更新日: 2024.02.07 働き方

50代ですが、失業が心配です。再就職に備えて、何か資格を取っておくべきでしょうか?

執筆者 : FINANCIAL FIELD編集部

50代ですが、失業が心配です。再就職に備えて、何か資格を取っておくべきでしょうか?
50代で失業した場合「再就職先がスムーズに決まる自信がない」「収入が途絶えるのは困る」など、不安は大きいでしょう。そこで、失業のリスクに備えて何らかの資格を取っておくことは決して悪いことではありません。
 
失業した際の再就職に備えるだけでなく、現在よりも高い収入を得られる、長期的に働ける仕事を見つけられるチャンスにつながるかもしれないからです。
 
本記事では、50代が再就職に備えて資格を取るメリット、50代におすすめの資格を紹介します。資格を取ることの重要性を把握していない、どんな資格を取ればよいか分からないという人は、ぜひ参考にしてみてください。
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執筆者:FINANCIAL FIELD編集部(ふぁいなんしゃるふぃーるど へんしゅうぶ)

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50代が再就職に備えて資格を取るメリット

50代に限らず、再就職に備えて資格を取ることには、以下のようなメリットがあります。


・定年のない仕事に就ける
・収入アップにつながる
・独立や開業を視野に入れられる

再就職を有利にするために、資格を絶対に取らなければいけないわけではありません。しかし、資格があれば収入を増やすことや長期的に働けることも期待できるため、ぜひ前向きにチャレンジしてみるとよいでしょう。
 

定年のない仕事に就ける

資格を取得することで、定年のない仕事に就ける可能性が高いです。特に仕業に該当する資格を取れば、企業への再就職だけでなくフリーランスとしての活動も視野に入れられます。
 
フリーランスとは、企業や組織には属さず自分のスキルを生かし、自由に業務委託契約を締結して仕事を請け負う働き方です。個人で事業を営むため、定年制度がなく年齢に縛られなれることなく働けます。業務委託する企業や個人も年齢以上に実績を重視する傾向なので、長期的に仕事を受注できるケースも有り得るでしょう。
 

収入アップにつながる

再就職先が資格手当の支給を行っていれば、取得するだけで収入アップを期待できるでしょう。また、資格を強みにして給与水準の高い企業や業界への転職を成功させる可能性も高まります。
 
資格の中には、その資格を持っていないと行えない業務が存在します。例えば弁護士や司法書士、公認会計士、税理士、行政書士、宅建士といった仕業は、独占業務とも呼ばれており、資格の取得が絶対条件で労働市場での価値も高いです。
 

独立や開業を視野に入れられる

資格を取得して、ある程度の実務経験を積んだ後に独立や開業も視野に入れられます。企業で働く以上は雇用主が収入を設定しますが、独立や開業をすれば収入を決めるのは自分です。努力を重ねるだけでなく、ビジネスセンスにも優れていれば、良好な業績を築いて収入は無制限に上がっていくでしょう。
 
ただし、独立や開業をする際にはお金がかかります。融資を受けるにしても会社員と比べたら社会的信用が低くなる可能性が高く、審査に通らないケースも想定しなければなりません。独立や開業によってまとまったお金が必要な場合は、会社員のうちから用意しておくとスムーズです。
 

50代におすすめの資格

50代が失業した際の再就職に備えて取得したい資格は複数ありますが、その中でも特におすすめなのは以下のとおりです。取得することで定年に左右されない、収入アップにつながる仕事に就ける可能性が高いので、ぜひチェックしておきましょう。


・宅地建物取引士
・中小企業診断士
・電気工事士
・行政書士
・税理士
・管理業務主任者
・登録販売者
・FP(ファイナンシャルプランナー)技能士

取得する資格を検討する際には、自分の適正に合っているか、取得の難易度、取得までにかかる日数の目安などを把握しておきましょう。取得難易度があまりにも高く、取得までに日数がかかるようなら、途中で挫折する可能性も高いからです。
 
勉強方法がよく分からない、何から始めてよいか分からない場合は通信講座を活用してみるのも方法の一つです。
 

失業時の再就職に備えて資格取得を前向きに検討しよう

失業時の再就職に備えて資格を取得するなら、早いうちから始めたほうがよいでしょう。資格によっては取得までに長い時間を要したり、簡単に取得できなかったりするからです。関心のある資格が見つかっても、難易度が高くてすぐに取得できなければ取得そのものを諦めてしまうケースも有り得ます。
 
また、資格を取る際には、書店などでテキストを購入するだけでなく、通信講座の利用も検討してみるとよいでしょう。隙間時間で学習したり、問題の解き方や試験攻略のポイントを動画で視聴したりできるなど、初心者でも取り組みやすい特徴があります。
 
執筆者:FINANCIAL FIELD編集部
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