33歳で「年収370万円」、妻との「育児分担」のため転職しましたが、5年間給料が上がっていません。毎日定時で帰れていますが、将来も考えると転職すべきでしょうか…？

配信日: 2024.05.05 更新日: 2024.10.10

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33歳で「年収370万円」、妻との「育児分担」のため転職しましたが、5年間給料が上がっていません。毎日定時で帰れていますが、将来も考えると転職すべきでしょうか…？

育児分担をするためには、定時に仕事から帰宅できるという点は非常に重要です。しかし、5年間も給料が上がっていないという状況だと、将来に不安を抱く人もいるでしょう。

本記事では、「33歳男性の平均年収」「転職するメリット・デメリット」を解説し、転職以外で収入アップを見込める方法を紹介します。定時で帰れるが給料が上がらないという方は本記事を参考に、自身の状況に合わせて最適な選択をしてください。

執筆者 : FINANCIAL FIELD編集部 ▼

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1 33歳男性の平均年収
2 転職するメリット・デメリット
3 転職以外で収入アップを見込める方法
4 転職は慎重に

33歳男性の平均年収

国税庁の「令和4年分民間給与実態統計調査」によると、30～34歳の平均年収は425万円です。男性の平均年収が485万円、女性は338万円です。

企業規模や業種によって差はありますが、33歳の男性で年収370万円は平均よりもやや低いといえます。

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更新日:2024.10.10

転職するメリット・デメリット

「給料が上がらない」ことを理由に転職をしても、必ず給料がアップするとは限りません。また、環境の変化に対応する必要もあり、一長一短はあるものです。ここでは、転職するメリット・デメリットを解説します。

転職するメリット

転職するメリットは、主に以下の3点です。

●給料が上がる可能性がある
●新しいスキルが身に付く
●自身の成長につながる

厚生労働省の「令和5年上半期雇用動向調査結果の概要」によると、令和5年上半期に転職によって賃金が増加した割合は38.6％を占めました。このうち、30～34歳では転職者の47.4％が増加しています。

自分の目標や希望に合った転職先を見つけることで、給料アップを狙うことが可能です。また、新しいスキルや知識を習得すれば、キャリアアップも目指せます。

転職によって新しい環境で刺激を得ることで、自身の成長にもつながることでしょう。

転職するデメリット

以下の3点が、転職する場合の主なデメリットとして挙げられます。

●給料が下がる可能性がある
●人間関係を再構築する必要がある
●仕事に慣れるまでに時間がかかる

厚生労働省の「令和5年上半期雇用動向調査結果の概要」によると、令和5年上半期に転職によって賃金が減少した割合は33.2％という結果になりました。このうち、30～34歳では転職者の32.6％が賃金を減らす結果となっています。

特に未経験の職種への転職は、即戦力として期待されないことが多く、給料が下がる可能性が高いと考えられます。

また、新しい職場環境に慣れるまでに時間がかかり、ストレスを感じるケースもあります。転職することの全てが幸せにつながるとは限りません。

転職以外で収入アップを見込める方法

転職することだけが、収入を上げる方法ではありません。転職以外で収入アップを見込める3つの方法を紹介します。

●スキルアップ
●副業
●起業

上記の3点を詳しく説明します。

スキルアップ

スキルアップは昇給するための第一歩です。スキルアップしたことを生かして成果を上げれば、昇給につながる可能性が高くなります。

また、スキルアップは、昇進や転職など、社内外でのキャリアアップにも有効です。

いきなり転職することだけを考えるのではなく、今後に向けてスキルアップに取り組むことをおすすめします。

副業

副業が許可されている会社であれば、空いた時間で本業以外に収入源を増やすことが可能です。副業を通じて新しい経験やスキルを身に付けることで、本業に生かすこともできます。

ただし、副業には時間と労力が必要です。本業と複業を両立させるためには、それぞれの仕事に計画的に取り組むことが重要です。

起業

会社で働きながら、起業することも1つの手段でしょう。

本業と兼業して起業すると、時間や体力の負担が大きくなります。しかし、成功すれば大きな収益を得ることができる可能性があります。

転職は慎重に

転職は家族の生活にも大きく影響します。今の職場に不満を持っている理由が「給料が上がらない」というものだけであれば、転職して給与アップを狙うよりも、スキルアップを図る方が中長期的な目線で見れば、収入を増やすことにつながる可能性は高いのではないでしょうか。

どうしても転職したいと考えている人は、メリットだけでなく、デメリットも十分に理解した上で、慎重に判断することが大切です。