更新日: 2022.08.17 家計の見直し

【節約の我慢は不要!?】家計で見直してよかったポイントって?

【節約の我慢は不要!?】家計で見直してよかったポイントって?
節約を心がけてもお金がたまらないため、家計を見直したいと考えていませんか。実際に見直すとなると、どこから手を付ければよいかわからない方もいるでしょう。
 
この記事では、多くの家庭で見直されている出費と効果を高める見直しのコツを紹介します。収支のバランスを改善して毎月の貯金額を増やしたいと考えている方は参考にしてください。
FINANCIAL FIELD編集部

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家計で見直されている出費

見直しの対象になる出費はさまざまです。多くの家庭で見直されている出費は、株式会社NTTドコモが運営する「dポイントクラブ」が実施した「家計(生活費)の見直しに関するアンケート」を参考にすればわかります。
 
同アンケートによると、最も見直しの対象になっている出費は「食費」です。66.2%の方が、見直した・見直したいと考えています。以降、「水道光熱費(36.4%)」「娯楽費(27.7%)」が続きます。
 
日本FP協会(特定非営利活動法人日本ファイナンシャル・プランナーズ協会)が発表している「くらしとお金に関する意識調査2020」も参考にできるでしょう。同調査によると、コロナ禍における支出の工夫として44.4%の方が「外食を控える」と回答しています。
 
以降、「キャッシュレス決済を利用する(28.5%)」「家庭の収支など、お金の状態を見直した(10.5%)」が続きます。
 
同調査では、上手くいっていないと思うことも調べられています。最も割合が高かったのは、26.6%の「無駄な食費があると思う」、次に割合が高かったのは16.1%の「無駄な光熱・水道費があると思う」です。以上のアンケート・調査から、食費と水道光熱費は見直しの対象になりやすいことがわかります。
 

家計見直しのコツ

効果的に家計を見直すコツは、出費を変動費と固定費にわけて固定費から見直すことです。変動費は毎月の支出が増減する出費、固定費は毎月の支出がほぼ一定の出費を指します。
 
したがって、食費・交際費・被服費・娯楽費・雑費・医療費・冠婚葬祭費などは変動費、住居費・水道光熱費・保険料・通信費・教育費・サブスクリプションサービス料金などは固定費に分類されます。
 
固定費から見直す理由は、見直しに成功すれば長期にわたり出費を減らせるからです。例えば、毎月のサブスクリプションサービス料金を1000円減らせば、年間で1万2000円、5年間で6万円の節約になります。変動費の見直しよりも確実で大きな効果を期待できます。
 
家計の見直しは、食費などの変動費から着手しがちです。もちろん、変動費の見直しも重要ですが、常に意識しなければならないためストレスを感じることが少なくありません。また、節約できる金額もそれほど多くないこともあります。家計の見直しは固定費から始めることをおすすめします。
 

固定費見直しの例

参考に、住居費と保険料を例に固定費の見直し方を紹介します。
 
大きな金額を節約しやすいのが住居費の見直しです。賃貸住宅の場合は、契約更新時に家賃交渉を行うこと、家賃の安い住居へ引っ越すことが考えられます。引っ越しには諸費用がかかりますが、長く住み続ければ家賃減額分でプラスになる可能性もあります。
 
持ち家の場合は、住宅ローンの借り換えや繰り上げ返済が考えられます。繰り上げ返済には、返済期間短縮型と返済額軽減型があります。前者のメリットは返済期間を短縮できることと利息軽減効果が大きいこと、後者のメリットは返済期間を変えずに毎月の返済額を減らせることです。
 
ライフステージなどに合わせて、保険を見直すことでも出費を抑えられる可能性があります。基本のポイントは、不要な保障をカットすることです。
 
例えば、住宅ローンの団体信用生命保険にがん特約が付いている場合はがん保険を解約する、子どもの成長に合わせて生命保険の保険金額を見直すなどが考えられます。専門家に相談すると、無駄を省きやすいでしょう。
 

家計の見直しを進めて無駄な出費を減らしましょう

お金がたまらないときは、家計を見直すことが重要です。それぞれの出費を評価することで、無駄な出費を見つけられることがあります。食費などの身近な変動費から見直しを進めがちですが、継続が難しいため大きな効果を得られないことが少なくありません。
 
手間をかけずより大きな効果を期待できるのは固定費の見直しです。まずは、住居費や保険料などを見直すとよいでしょう。これらの無駄を省ければ、長期にわたり出費を減らせます。
 

出典

dポイントクラブ 家計(生活費)の見直しに関するアンケート
特定非営利活動法人日本ファイナンシャル・プランナーズ協会 くらしとお金に関する意識調査2020
 
執筆者:FINANCIAL FIELD編集部