更新日: 2022.06.27 その他家計

物価高騰に備えてランチの「自炊派」が増加中! 外食と比べると一食736円もお得!?

執筆者 : FINANCIAL FIELD編集部

物価高騰に備えてランチの「自炊派」が増加中! 外食と比べると一食736円もお得!?
急速に進むインフレを背景に、家計の負担を抑えるために消費者の行動が変化しつつあります。
 
食事もその一環であり、ホットペッパーグルメ外食総研が、首都圏、関西圏、東海圏に住む20~69歳の男女5469人に行った調査結果によると、平日のランチを「自炊」している方の割合が2年連続で増加している一方、「外食」は2年連続で減少しています。
 
インフレによって食料品価格も上昇しているため、食費を抑えるためには「自炊」する方が節約につながるのでしょう。家計の見直しを検討している方はぜひ参考にしてみてください。
FINANCIAL FIELD編集部

執筆者:FINANCIAL FIELD編集部(ふぁいなんしゃるふぃーるど へんしゅうぶ)

ファイナンシャルプランナー

FinancialField編集部は、金融、経済に関する記事を、日々の暮らしにどのような影響を与えるかという視点で、お金の知識がない方でも理解できるようわかりやすく発信しています。

編集部のメンバーは、ファイナンシャルプランナーの資格取得者を中心に「お金や暮らし」に関する書籍・雑誌の編集経験者で構成され、企画立案から記事掲載まですべての工程に関わることで、読者目線のコンテンツを追求しています。

FinancialFieldの特徴は、ファイナンシャルプランナー、弁護士、税理士、宅地建物取引士、相続診断士、住宅ローンアドバイザー、DCプランナー、公認会計士、社会保険労務士、行政書士、投資アナリスト、キャリアコンサルタントなど150名以上の有資格者を執筆者・監修者として迎え、むずかしく感じられる年金や税金、相続、保険、ローンなどの話をわかりやすく発信している点です。

このように編集経験豊富なメンバーと金融や経済に精通した執筆者・監修者による執筆体制を築くことで、内容のわかりやすさはもちろんのこと、読み応えのあるコンテンツと確かな情報発信を実現しています。

私たちは、快適でより良い生活のアイデアを提供するお金のコンシェルジュを目指します。

家計の見直しは食費から!?

総務省の「家計調査報告」(2022年4月)によると、支出の中で「食料」が占める割合は約25%であるという結果が出ており、食費の高騰が家計に与える影響が大きくなっています。
 
株式会社ウィナスが子育て世代の会社員111人を対象に行った調査によると、全体の85.6%が物価高騰を重く受け止めており、その半数以上が家計の見直しを検討しています。さらに、家計の見直しの検討項目として「食費の見直し」と答えた方が75.5%に上ります。
 
実際に、家計を見直す際は「食費」の負担を抑えることがポイントとなるでしょう。では、どのように節約をすればよいのでしょうか? 平日のランチ代に焦点を当ててみていきましょう。
 

自炊ランチで1日736円の節約に

ホットペッパーグルメ外食総研が行った調査によると、平日のランチで「外食」にかかる金額の平均は1104円であることが分かります。
 
しかし、平日のランチを「自炊」にした場合は368円に抑えられるため、1日あたり736円を節約できる計算です。平日5日間のランチを「自炊」すれば、一週間で3680円となり1ヶ月でおよそ1万5000円の節約につながります。
 
同じくホットペッパーグルメ外食総研が行った調査によれば、ランチにかかる予算は「自炊」「出前、デリバリー」「外食」のすべての食べ方で増加傾向にあります。
 
急速に進むインフレを加味すれば、今後も食費が上昇する可能性は高いでしょう。毎日のランチを自炊に置き換える必要はありませんが、食費の増加を抑えるには、自炊は有効な手段といえるでしょう。
 

家計を見直して将来への備えを

家計への負担が大きい「食費」を見直すことで、場合によっては数万円の節約につながる可能性があります。平日のランチだけではなく、朝食や夕食に関しても、見直すポイントがあるかもしれません。
 
家計には、食費以外にも水道光熱費や住宅費、日用品費などの見直すべき項目があります。支出状況は家庭によって異なるため、まずは家計の支出状況を把握するところから始めましょう。家計を見直すことで、貯蓄や投資に回す余裕が生まれるかもしれません。
 
物価高騰への対策だけではなく、将来の生活に備えることにもつながるため、一度家計を見直してみてはいかがでしょうか。
 

出典

株式会社リクルート ホットペッパーグルメ外食総研 有識者のランチ実態調査(2022年3月実施)
総務省統計局 家計調査報告 2022年(令和4年)4月分
株式会社ウィナス 物価高騰に対する子育て世代の意識調査
 
執筆者:FINANCIAL FIELD編集部
 

ライターさん募集