50代で貯蓄「2000万円以上」の割合は？ 貯蓄のない50代が検討したい老後対策3つも紹介！

50代になると、老後の生活を意識する人も多いかもしれません。老後は年金と貯蓄で暮らすことが一般的です。では、老後の近づく50代で貯蓄が2000万円以上ある人はどのくらいいるのでしょうか。
 
本記事では、50代で貯蓄2000万円以上の割合を紹介します。貯蓄の少ない50代が検討したい老後対策3つも紹介するので、ぜひ参考にしてみてください。

50代で貯蓄2000万円以上の割合

老後が近づく50代はどのくらい貯蓄があるのでしょうか。50代単身世帯と2人以上世帯の貯蓄額を確認しましょう。
 

50代単身世帯の貯蓄額

金融広報中央委員会によると、50代単身世帯の貯蓄額は図表1のとおりです。
 
図表1

金融広報中央委員会 家計の金融行動に関する世論調査［単身世帯調査］（平成19年以降）各種分類別データ（令和4年）を基に筆者作成
 
2000万円以上の貯蓄がある50代単身世帯は13.7％となっており、少数派であることが分かります。一方で、貯蓄がない世帯の割合は39.6％です。また、貯蓄額の中央値は53万円となっており、多くの50代単身世帯では十分な貯蓄があるとはいえないでしょう。
 

50代2人以上世帯の貯蓄額

次に、50代2人以上世帯の貯蓄額を確認します。金融広報中央委員会によると、50代2人以上世帯の貯蓄額は図表2のとおりです。
 
図表2

金融広報中央委員会 家計の金融行動に関する世論調査［二人以上世帯調査］（令和3年以降） 各種分類別データ（令和4年）を基に筆者作成
 
貯蓄が2000万円以上ある50代2人以上世帯の割合は18.0％です。単身世帯に比べて、2000万円以上の貯蓄がある世帯の割合は高くなっています。また、中央値も350万円と単身世帯に比べて高くなっています。ただし、貯蓄がない世帯も4世帯に1世帯あるため、世帯による貯蓄額の差が大きいことが分かります。
 

貯蓄のない50代が検討したい老後対策3つ

老後に向けてじゅうぶんな貯蓄がない50代は、どのような対策が必要なのでしょうか。貯蓄のない50代が検討したい老後対策3つを紹介します。
 

生活を小さくする

まず、老後に向けて生活費を少なくすることを意識しましょう。特に、固定費の削減は効果が大きいです。携帯料金やサブスクリプションで利用しているサービス利用料、保険料、新聞代などの固定費を見直してみましょう。
 
また、50代は子どもが独立して教育費がかからなくなる世帯も多いです。そのため、生活費を抑えることができれば、多くの金額を老後のための貯蓄に回せるでしょう。
 

年金の繰下げ受給を利用する

「年金の繰下げ受給」も老後対策として考えられるでしょう。年金の繰下げ受給とは、年金の受給開始時期を65歳以降に遅らせることで年金額を増やす制度です。最長で75歳まで受給開始を遅らせることができます。75歳で受給を開始した場合に年間でもらえる年金は、65歳で受給を開始した場合よりも84％多くなります。
 
ぜひ、繰り下げ受給によりもらえる年金を増やして、年金だけで老後の生活費をカバーすることを検討しましょう。
 

資産運用を始める

資産運用は50代からでも遅くありません。少額投資非課税制度（NISA）や個人型確定拠出年金（iDeCo）を利用した資産運用で、老後資金を増やすことも得策です。
 
特に、2024年からは「新しいNISA」が始まります。新しいNISAは個人として投資枠1800万円をもつことができ、年間360万円を非課税で投資できますので、新しいNISAを使った老後資金の形成を始めてみるのも良いでしょう。
 

まとめ

同じ50代でも、貯蓄額には大きな差があります。貯蓄が少ない人は、自分に合った方法で老後を迎える前に対策をしましょう。
 

出典

金融広報中央委員会 家計の金融行動に関する世論調査［単身世帯調査］（平成19年以降）各種分類別データ（令和4年）
金融広報中央委員会 家計の金融行動に関する世論調査［二人以上世帯調査］（令和3年以降） 各種分類別データ（令和4年）
 
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー