帝国データバンクの「食品主要105社」価格改定動向調査（10月）によると、これまでの食品値上げによる家計支出額への影響は、1世帯当たりの年間家計負担が、おおよそ7万円増となっています。このため、収入が増えていない場合、増加分を節約する必要が出てきます。
それでは、増加してしまった食費を節約するために気を付けるべきポイントにはどのようなものがあるのでしょうか。
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部（ふぁいなんしゃるふぃーるど へんしゅうぶ）
ファイナンシャルプランナー
FinancialField編集部は、金融、経済に関する記事を、日々の暮らしにどのような影響を与えるかという視点で、お金の知識がない方でも理解できるようわかりやすく発信しています。
編集部のメンバーは、ファイナンシャルプランナーの資格取得者を中心に「お金や暮らし」に関する書籍・雑誌の編集経験者で構成され、企画立案から記事掲載まですべての工程に関わることで、読者目線のコンテンツを追求しています。
FinancialFieldの特徴は、ファイナンシャルプランナー、弁護士、税理士、宅地建物取引士、相続診断士、住宅ローンアドバイザー、DCプランナー、公認会計士、社会保険労務士、行政書士、投資アナリスト、キャリアコンサルタントなど150名以上の有資格者を執筆者・監修者として迎え、むずかしく感じられる年金や税金、相続、保険、ローンなどの話をわかりやすく発信している点です。
このように編集経験豊富なメンバーと金融や経済に精通した執筆者・監修者による執筆体制を築くことで、内容のわかりやすさはもちろんのこと、読み応えのあるコンテンツと確かな情報発信を実現しています。
私たちは、快適でより良い生活のアイデアを提供するお金のコンシェルジュを目指します。
ポイント1.現状を把握する
まず、1ヶ月で使っている食費を知っておくことが必要です。何にどれくらい使っているのかを知らないと、何を節約したらよいのかわかりません。家計簿などをつけることで、使ったお金が目に見えるようになり、現状を把握することができます。
また、自炊で使った金額と外食で使った金額も、内訳として把握しておきましょう。そして、買い置きしている食料や冷蔵庫の中身がどれくらいあるのかも常に把握しておくことで、買いすぎや重複買いを防ぐことができます。
ポイント2.買い物の仕方を考える
欲しいものや必要なものがあるたびに買い物をしていると、その都度必要のない商品までついで買いをしてしまって節約できなくなる場合があります。買い物に行く回数を少なくしたり、必要なものだけを買うように買い物リストを作って買い物に行ったりすることで、ついで買いや重複買いを無くして節約することができます。
また、チラシに掲載されている売り出し商品やプライベートブランドの商品など、安く買えるものを選ぶこともいいかもしれません。それ以外にも、すぐに使う物であれば割り引きシールの貼られた商品を購入するのもよいでしょう。
そして、支払いをする時にも節約はできます。キャッシュレスで支払いをすることでポイントなどの付加特典を得ることができ、現金で支払うよりもお得に買い物ができることがあります。それぞれのキャッシュレス決済によって特典や還元方法などに違いがあるので、よく行く店で使えるものや特典の多いもの、使いやすいものなど、自分に合ったキャッシュレス決済を選びましょう。
ポイント3.なるべく自炊をする
安く購入した食材で自炊をすれば節約することができます。外食だと1食当たりの食費が高くなりがちなので、外食の回数が多いと食費が高くなってしまいます。
自炊にすれば食費を抑えることができますが、これまで頻繁に外食をしていた人が、いきなり外食を全くしなくなるというとストレスになってしまうこともあります。作ったり片付けたりという手間もかかるので、仕事が忙しくて自炊がつらいと感じる時などは自炊にこだわらず、気分転換的に調理済みのものを購入したり外食をしたりしてもよいのではないでしょうか。
無理をして続かないよりは、負担にならない程度の回数でも、継続的に自炊を続けていくことで節約につながります。
継続することが大切
これからの世界情勢や経済状況を予測したうえで、食品値上げはまだまだ続くのではないかといわれています。そんななか、食費の節約を実行しようとして、極端な節約を選んでしまうと継続することが難しくなってしまいます。家計負担の年間7万円増は、月額だとおおよそ5800円増になります。
例えば、毎日外食していたランチをすべて手作り弁当にすることは大変ですが、週に1回はお気に入りのランチを食べに行って、あとは手作り弁当とコンビニやスーパーで購入した弁当にするなどでもかなりの節約になります。
買い物の仕方や支払い方法を工夫することでも節約できます。たとえ少しずつであっても、継続することができれば確実に節約の効果は上がるはずです。
出典
帝国データバンク 「食品主要105社」価格改定動向調査（10月）
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部
