ほとんど使っていない「固定電話」を解約したい！年間どのくらいの節約になる？

執筆者 : FINANCIAL FIELD編集部

写真3枚

スマートフォンの普及が進むなか、固定電話を使う人は減少傾向にあります。ほとんど使っていないのならば解約をして、固定費を節約したいと考える人もいるでしょう。今回は、固定電話を解約すると、年間でどれくらいの節約になるのかを調べてみました。

執筆者：FINANCIAL FIELD編集部（ふぁいなんしゃるふぃーるどへんしゅうぶ）

ファイナンシャルプランナー

FinancialField編集部は、金融、経済に関する記事を、日々の暮らしにどのような影響を与えるかという視点で、お金の知識がない方でも理解できるようわかりやすく発信しています。

編集部のメンバーは、ファイナンシャルプランナーの資格取得者を中心に「お金や暮らし」に関する書籍・雑誌の編集経験者で構成され、企画立案から記事掲載まですべての工程に関わることで、読者目線のコンテンツを追求しています。

FinancialFieldの特徴は、ファイナンシャルプランナー、弁護士、税理士、宅地建物取引士、相続診断士、住宅ローンアドバイザー、DCプランナー、公認会計士、社会保険労務士、行政書士、投資アナリスト、キャリアコンサルタントなど150名以上の有資格者を執筆者・監修者として迎え、むずかしく感じられる年金や税金、相続、保険、ローンなどの話をわかりやすく発信している点です。

このように編集経験豊富なメンバーと金融や経済に精通した執筆者・監修者による執筆体制を築くことで、内容のわかりやすさはもちろんのこと、読み応えのあるコンテンツと確かな情報発信を実現しています。

私たちは、快適でより良い生活のアイデアを提供するお金のコンシェルジュを目指します。

▼

1 固定電話を使う人は減少している……NTT加入電話の契約者数はどのくらい？
2 固定電話を解約したら年間いくらの節約になるのか？
3 固定電話をほとんど使用していないのならば解約しましょう

固定電話を使う人は減少している……NTT加入電話の契約者数はどのくらい？

総務省の「令和4年通信利用動向調査」によると、2022年8月の時点で、スマートフォンを保有する世帯の割合は90.1％と、9割を超えていることが分かりました。

個人の保有割合も77.3％で、スマートフォンの普及は広がっています。一方で、固定電話を保有する世帯は63.9％で、減少傾向にあるとのことです。

また、総務省の「固定電話の加入契約者数の推移」を見てみると、NTT東日本・西日本の加入電話の契約者数は、右肩下がりに減少しています。2010年に3452万件あった契約は、2021年には1460万件にまで減りました。

「固定電話でしか連絡をとらない人がいる」などの理由で固定電話を必要とする人は一定数いるものの、「今まで家にあったから使い続けている」「なんとなく固定電話を契約している」など、特に明確な理由もなく固定電話を保有している人もいるようです。

固定電話を解約したら年間いくらの節約になるのか？

固定電話をほとんど使っていない場合は、解約することで固定費が節約できます。例えばNTT東日本・西日本の場合、固定電話を契約することで、以下のようなコストがかかります。

【基本料金】

毎月の基本料金は契約内容によって異なります。ここでは、住宅用の回線使用料を表1および表2にまとめました。

表1

※「NTT東日本毎月の基本料金」「NTT西日本基本料金」を基に筆者作成

表2

※「NTT東日本毎月の基本料金」「NTT西日本基本料金」を基に筆者作成

【通話料金】

固定電話を使うことで発生する通話料金を、表3にまとめました。

表3

※「NTT東日本固定電話から固定電話への通話料金」「NTT西日本固定電話・公衆電話の通話料金」を基に筆者作成

固定電話の通話料金は、使用しなければ発生しません。しかし基本料金は、使用の有無にかかわらず毎月発生するため、固定電話を設置しているだけでもコストが発生しています。

使用していない固定電話を解約することで、毎月1595～2145円、年間で1万9140～2万5740円の節約が可能です。総合デジタル通信サービスを解約する場合は、毎月3058～3333円、年間で3万6696～3万9996円もの節約ができます。

固定電話をほとんど使用していないのならば解約しましょう

固定電話をほとんど使っていない場合は、解約することで約2～4万円の節約につながります。解約を検討する際は、「スマートフォンで会話する機会が増えて、通話料金が高くならないか」「固定電話のみに連絡をしてくる人はいないか」など、固定電話を解約して困ることがないかどうかを確認しましょう。

固定電話をほとんど使用しておらず、解約しても困らないと判断できる場合は、解約して固定費を節約しましょう。