【PR】なぜワンルーム投資で“全員が”失敗しないのか? 最高の不動産投資のはじめ方

更新日: 2023.03.10 働き方

会社員による「フリーランス」のイメージは? フリーランスに「興味アリ」な会社員はどれくらいいる?

会社員による「フリーランス」のイメージは? フリーランスに「興味アリ」な会社員はどれくらいいる?
組織に縛られないフリーランスという働き方に憧れている会社員は少なくないでしょう。
 
この記事では、GMOクリエイターズネットワーク株式会社が実施した「フリーランスという働き方に関するアンケート」の調査結果を基に、現役会社員が抱くフリーランスのイメージや、フリーランスになりたい人の割合などを解説します。アンケートの対象者は、です。
FINANCIAL FIELD編集部

執筆者:FINANCIAL FIELD編集部(ふぁいなんしゃるふぃーるど へんしゅうぶ)

ファイナンシャルプランナー

FinancialField編集部は、金融、経済に関する記事を、日々の暮らしにどのような影響を与えるかという視点で、お金の知識がない方でも理解できるようわかりやすく発信しています。

編集部のメンバーは、ファイナンシャルプランナーの資格取得者を中心に「お金や暮らし」に関する書籍・雑誌の編集経験者で構成され、企画立案から記事掲載まですべての工程に関わることで、読者目線のコンテンツを追求しています。

FinancialFieldの特徴は、ファイナンシャルプランナー、弁護士、税理士、宅地建物取引士、相続診断士、住宅ローンアドバイザー、DCプランナー、公認会計士、社会保険労務士、行政書士、投資アナリスト、キャリアコンサルタントなど150名以上の有資格者を執筆者・監修者として迎え、むずかしく感じられる年金や税金、相続、保険、ローンなどの話をわかりやすく発信している点です。

このように編集経験豊富なメンバーと金融や経済に精通した執筆者・監修者による執筆体制を築くことで、内容のわかりやすさはもちろんのこと、読み応えのあるコンテンツと確かな情報発信を実現しています。

私たちは、快適でより良い生活のアイデアを提供するお金のコンシェルジュを目指します。

現役会社員の約半数がフリーランスの働き方に憧れている

同調査は、2023年1月、フリーランスで働く方が身近にいる、都市部在住の会社員300名を対象に行われました。
 
同調査によると「フリーランスになれるならなりたい」と答えた人は38.3%、「フリーランスになることを念頭に会社員をしている」と答えた人は10.3%でした。合計すると約半数の人がフリーランスになることに前向きという結果です。
 
また、「フリーランスという働き方に夢があると思うか」という質問に対しては、「とてもそう思う」が17.3%、「ややそう思う」が36.0%という結果であり、合計すると過半数を上回ります。つまり、現役会社員の約2人に1人は、フリーランスという働き方にポジティブなイメージを持っており、関心を持っているといえます。
 
一方で、「フリーランスにはあまりなりたくない」は28.0%、「フリーランスには全くなりたくない」は11.7%となっており、会社員のままでいることを希望する人は4割近くいます。
 

フリーランスになって実現したいのは「自分らしい働き方」

続いて、「フリーランスになったら何を重視するか」という質問に対して最も多かったのは、「今より稼ぎたい」で48.7%でした。
 
2位以下は下記のような結果となっています。

2位…「働く場所と時間を自由に選びたい」47.7%
3位…「好きなことを仕事にしたい」37.0%
4位…「ルールに縛られず自分のスタイルで仕事がしたい」36.7%

2~4位の回答は、働き方に関する項目が目立ちます。
 
また、「フリーランスになって稼げるようになったら何にお金を使いたいか」という質問に対しては、「貯蓄・投資」が最も多く56.7%、続いて「旅行」で44.0%、「株など金融商材」が30.3%でした。
 
これらの複数の結果から、堅実に自分の資産を増やしつつ、フリーランスになって捻出できた時間と余裕で旅行を楽しむなど「ワークライフバランスの実現」を望む人が多いと考察できます。
 

フリーランスはお金に関しては不安定になりやすい

フリーランスの場合、会社員のように毎月安定して給与が入ってくるわけではありません。
 
また、自営業者になると、会社員のように厚生年金保険には加入できませんので、老後に公的年金としてもらえるのは国民年金のみです。その分、将来の年金額は少なくなるため、付加年金や国民年金基金といった制度を利用するなどして、老後資金を補う必要があるでしょう。
 
さらに、医療保険は国民健康保険に加入することになります。そうなると、健康保険ではもらえる傷病手当金や出産手当金は法定給付ではなく任意給付のため、基本的には支給されません。
 

今よりも稼げるならフリーランスを目指すのもアリ

フリーランスでは、会社員よりも自由な働き方を実現しやすくなる一方、会社員は加入できる厚生年金保険に加入できなくなるなど、老後のお金の面では不安定になりがちです。
 
会社員よりも年収アップでき、自分自身で老後資金を補う余裕があれば独立するのもいいかもしれません。しかし、もしも会社が副業を許可しているならば、まずは副業という形で試してみるのもよいでしょう。
 

出典

GMOクリエイターズネットワーク株式会社 フリーランスという働き方に関するアンケート
厚生労働省 国民健康保険の給付について
日本年金機構 付加年金
全国国民年金基金 国民年金基金
 
執筆者:FINANCIAL FIELD編集部

ライターさん募集