更新日: 2024.10.10 家計の見直し

「支出減」と「収入増」のために取り組むべきこととは? 家計の危機対策10選を紹介

「支出減」と「収入増」のために取り組むべきこととは? 家計の危機対策10選を紹介
先の見えない不況により収入が伸び悩むなか、家計のやりくりに窮する人が少なくありません。贅沢な暮らしをしなくても、相次ぐ値上げに太刀打ちできないのが現状です。このような状況を打破するためには、家計の見直しが必要です。
 
ここでは【家計の危機対策10選】と題して、支出減と収入増のためにみんなが取り組んでいることをまとめました。
FINANCIAL FIELD編集部

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家計への危機感と対策

金融機関口座は家計のやりくりにも便利です。それだけに、貯蓄の伸び悩みは大きな懸念材料にもなりかねません。実際、社会人500人を対象にしたアンケートにおいて、家計に危機感を覚えるときの第一位が「貯蓄が増えないとき」(33.4%)になることがわかりました。
 
一方、家計の危機を立て直すためには「支出を減らす」(48.2%)が最も多く、回答者の半分を占めています。同質問の第二位「収入を増やす&支出を減らす」(26.0%)にも注目です。
 
より多くの収入を貯蓄できれば理想ですが、そうはいかないのが現実といえるでしょう。また、収入増が望めないために、貯蓄が増やせない場合もあるでしょう。食費や光熱費など生活に直結する費用の値上げに悪戦苦闘する人も多いです。
 

家計の危機対策10選

前述のアンケートからは、家計の危機感に対応するには「支出減」と「収入増」の両方が大事だとわかりました。そのための方法を【家計の危機対策10選】としてまとめていきます。
 

・安い食材をまとめ買い

安いお店を利用したり、特売品などをまとめ買いしたりして食費を浮かせます。冷凍保存が効くものは冷凍庫を活用するとよいでしょう。
 

・外食をせず自炊

夕食の自炊だけでなく、お弁当の持参により昼食代節約にもなります。食材や調味料の調達、料理の手間暇や燃料費はかかりますが、外食よりも安上がりのことが多いです。
 

・節約レシピを参考にする

高い肉をお手頃価格の肉に変更したり、肉の分量を減らしたりするなど、小さな工夫によって食費を削ることにもつながります。節約レシピを参考にするのも一案です。
 

・無駄な買いだめをしない

ストックがないと不安だからと買いだめをしてしまい、使わないまま忘れてしまうこともあります。収納を整理することで在庫の把握ができるので、無駄な出費抑制にも役立てましょう。
 

・欲しいものはまず中古品で探してみる

他人の使用が気にならない場合は、中古品を探してみましょう。新品よりも安く買えることが少なくありません。
 

・副業

副業可能なところに勤めている人は、時間外に副業をする方法があります。もちろん、本業に支障をきたさないことが大前提です。また、副業所得(収入-必要経費)が20万円を超えると確定申告が必要になるので注意しましょう。
 

・副業禁止なのでポイ活

副業が認められない場合は、ポイ活で収入を得るのもよいでしょう。貯まったポイントで日用品なども購入できます。ポイント使用にともない確定申告の対象にもなるので、確認することが大切です。
 

・こまめに電気を消す

使わない電気を見つけたら、こまめに消すように心掛けましょう。コンセントから抜くことで節電にも役立ちます。家族がいる人は、みんなで取り組むことが大事です。電力会社の見直しにより節電につながるかもしれません。
 

・風呂の追い炊きを減らす

家族が揃っているときは、連続して入浴することで燃料費の節約にもなります。追い炊き機能があると便利ですが、入浴間隔が短いと使わなくて済むからです。
 

・保険の見直し

せっかく入ったのだからと、見直しを躊躇する人もいるでしょう。しかし、必要な保障はライフスタイルとともに変化していきます。本当に必要な保障だけ残し、貯蓄に回すことを検討しましょう。
 

日々の工夫と根気が必要!家計の見直しを行い危機対策に取り組もう

安定した生活を送るためには、ある程度の貯蓄が必要なことがわかりました。そのためには、収入を増やすだけでなく、支出を見直すことも大きな課題といえるでしょう。
 
食費を節約したり、ポイ活に励んだり、家計の危機対策にはいろいろな方法があります。いずれにしても日々の工夫と根気が欠かせません。また、自分一人で頑張らないで、家族の協力を得ることも考えましょう。
 

出典

PRTIMES 【家計の危機を立て直す方法ランキング】男女500人アンケート調査
freee 副業の基礎知識
三井住友カード ポイ活で確定申告は必要?申告すべきケースや注意点を解説
保険見直し本舗 保険の見直しのタイミングと押さえておくべきポイント
 
執筆者:FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー

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