更新日: 2024.10.10 その他家計
年間2300円の節約に!? 電気ポットの電気代を節約するコツ
しかし使い方によっては、知らないうちに電気代が高くなっている可能性があります。
本記事では、電気ポットを利用する際の電気代の節約のコツと1年あたりどのくらい節約できるのかをご紹介します。ぜひ参考にしてみてください。
執筆者:FINANCIAL FIELD編集部(ふぁいなんしゃるふぃーるど へんしゅうぶ)
ファイナンシャルプランナー
FinancialField編集部は、金融、経済に関する記事を、日々の暮らしにどのような影響を与えるかという視点で、お金の知識がない方でも理解できるようわかりやすく発信しています。
編集部のメンバーは、ファイナンシャルプランナーの資格取得者を中心に「お金や暮らし」に関する書籍・雑誌の編集経験者で構成され、企画立案から記事掲載まですべての工程に関わることで、読者目線のコンテンツを追求しています。
FinancialFieldの特徴は、ファイナンシャルプランナー、弁護士、税理士、宅地建物取引士、相続診断士、住宅ローンアドバイザー、DCプランナー、公認会計士、社会保険労務士、行政書士、投資アナリスト、キャリアコンサルタントなど150名以上の有資格者を執筆者・監修者として迎え、むずかしく感じられる年金や税金、相続、保険、ローンなどの話をわかりやすく発信している点です。
このように編集経験豊富なメンバーと金融や経済に精通した執筆者・監修者による執筆体制を築くことで、内容のわかりやすさはもちろんのこと、読み応えのあるコンテンツと確かな情報発信を実現しています。
私たちは、快適でより良い生活のアイデアを提供するお金のコンシェルジュを目指します。
目次
電気ポットを利用したあとに保温して再度利用した場合の1回あたりの電気代
電気ポットに満タンの水2.2リットルを入れ沸騰させ、1.2リットルを使用した後、6時間保温の状態にした場合の電気代を計算します。
消費電力量(ワット)÷1000×使用時間×電気単価(円/キロワットアワー)
上記の式にあてはめます。
なお、電気ポットの沸騰時の消費電力は1000W、保温時の消費電力は35Wと仮定し、電気代単価は公益社団法人全国家庭電気製品公正取引協議会が公表している目安単価の31円を使用します。また、1度目の沸騰までの時間を15分、再沸騰させるまでの時間を3分と仮定します。電気ポットの消費電力量(沸騰時・保温時)を表1にまとめました。
表1
1度目沸騰 | 6時間保温 | 再度沸騰 | 合計 | |
---|---|---|---|---|
電気代 | 約7.8円 | 約6.5円 | 約0.1円 | 約14.4円 |
※筆者作成
また、保温する時間が長くなるとどのくらい電気代がかかるのかを、表2にまとめました。
表2
保温時間 | 1時間 | 2時間 | 3時間 | 4時間 | 5時間 | 6時間 |
---|---|---|---|---|---|---|
電気代 | 約1.1円 | 約2.2円 | 約3.3円 | 約4.3円 | 約5.4円 | 約6.5円 |
※筆者作成
電気ポットを利用したあとに保温せずに再度沸騰した場合の1回あたりの電気代
電気ポットに満タンの水2.2リットルを入れ沸騰させ、1.2リットルを使用した後、プラグを抜いて保温しないで再沸騰させて使用した場合の電気代を計算します。
今回は沸騰時のみ電気代がかかるので、前述の結果を基にすると合計で約42円の電気代がかかります。
電気代の差額を比較
前述の電気代の計算結果を基に、表3に1ヶ月と1年間の電気代をまとめました。
表3
保温あり | 保温なし | 差額 | |
---|---|---|---|
1ヶ月 | 約432円 | 約237円 | 約195円 |
1年 | 約5256円 | 約2884円 | 約2372円 |
※筆者作成
電気ポットの電気代を節約するコツ
電気ポットを利用する際の節約方法には、どのようなものがあるのでしょうか。
一般的に3つの方法が挙げられます。
●保温は低めの温度で行う
●断熱材が使用されている省エネタイプの商品を利用する
●待機電力を減らすため、長時間使用しないときはプラグを抜く
上記の方法を状況に合わせて行うことで、節約につながります。
電気ポットは使い方次第で、1年あたり約2300円の節約ができる
電気ポットを使用した後、次の使用までに時間が空く場合は、保温せずに再度沸騰させると、1年あたり約2300円の電気代を節約できることが分かりました。
ほかにも省エネタイプの商品を利用する、長時間使用しないときはプラグを抜くなどの節約方法を実践することで、さらに消費電力をおさえられる可能性があります。
今回ご紹介した方法を実践してみて、電気代の節約の際に参考にしてみてください。
出典
公益社団法人全国家庭電気製品公正取引協議会 よくある質問 Q&A
執筆者:FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー