【お金を増やしたい】実践できることをFPが解説
配信日: 2022.07.17 更新日: 2024.10.10
執筆者:秋口千佳(あきぐちちか)
CFP@・1級ファイナンシャル・プランニング技能士・証券外務員2種・相続診断士
お金が増える簡単な方法は?
お金を増やしたいと考えたとき、何をすればよいのでしょうか。答えは簡単です。
当たり前ですが「収入を増やす」か「支出を減らす」かの二択しかありません。この二択のうち、どちらがあなたに合った方法なのか、またはどちらも同時にできるものなのかは、自分自身で判断しなければなりません。
ただ、判断するにもその方法が分からないと選べません。そこで、「収入を増やす」、「支出を減らす」ための基本的な方法をお話していきます。
収入を増やす方法
「収入を増やす」ことは、一般的な会社員にとっては難しいのが現状です。給料が増えない近年の日本の経済状況を考えると、当たり前です。そのなかで考えられる、収入を増やす方法は以下の通りです。
(1) 会社員として仕事を頑張る
会社員の誰もができることは、与えられた仕事を頑張ることです。仕事に必要な資格をとったり、難しい仕事に挑戦し昇給を目指したりすることもよいでしょう。さらには転職で給料の高い職場を探すことも、方法の1つです。
(2) 副業を始める
これについては、勤務先によっては副業禁止のところもあるため、誰もができることではないかもしれません。
しかし、「副業」とまではいかなくても、家で過ごす余った時間を利用して、「SNSの投稿によりお金を稼ぐ」や「ちょっとしたイラストを描いて販売する」など、自分が働くことで、お金に変わるチャンスがいろいろと眠っている時代です。
もちろん本業への影響を考えつつ働くことが大切ですが、もしかすると副業が本業に変わることも考えられます。時間の使い方には注意をして、チャレンジしてみてください。
(3) お金に働いてもらう
いわゆる投資です。今の時代、インターネットがつながっていれば24時間、自分の好きなタイミングで投資ができます。株式や投資信託への投資などは、銀行等の金融機関に預けるよりお金が増えると考える人もいます。
しかし、あくまでも「投資」であることに注意してください。新型コロナウイルスの拡大やウクライナ危機による不況といった、誰も予測できない事態によって、投資をしている場合、一時的に元本割れを起こすこともあります。こういった事態にも冷静に対応できる、ある程度の知識は必要です。
支出を減らす方法
家計の見直しは、これ以上もうやることがない、と考える人もいるでしょう。そこで、少し見方を変えることをお勧めします。
例えば、「教育資金一括贈与(※1)」といった制度をご存じでしょうか。これは簡単に言うと、祖父母から孫に教育費に充てるためのお金を1500万円までまとめて渡すことにより、贈与税がかからない、という制度です。
この制度に似た制度で「結婚子育て資金一括贈与(※2)」や「住宅取得等資金贈与(※3)」といった制度もあります。国の制度を使うことで自分のお金の支出を減らすことができるのです。
しかしながら、これは祖父母や父母に余裕資金がある人に限ったことで、こういった制度を使えない私には方法はないのか、とがっかりされるかもしれません。そのような人でも原点に戻ることから始めましょう。
まずはご自身の支出項目を再度確認してみてください。本当に不要な支出はなかったですか。インターネット上で何となくポチッとした洋服やかばんがタンスに眠っていませんか。解約方法が分からず、使ってもいないサブスクの支払いを続けていませんか。こういったことを数ヶ月に一度、確認してみることも大切です。
一番大切なのは目的
お金を増やしたいと思っても、目的が漠然としていると継続的に意識するのは難しいものです。なかには「老後資金を増やしたい」という人もいますが、これも漠然としています。
例えば、「子どもが高校生になるまでは毎月5000円を積み立て、大学資金の一部として使う」「5年後に○○の仕事につきたいから100万円ためて専門学校に行きたい」「5000万円程度のマンションを購入したいから頭金の500万円は貯めたい」など、こういった具体的な金額と目的を掲げることで、継続して自分のお金と付き合い、最終的にお金を増やして貯めることができます。
ここでは具体的な4つの方法をお伝えしましたが、一番大切なのは目的です。目的を明確にし、お金と上手に付き合い、その目的の達成にお金を使ってあげてください。
そうすることでお金と上手に付き合えたという達成感が得られ、次の目的のためにもお金と上手に付き合おうという前向きな思いのもと、知らず知らずのうちにお金が貯まっている、ということにつながります。つまり、一つひとつの目的の達成が、お金を貯める体質へと変えていってくれます。まずは1つの目的を作ってみることから始めましょう。
出典
(※1)国税庁 No.4510 直系尊属から教育資金の一括贈与を受けた場合の非課税
(※2)国税庁 No.4511 直系尊属から結婚・子育て資金の一括贈与を受けた場合の非課税
(※3)国税庁 No.4508 直系尊属から住宅取得等資金の贈与を受けた場合の非課税
執筆者:秋口千佳
CFP@・1級ファイナンシャル・プランニング技能士・証券外務員2種・相続診断士