更新日: 2023.08.24 貯金

45歳の平均「貯金額」は?50歳までにいくら貯金しているのがベスト?

執筆者 : 柘植輝

45歳の平均「貯金額」は?50歳までにいくら貯金しているのがベスト?
45歳といえば、現役時代も折り返し地点といえる年齢でもあります。そろそろある程度まとまった貯金が欲しくなり、貯金について強く意識しはじめる方もいるかもしれません。
 
そこで、45歳の平均貯金額がどれくらいなのか、そして50歳までにいくらぐらい貯金しておくのがベストといえるのか、考えていきます。
柘植輝

執筆者:柘植輝(つげ ひかる)

行政書士
 
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2級ファイナンシャルプランナー
大学在学中から行政書士、2級FP技能士、宅建士の資格を活かして活動を始める。
現在では行政書士・ファイナンシャルプランナーとして活躍する傍ら、フリーライターとして精力的に活動中。広範な知識をもとに市民法務から企業法務まで幅広く手掛ける。

45歳の平均貯金額はどれくらい?

2022年の「家計の金融行動に関する世論調査」によれば、世帯人数2人以上で世帯主が40歳代の世帯における平均預貯金額は、356万円でした(金融資産を保有していない世帯を含む)。株や生命保険など金融資産全体を含めると、資産の合計額は825万円になります。
 
ただし、金融資産保有世帯のみに限ると、上記の金額は一気に跳ね上がります。預貯金額は489万円になり、預貯金を含めた金融資産保有額は、なんと1132万円となります。
 
一方で、単身世帯に限ると様子がまた変わります。40歳代単身世帯については平均的な金融資産の保有額は657万円(金融資産を保有していない世帯を含む)となり、うち預貯金の額は250万円となります。金融資産保有世帯のみに限ると、金融資産保有額は1045万円に、預貯金の額は398万円となります。
 
一般的には、単身者よりも2人以上の世帯の方が、より多く貯金ができているようです。その理由はもろもろあるでしょうが、世帯員で収入を持つ方が複数いる、協力し合って節約して意識を高めながらお金をためている、といった理由が想定できます。
 
45歳というピンポイントの貯金額ではありませんが、2人以上の世帯であれば、この時点では356万円程度の貯金と、それを含めた金融商品全体で825万円ほどあれば、平均程度といえそうです。単身者であれば、250万円の貯金と、それを含めた金融商品全体で657万円程度あれば平均的といえそうです。
 

50代までにいくら貯金しているのがベスト?

続いて、50代までにいくら貯金しているのがベストなのか考えていきましょう。この点についてはライフスタイルなどによって異なるのですが、ひとつの考え方として、平均的な数値を「ベスト」であるとして話を進めていきましょう。
 
「家計の金融行動に関する世論調査」によれば、世帯主が50歳代の2人以上の世帯において、金融資産保有世帯の金融資産保有額は1684万円となっています。預貯金に限ると683万円となっています。また、50歳代の単身世帯においては、金融資産保有世帯の金融資産保有額は1775万円となっており、預貯金に限ると634万円となっています。
 
50代までに、50代の平均ともいえる貯金額を確保できていれば、ひとつの考え方として「ベスト」であるといえるでしょう。その際に全額貯金するのではなく、リスク分散という意味でも、金融資産も平均程度の額は保有しておきたいところです。
 

老後の生活から考える

統計上の数値はあくまでも集計されたデータにすぎません。本当に自分に必要な貯金額については、個別に考える必要があります。
 
例えば、老後、65歳から90歳まで月々20万円の生活費が必要となる場合、その25年間で6000万円程度の生活費が必要になります。年金が毎月14万円と見込まれる場合は、生涯で不足する額は1800万円です。それを65歳までにためるには、退職金が600万円程度受け取れる予定であることを考慮して、50代までに800万円はためておきたい、残りは60代でためていこう……といった具合です。
 
上記は一例ですが、自分に置き換えて考えてみることで、自分にとって50代でためておくべきベストな貯金額が見えてきます。
 

まとめ

45歳の平均的な貯金額は金融資産を除き、単身者で250万円程度、2人以上の世帯では356万円程度になると推測されます。
 
そこから50代までにどうお金をためていくのがベストなのかは、個人の事情によって異なります。単純に統計上の数値を見るだけでなく、老後の生活を考えて「将来いくら必要だから、50代までにはこれくらい必要だ」と考えていくと、自分にとってベストな貯金額が見えてくるでしょう。
 

出典

知るぽると家計の金融行動に関する世論調査[二人以上世帯調査](令和3年以降)
家計の金融行動に関する世論調査[単身世帯調査](平成19年以降)
 
執筆者:柘植輝
行政書士

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