更新日: 2023.11.17 貯金

41歳会社員、実家暮らしで年収は「410万円」、両親の死後は自宅を相続予定です。生活に不自由はありませんが、「貯蓄ゼロ」はさすがに危険でしょうか…?

執筆者 : FINANCIAL FIELD編集部

41歳会社員、実家暮らしで年収は「410万円」、両親の死後は自宅を相続予定です。生活に不自由はありませんが、「貯蓄ゼロ」はさすがに危険でしょうか…?
年収がそれほど高いわけではないけれど、実家暮らしだから生活に不自由はしていないという人も多いでしょう。しかし老齢厚生年金は現役時代の収入によって受給額が増減するため、老後に受け取れる年金の額も少ないかもしれません。不安なく老後生活を送ることはできるのでしょうか。
 
そこで今回は、40代における貯蓄の平均や想定される老後の支出額などについて詳しく解説します。
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執筆者:FINANCIAL FIELD編集部(ふぁいなんしゃるふぃーるど へんしゅうぶ)

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40代における貯蓄の割合は?

2022年に金融広報中央委員会が行った「家計の金融行動に関する世論調査」によると、40代における金融資産の保有額の平均は1114万円、中央値は500万円です。
 
全世代は平均額1593万円・中央値629万円、30代は平均額710万円・中央値350万円であることから考えると、40代から本格的に貯蓄を始める人も多いのではないかと推測されます。
 
また、金融資産が100万円未満の人の割合は、40代だと16.8%、全世代だと14.5%です。およそ6~7人に1人はあまり貯蓄をしていないといえるでしょう。
 

貯蓄がなくても老後は大丈夫?

貯蓄はなくても、今は生活に不自由していないという人も多いでしょう。そのような場合、老後も安心して暮らしていけるのでしょうか。総務省が2022年に行った「家計調査報告(家計収支編)」によると、65歳以上の無職世帯の平均支出額は、夫婦2人世帯で26万8508円、単身世帯で15万5495円です。
 
ただし、住居費は夫婦2人世帯で6.6%、単身世帯で8.9%と低い金額になっています。これは持ち家の人が多いからと考えられます。そのため、賃貸で生活している人の場合、この支出額に家賃として3~4万円プラスとなる可能性もあるでしょう。
 
また、同調査では実収入が夫婦2人世帯で24万6237円、単身世帯で13万4915円となっており、どちらも毎月2万円程度の赤字が出ることが分かります。そのため、仮に平均的な収入と支出で寿命が85歳であるとするならば、480万円程度の貯金が必要だ、ということになります。
 

貯蓄するならつみたてNISAとiDeCoがおすすめ!

老後の年金収入があまり期待できない、という人は前もって貯蓄を始めましょう。例えばおすすめは「つみたてNISA」や「iDeCo」です。つみたてNISAの場合、毎月3万円を3%の利回りで20年運用できれば、984万9060円を積み立てられます。
 
つみたてNISAのメリットは、最長20年間運用益が非課税になることです。また、自分のタイミングでいつでも引き出すことができるため、急な出費があった場合でも安心です。ただし、つみたてNISAは投資商品のため、元本保証はありません。場合によっては元本が目減りしてしまうリスクがあることも留意しておく必要があります。
 
なお、2024年からは新NISAが導入され、非課税保有期間の無期限化や年間投資額の拡大、口座開設期間の恒久化など大きく拡充されます。新制度を正しく理解し活用してみましょう。
 
元本保証のある投資がしたい、という人はiDeCoを活用しましょう。iDeCoには元本確保型と価格変動型の2種類があります。元本確保型は得られる利益は少ないものの、安全性が高いです。ただしiDeCoは、60歳まで積み立てたお金を換金できないので注意しましょう。
 

老後のことを考えて貯蓄しておこう!

収入が平均的だけど不自由なく暮らせているという人も、老後は赤字になってしまう可能性があります。そのため、前もって貯蓄を始めましょう。
 
老後のために貯蓄をするのであれば、つみたてNISAとiDeCoがおすすめです。つみたてNISAであれば、いつでも好きなときに換金できます。iDeCoの元本確保型は、投資によるリスクを最小限に抑えたい人向けの投資商品です。
 

出典

金融広報中央委員会 家計の金融行動に関する世論調査
総務省統計局 家計調査年報(家計収支編)2022年(令和4年)
 
執筆者:FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー

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