年間の物価上昇を実感
執筆者:FINANCIAL FIELD編集部