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更新日: 2024.09.12 その他家計

30歳で「年収500万円」、毎日定時退社ですが正直「やりがい」がありません。このままでは将来が心配なのですが、資格の勉強などすべきでしょうか? このまま仕事を続けて大丈夫ですか?

30歳で「年収500万円」、毎日定時退社ですが正直「やりがい」がありません。このままでは将来が心配なのですが、資格の勉強などすべきでしょうか? このまま仕事を続けて大丈夫ですか?
「年収は500万円ほどで低すぎるわけではない」「毎日定時退社できて仕事は楽だけど、何も技術が身につかない」
 
このように、ブラックな職場環境ではないけれど、何となく将来について不安を感じている人はいませんか? 仕事は楽だけど単純作業しかできずにスキルアップができない人は「パープル企業」に勤めているかもしれません。
 
「パープル企業」は 別名「ゆるブラック」とも呼ばれており、働き方改革などを背景にじわじわと存在が知られるようになってきています。
 
本記事ではパープル企業の概要とブラック企業・グレー企業などとの違い、パープル企業に在籍し続けることのリスク、働きがいがないときのスキルアップの方法の例について解説します。
FINANCIAL FIELD編集部

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パープル企業とは

パープル企業は、「ブラック企業」と「ホワイト企業」の中間に位置する企業を指す言葉です。一般的にパープル企業は長時間労働がなく、ノルマなど厳しい達成目標もありません。社内の雰囲気もよく、離職率は低い、一見するとホワイト企業のような特徴を有しています。
 
一方、毎日の仕事は誰でもできるルーティンワークが中心で成長の機会がなかなか訪れず、スキルアップしないことから昇給が期待しにくいという負の特徴もあります。
 
パープル企業という言葉が生まれた背景には、近年の働き方改革があるようです。社員の残業時間を減らすために新しい仕事や難しい仕事にチャレンジさせなかったり、若手社員の離職を防ぐために積極的な指導を受けさせなかったりする傾向にあります。
 

パープル企業とブラック企業・グレー企業の違い

パープル企業と、「ブラック企業」「グレー企業」との違いは、労働環境の過酷さです。ブラック企業は長時間労働やサービス残業、パワハラが常態化した企業のことで、グレー企業は「ブラックほど厳しい労働環境ではないが、ホワイト企業よりはブラック企業寄りの待遇の企業」を指します。
 
グレー企業とパープル企業は「ブラック企業とホワイト企業の中間の位置づけ」という意味では似ていますが、パープル企業は労働環境に問題はないものの「仕事が単純かつ簡単でスキルアップや昇給が見込めない」という点がグレー企業と異なります。
 

パープル企業から脱却するには資格手当で自分からスキルアップを狙ってみよう

仕事が簡単で待遇も悪くないパープル企業は、理想的な職場に感じる人もいるかもしれませんが、パープル企業に在籍し続けることにはリスクもあります。
 
居心地がよく苦労しなくても給料がもらえる環境に社員が慣れてしまうと、社員一人ひとりの成長が止まり、やがて企業の成長が停滞して衰退していくことになる可能性があります。もし会社が倒産すれば、何のスキルもないまま転職活動を始めるしかなくなり、次の仕事探しに苦労することになるのは想像に難くありません。
 
もし「年収にも残業時間にも不満はないが、スキルアップができていない」と感じるなら、会社以外の人が客観的に認めてくれるようなスキル取得をすることで解決できる場合があります。
 
パープル企業のリスクに気付いて企業が脱却を図ることが理想ですが、ずっと環境が変わらないことも考えられます。そこで、会社に頼らずに自分でスキルアップを狙っていくことをおすすめします。
 
例えば、職種にもよりますが簿記など実務に役立つ資格を取得すると、総務や経理といった事務職への配置転換の道が開けることがあります。また、営業でも会社の財務諸表をみて経営視点で効果的な営業ができるようになるでしょう。
 
「社会保険労務士」「中小企業診断士」などの難関資格の取得を目指すことも選択肢の1つです。難関資格を取得するには1000時間以上の勉強が必要なものもありますが、合格できれば将来的に独立開業できる可能性も高まります。
 

まとめ

今回のように「年収に不満がなく長時間残業がない」という企業はブラック企業ではないかもしれませんが、自己成長がしにくい「パープル企業」に勤めている可能性があります。
 
パープル企業はブラック企業のような激務はなく、一見するとホワイト企業のようですが、スキルアップや昇給がしにくいことから企業自体の成長も停滞しやすいという特徴があります。
 
自身が在籍している企業がパープル企業の特徴に当てはまる場合、将来を見据えて自分でスキルアップを図るなど、一歩を踏み出す決意をしてみてはいかがでしょうか。
 
執筆者:FINANCIAL FIELD編集部
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