「結婚式を開くくらいなら貯金する！」という夫。少し悲しいですが、将来のことを考えたら、これもよい選択ですよね？

近年では、結婚にかかる費用や将来を見越して、結婚式を開くよりも貯金しようと考える方が増えています。
 
しかし、結婚式をしないことにより今後の生活の負担が少なくなる一方で、しっかりと計画的な貯金をして「結婚式を挙げればよかった」と後悔することもあるかもしれません。そこで本記事では、近年の結婚式に対する考え方や結婚に必要な費用を考慮し、結婚式と貯金どちらの選択がよいのかについて解説します。

増加傾向にあるウェディングイベント実施率

挙式や披露宴を行わず、役所に婚姻届を提出するだけの結婚スタイルが一般化しつつありますが、結婚式をするとしても「形式にのっとった結婚式」という従来の考え方は薄れ、「自分たちやゲストが楽しめる結婚式」をコンセプトに結婚式を行う方が増えています。
 
株式会社リクルートが企画運営するリクルートブライダル総研が行った「結婚総合意識調査2023」によると、結婚式を含むウェディングイベントの実施率は2021年調査から年々増加傾向にあり、新型コロナウイルス感染症の影響により一時的に低下したものの、2023年のウェディングイベントの実施率は78.6％となっており、2年連続で増加している点が特徴です。
 

結婚時の平均貯金額

結婚が決まったときの平均貯金額は、「ゼクシィ結婚トレンド調査2023」によると平均366.7万円（首都圏）となっています。300〜400万円未満の貯金額が22.2％と多く、次いで200〜300万円未満が18.2％であり、200〜400万円程度に集中していることが分かります。
 
また、結婚費用に関する貯金有無の調査では、「貯金していなかった」の割合が11.8％と、ほとんどの方が結婚に備えて貯金しています。
 

ウェディングイベントに必要な費用は？

どのようなウェディングイベントを行うかはさまざまですが、婚約から新婚旅行まで含めると多くのイベントがあり、費用もその分かかります。「ゼクシィ結婚トレンド調査2023」では、結納・婚約から新婚旅行までにかかった費用の総額は、平均456万9000円となっています。
 
費用の内訳として、挙式や披露宴にかかる費用は年々減少しているものの、その分婚約・結婚指輪や新婦の衣装の割合が増加している点が特徴です。
 

新生活にかかる費用は？

結婚後、夫婦で新生活を送るうえでは、さまざまな費用がかかります。具体的には、新居の敷金・礼金・家賃、引っ越し代、家具代、生活用品代などがあります。「ブライダル総研新婚生活実態調査2020」によれば、結婚を機にインテリアや家具、家電製品を購入した新婚カップルの割合は66.8％となっており、購入金額の平均は59.0万円です。
 
夫婦それぞれの考え方によってかかる費用は左右されますが、新たに夫婦で新居に住む場合には多くの費用が必要になります。また、将来的に子どもが欲しいかどうかも重要です。「新婚生活実態調査2023」では、新婚層の子どもを持つ意向がある割合は約7割となっており、意向なしの理由には、時間やお金、負担などが含まれています。
 

従来のスタイルにとらわれない自分達らしさ

結婚式を挙げずに、今後の生活や将来のライフプランに備えて貯金をすることは、決して間違った選択ではないでしょう。ただし、後に結婚式を挙げなかったことを後悔する可能性もあります。
 
近年では、家族だけで行うウェディングや写真だけのフォトウェディングなども一般化してきており、貯金はしつつも低予算で結婚式を行うといった選択肢もあります。
 
金銭面において将来に不安を抱えている方も、結婚や結婚生活に対する考え方の多様化が進んでいるので、より自分たちらしいスタイルを見つけましょう。
 

出典

株式会社リクルート　ゼクシィ結婚トレンド調査2023
結婚総合意識調査2023（リクルートブライダル総研調べ）
新婚生活実態調査2023（リクルートブライダル総研調べ）
新婚生活実態調査2020（リクルートブライダル総研調べ）
 
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー