更新日: 2024.06.14 貯金

50代独身で貯金は「80万円」です…。今からやれることはあるでしょうか?

50代独身で貯金は「80万円」です…。今からやれることはあるでしょうか?
貯金についてあまり考えずに過ごしてきた人でも、50代になると将来について考えることも増えて生活に必要な資金が気になってくるものです。手元にある貯金が少ないと不安に感じますが、資産形成する方法はあるか興味が出てくる人もいるでしょう。
 
本記事では、50代からでも財政的に回復する方法を紹介して、投資や節約、追加収入源の創出など具体的な戦略も解説します。
FINANCIAL FIELD編集部

執筆者:FINANCIAL FIELD編集部(ふぁいなんしゃるふぃーるど へんしゅうぶ)

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50代の平均収入額について

50代に入ると自分の収入について見直し、老後に必要な資金についても意識するようになる時期でしょう。
 
令和5年9月に国税庁長官官房企画課が発表した民間給与実態統計調査によると、給与所得者の令和4年平均給与は458万円となっています。年齢階層別に平均給与を詳しく見てみると、55~59歳の平均給与546万円をピークとして、60代以降は減少傾向となります。
 
この結果から、しっかりと収入が得られる50代のうちに今後の資産形成について考えて、計画的に貯蓄していく必要があることが分かります。独身ならば自分のライフスタイルに合わせて、さまざまな方面から貯蓄について考えやすい環境になるといえます。
 
今後の人生で必要な額を準備していくために、生活資金の見直しや収入アップの方法、資産運用について考えていきましょう。
 

固定費を中心とした生活資金の見直し

貯蓄額を確保するためには、すぐに始められる生活資金の見直しから行いましょう。総務省統計局による家計調査の単身世帯が必要とする消費支出を見てみると、約16万円前後です。
 
また直近である2023年の結果は、16万7620円と発表されています。つまり、生活費として約16万円が必要でありそこから貯蓄することを考えると、単身ならば20~30万円ほどの収入が必要であることが分かります。
 
これまでの統計を参考に、毎月固定で支払っている居住費や通信費、月によって変動のある食費や光熱費などについて見直してみましょう。固定費はこれまでよりも安くいプランへの変更などで支出を減らせる可能性があります。
 
また、なるべく自炊をしたり、週に使いきれるぶんの食材をまとめて買ったりするなど無理のない範囲で食費の節約について考えることも大切です。定期的に全体の生活資金を見直せば、差額を貯蓄に回せるようになります。
 

資産を増やして投資にチャレンジ

資産を増やしたいならば、投資について考えるのもよいでしょう。生活の見直しで貯蓄用資金が確保できたら、資産を増やす方法について検討します。
 
まとまった金額を確実にためる方法は、目標貯蓄額が設定できて、毎月自動引き落としされる定期預金や保険を利用した積み立てがおすすめです。必要になれば中途解約可能な点がメリットであり、通帳に金額が残らず着実にためられると考えられます。
 
ここでしっかりとお金をためられるようになったら、次にiDeCoなどの投資を利用した資産運用にチャレンジしましょう。さまざまな投資商品がありますが、大きな利益だけを狙うのではなく、リスク範囲を理解して自分に合った商品を選ぶことが大切です。
 

貯金以外の追加収入源を増やす

お金をためることも重要ですが、少ない資金で貯蓄額を増やしていくには限界があります。そこでより早く目標貯蓄額を達成するためには、追加収入源を増やす方法も効果的です。
 
正社員として働いているならば、働きながら昇給して手取りを増やせる可能性もあります。大きな昇給が期待できない場合には、副業ができる環境であれば無理のない範囲で副収入を得る方法がおすすめです。
 
副業のほかにも、部屋や持ち物の整理を兼ねた不用品売却で利益を得て、収入源を増やす方法もよいでしょう。生活のなかで無理なく追加収入源を増やし、できるだけ投資や貯蓄に回せばより早く大きな資産形成が期待できます。
 

まだ間に合う50代のうちから貯金について考えよう

50代に入ってから貯金をはじめても、老後までにはまだ間に合います。しかし、年齢を重ねるにつれて病気などでこれまでと同じように働けなくなるリスクも考慮して、そうなった場合に備えておくことも重要です。老後を不安なく安心して過ごすために必要な貯蓄額を明確にし、自分に合った方法で早めに準備ができるよう考えておきましょう。
 

出典

国税庁長官官房企画課 令和4年分 民間給与実態統計調査 ―調査結果報告―
e-Stat政府統計の総合窓口 家計調査 家計収支編 単身世帯用途分類 001 用途分類(総数)
 
執筆者:FINANCIAL FIELD編集部
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