40歳「年収600万円」で、独身生活を満喫しています。都内で“生涯独身”を謳歌したいと思っているのですが、「貯蓄1000万円」あれば老後も1人で暮らしていけますか？

この記事は約 3 分で読めます。

都内で1人暮らしをしており、趣味を満喫するなど充実した生活を送っている人の中で、年収600万円で貯金が1000万円ある場合、このまま1人で老後も東京都内で暮らしていけるのでしょうか。

本記事では「年収600万円なら都内で1人暮らしができるのか」「老後も1人で暮らしていけるのか」について解説します。

執筆者：FINANCIAL FIELD編集部（ふぁいなんしゃるふぃーるどへんしゅうぶ）

ファイナンシャルプランナー

▼

FinancialField編集部は、金融、経済に関する記事を、日々の暮らしにどのような影響を与えるかという視点で、お金の知識がない方でも理解できるようわかりやすく発信しています。

編集部のメンバーは、ファイナンシャルプランナーの資格取得者を中心に「お金や暮らし」に関する書籍・雑誌の編集経験者で構成され、企画立案から記事掲載まですべての工程に関わることで、読者目線のコンテンツを追求しています。

FinancialFieldの特徴は、ファイナンシャルプランナー、弁護士、税理士、宅地建物取引士、相続診断士、住宅ローンアドバイザー、DCプランナー、公認会計士、社会保険労務士、行政書士、投資アナリスト、キャリアコンサルタントなど150名以上の有資格者を執筆者・監修者として迎え、むずかしく感じられる年金や税金、相続、保険、ローンなどの話をわかりやすく発信している点です。

このように編集経験豊富なメンバーと金融や経済に精通した執筆者・監修者による執筆体制を築くことで、内容のわかりやすさはもちろんのこと、読み応えのあるコンテンツと確かな情報発信を実現しています。

私たちは、快適でより良い生活のアイデアを提供するお金のコンシェルジュを目指します。

1 未婚者の割合とは
2 年収600万円だと1人で暮らしていけるのか
3 老後資金は大丈夫なのか
4 独身生活を楽しみつつも、老後の資金についても事前に考えておこう

未婚者の割合とは

今は独身生活を謳歌（おうか）しているけれど、生涯未婚の人は一体どのくらいいるのか気になる人もいるかもしれません。

国立社会保障・人口問題研究所が2021年に実施した18歳から34歳までの未婚者を対象にした調査によると、「一生結婚するつもりはない」と答えた人が男性で17.3％、女性で14.6％となっており、2000年代から生涯未婚の人は増加傾向にあります。

年収600万円だと1人で暮らしていけるのか

年収600万円の場合、都内で暮らしていけるのかについて考えていくため、総務省統計局のデータを参考に計算していきましょう。大都市における単身世帯の平均的な支出は毎月17万3660円です。主な平均支出の費用は図表1の通りです。

図表1

総務省統計局家計調査（家計収支編）2023年単身世帯より筆者作成

住居が賃貸住宅だと、住居費が図表1の平均よりかなり上がる場合もありますが、毎月約17万5000円の支出があると想定して計算しましょう。本事例の年収400万円の人（ボーナスなし）の場合、毎月の給料は約50万円となります。さらに手取りは額面の75～85％にあたるため「37万5000円～42万5000円」が手取り収入として入ってくることになります。

手取り「37万5000円～42万5000円」に対して、支出が約17万5000円だとすると、余剰資金は20万～25万円ほどあり、都内でじゅうぶん暮らしていけるといえるでしょう。

老後資金は大丈夫なのか

老後資金についても考えていきましょう。厚生労働省の調査によると、令和4年度の平均年金支給額は月およそ14万5000円となっています。

一方で総務省統計局の調査によると、65歳以上の単身無職世帯の消費支出は14万3139円となっており、年金支給額と支出額を比較すると年金のほうがわずかではありますが上回っていることが分かります。

住宅が賃貸だった場合や、けがや病気などの突発的な事態に対応しなくてはいけない場合などの支出も考慮する必要がありますが、現在貯蓄している1000万円を老後の資金に充てることができれば、老後も暮らしていけるといえます。