更新日: 2022.06.16 働き方

30代、40代の副業実態は? 具体的な内容や副業で得られる年収をチェック

執筆者 : FINANCIAL FIELD編集部

30代、40代の副業実態は? 具体的な内容や副業で得られる年収をチェック
ここ数年で、副業という言葉をよく聞くようになりました。最近では、収入にこだわらず、スキルアップなどを目的とした“パラレルキャリア”といった考え方も広まりつつあります。
 
働き盛りで重要なポジションを任されることも多い30代、40代の人たちの副業実態はどのようになっているのでしょうか。
 
気になる副収入の額も含め、エン・ジャパン株式会社が発表した調査結果(※)を見てみましょう。
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執筆者:FINANCIAL FIELD編集部(ふぁいなんしゃるふぃーるど へんしゅうぶ)

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30代、40代の約3割が副業中!

この調査は、エン・ジャパン株式会社が運営する「ミドルの転職」利用ユーザー2250名を対象にしたものです。現在、本業以外に何か取り組んでいる人はどれくらいいるのでしょうか。
 
アンケート結果を見ると、「本業以外に何もしていない」という人が66%と半数を超えました。「副業をしている」人は19%、「パラレルキャリアを選択している」人は7%、そして「副業をしつつパラレルキャリアもしている」人は8%という結果に。
 
4割近くの30代、40代が本業以外の何かをしているということになりますから、副業やパラレルキャリアといった働き方を選択する人がかなり増えているといえそうです。今本業だけに集中している人のうち、副業やパラレルキャリアに興味があるという人はなんと87%にも上ります。
 
そもそも勤務先が副業を認めていなかったり、副業の始め方がいまいちわからなかったり、仕事・家事・育児で時間がいっぱいいっぱいという人も多い年代ですから、「副業をしたくてもできない」という人がかなり多いのかもしれません。
 

30代、40代が副業で得ている年収は?

現在本業以外の活動をしている30代、40代は、どのような理由で副業やパラレルキャリアを選択したのでしょうか。
 
複数回答のランキングでは、「副収入」がおよそ7割とダントツの結果に。その他、新たなスキルを習得するため(34%)であったり、人脈をつくるため(31%)であったり、はたまた趣味や生きがいとして副業やパラレルキャリアを選択(25%)したりと、さまざまな理由が挙がりました。
 
パラレルキャリアはともかく、副業を選ぶ人はやはり収入が第一目的ということになりそうです。さて、30代、40代は具体的に副業でどれくらい稼げるのでしょうか。
 

【副業での年収分布】

1位:20万円未満 38%
2位:50〜100万円未満 15%
3位:30〜50万円未満 12%
4位:100〜200万円未満 11%
5位:20〜30万円未満 7%

 
上位5つはこのような結果でした。大きく見ると、年収30万円未満と年収30万円以上でおよそ半数ずつ分かれるかたちになっています。どうやら副業の収入は年収30万円が一つの目安になるといえそうです。
 
また、具体的な仕事内容(複数回答)としては、「本業以外の単発の仕事」という人がおよそ4割。本業以外の長期の仕事になると、3割まで減っています。他、株式投資がおよそ2割、ネットのフリマやオークションで副収入を得ているという人が1割と、副業の内容もさまざまでした。
 
30代、40代の副業としては、いわゆる「仕事」であるものが主流ということになりそうです。不動産投資や仮想通貨投資になると1割を切っているため、投資系で副収入を得る場合は失敗しにくいといわれる株式投資を選択する人が多いということもわかりました。
 
写真を撮ったり梱包したりする手間はかかりますが、フリマサイトやネットオークションで副収入を得ている人も2割近く。もともと趣味でやっていたものをビジネスに生かしている人も少なくなさそうですから、副収入を得る手段として敷居が低いのかもしれませんね。
 
ちなみに、副業やパラレルキャリアを認めている企業の評価について、「魅力的だと思う」が計9割近くという結果に。働く人にとって、働き方にバリエーションがある企業のほうが魅力的に映るのは当然といえるでしょう。
 
今後、副業を認めているかいないかで、企業の評価に明確な差が出る時代が来るのかもしれません。副収入を得たい、スキルアップをしたい、という人にとってはメリットが多い副業やパラレルキャリア。
 
ただ、「自分の時間がもっとほしい」「家族サービスする余裕を残したい」という人にとっては、なかなかハードルが高いものといえそうです。少しでも興味がある人は、小規模な副業から試してみるのがよさそうですね。
 

出典

※エン・ジャパン株式会社「『ミドルの転職』ユーザーアンケート」
 
執筆者:FINANCIAL FIELD編集部

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